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薬局 向け*全150講演の中から関連セッションを一部抜粋
CC-K 2019年10月23日(水) 15:00  -  16:30

2040年の地域包括ケアビジョン

地域包括ケアシステムの深化:2040年を見据えて

埼玉県立大学 理事長 田中 滋

現場における地域包括ケアシステム構築のための
取り組みについて

厚生労働省 関東信越厚生局 健康福祉部長 長田 浩志

※講師が変更になりました。
 なお、講演内容に変更はございません。
(2019年7月10日付)

講演内容&プロフィール

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田中 滋

<講演内容>
2025年までの地域包括ケアシステム設計図は出来上がっており、各地での実質的な構築も進みつつある。
これからの戦略立案は2040年にいたる超高齢者と死亡者数の急増、生産年齢人口の急減期を見据えたシステム設計である。

<プロフィール>
専門は医療経済学、医療政策、高齢者ケア政策、地域包括ケアシステム論。1993年から2014年の定年退職まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授。その後、同研究科に設けられたヘルスケアマネジメント・イノベーション寄附講座を拠点に名誉教授として教育・研究に従事。2018年4月 埼玉県立大学理事長に就任。現在務める主な公職は、社会保障審議会委員(介護給付費分科会長・福祉部会長・医療部会長代理)、医療介護総合確保促進会議議長、協会けんぽ運営委員長、地域包括ケア研究会座長など。学会については、日本介護経営学会会長、日本ヘルスサポート学会理事長、日本ケアマネジメント学会理事、医療経済学会理事。
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長田 浩志

<講演内容>
現在、住み慣れた地域で安心して自分らしい生活を続けるために「地域包括ケアシステム」の構築が求められれており、今後、それらに向けた連携が必要となっている。今回、現場からの発信として、これまでの取組等についてご説明する。

<プロフィール>
1990年厚生省(現厚生労働省)入省、社会局(現社会・援護局)配属。滋賀県出向(児童家庭課長)、大臣官房会計課課長補佐、日本年金機構出向(経営企画グループ長)、内閣府子ども・子育て本部参事官、生活衛生・食品安全部生活衛生課長、子ども家庭局総務課長などを歴任し、2019年7月より現職。
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CC-S1 2019年10月24日(木) 12:30  -  14:00

巨大企業が見据える地域包括ケアの未来ビジョン

ルネサンスが考える2040年の事業戦略構想

(株)ルネサンス 健康ソリューション本部 取締役専務執行役員/ (公財)健康・体力づくり事業財団 理事 高﨑 尚樹

東邦ホールディングスの地域医療連携・
地域包括ケアシステムのアプローチ

東邦ホールディングス(株) 地域戦略室 室長 伊藤 大史

講演内容&プロフィール

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高﨑 尚樹

<講演内容>
創業40年のルネサンスは、国内外でスポーツクラブを経営。経営ノウハウを活用し健康を軸とした社会課題解決事業として、健康経営の推進・運動特化型ディサービス・自治体の健康・介護予防等に取り組む。2040年に自社事業をどう位置付けるか話題を提供する。

<プロフィール>
大手流通企業勤務後、1994年ルネサンス入社。営業・開発・経営企画に携わり、2006年より健康ソリューション事業を担当、現在に至る。経済産業省・厚生労働省・スポーツ庁、自治体の委員、関連団体・企業の役員に就任。健康長寿産業の振興を産業界の立場から推進し、医療・介護機関・他業種等の事業連携、健康経営の推進や認知症の予防にも取り組んでいる。企業経営のノウハウであるマネジメントやマーケティング手法を活用し、国民の健康増進を推進している。経営学修士。立命館大学大学院 客員教授。
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伊藤 大史

<講演内容>
超高齢社会を迎え生活の中に医療の占める割合が高まる。医療・介護依存度の高い住民が在宅で暮らす。医療・介護提供体制が変われば医薬品卸も変わる。多職種の訪問サービスや居宅サービス、見守り等への支援を考え、地域と共に住民の暮らしやすさを支援する。

<プロフィール>
93年東海大学卒業後、大手旅行会社、化成品企業を経て、00年東邦薬品(株)入社 検査薬事業部を経て、07年開発本部所属 在宅医療におけるソリューションを調査、12年医療材料分割販売をリリース、13年地域医療連携推進室(新設)へ異動。多職種連携「つなぐ活動」リリース、16年同室が東邦ホールディングス株式会社に移管。19年地域戦略室(新設)へ異動。地域医療連携・在宅医療・看護・介護に関わるソリューションとマネジメントに従事。
国際医療福祉大学院ヘルスケ-MBA(第1期)、日本医療マネジメント学会認定 医療福祉連携士(第5期)、アロマテラピーアドバイザ
18年自宅に地域サロン開設。地域住民の拠り所として地域包括ケアシステム体感中。
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CC-S2 2019年10月25日(金) 10:00  -  11:30

在宅で最期を迎える医療を作る

人生100歳時代に
~重装備にならずに過ごせる在宅ケアの道~

認定NPO法人マギーズ東京 共同代表理事 マギーズ東京センター長 秋山 正子

在宅医療のこれからのかたち

(医)裕和会 理事長/ 長尾クリニック 院長 長尾 和宏

講演内容&プロフィール

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秋山 正子

<講演内容>
超高齢化が進み、人生100年時代は当たり前になり、いかに生きいかに人生の幕を閉じるかは、各自が日ごろから考え、周りの人とも話し合う文化が育つことが必要といわれはじめた。しかしながら、病院死の時代に、在宅ケアの中で重装備にならずに亡くなれることを多くの方に伝えたい。

<プロフィール>
秋田県生まれ 1973年聖路加看護大学卒業 関西にて臨床及び看護教育に従事。実姉の末期がんの看取りを経験時に、在宅ホスピスケアに出会い1992年から東京都新宿区にて訪問看護を開始。2001年母体法人の解散に伴い会社設立。
現在(株)ケアーズ代表取締役、白十字訪問看護ステーション統括所長として、新宿区及び東久留米市にて訪問看護・居宅介護支援・訪問介護の3事業を展開。
2011年高齢化の進む巨大団地に「暮らしの保健室」開設。2015年、四谷坂町に看護小規模多機能(複合型)「坂町ミモザの家」を開設。
がん患者と家族のための相談支援の場、マギーセンターを東京にとNPO活動を展開し豊洲に2016年10月オープン。センター長就任。
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長尾 和宏

<講演内容>
在宅医療制度ができて四半世紀、そして在宅療養支援診療所制度が始まって、はや12年が経過した。そして2018年から介護医療院がスタートした。めまぐるしい制度の変化の中、在宅医療の近未来像を考えたい。

<プロフィール>
東京医大卒業後、大阪大第二内科入局。平成7年、尼崎市で「長尾クリニック」を開業。外来診療から在宅医療まで“人を診る”総合診療を目指す。「平穏死・10の条件」、「薬のやめどき」、「痛くない死に方」はいずれもベストセラー、最新刊「男の孤独死」、「痛い在宅医」は発売即重版、他著書多数。医学書「スーパー総合医叢書」全10巻の総編集など。日本慢性期医療協会 理事、日本尊厳死協会 副理事長、日本ホスピス在宅ケア研究会 理事。関西国際大学 客員教授。医学博士。
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CC-S3 2019年10月25日(金) 12:30  -  14:00

地域包括ケアの最新成功事例 ~川崎市から学ぶ~

川崎市における地域包括ケアシステム構築に
向けた取り組み

川崎市 健康福祉局 地域包括ケア推進室長 宮脇 護

暮らしの保健室と社会的処方

(一社)プラスケア 代表理事/ 川崎市立井田病院 西 智弘

講演内容&プロフィール

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宮脇 護

<講演内容>
子どもから高齢者までの全ての市民を対象とし、誰もが住み慣れた地域や自らの望む場で安心して暮らし続けることができる地域の実現を目指し進めている、川崎市の地域包括ケアシステム構築に向けた取組を紹介する。

<プロフィール>
川崎市健康福祉局地域包括ケア推進室長。昭和61年、川崎市役所に入庁。民生局中原福祉事務所にて生活保護のケースワーカー業務を行う。その後、生活保護、障害福祉、経理業務等に従事。幸区役所保護課長等を歴任し、平成24年 健康福祉局生活保護・自立支援室担当課長に着任。その後担当部長として生活困窮者の自立支援に向けた取組を推進し、「現場発!生活保護自立支援 川崎モデルの実践」(ぎょうせい)として書籍にまとめる。平成28年 健康福祉局障害保健福祉部長を経て、平成30年より現職。
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西 智弘

<講演内容>
世界では、先進国を中心に社会の分断および孤立が大きな社会問題となる一方、それらが健康におよぼす影響が問題視されている。イギリスなどではその解決のために「社会的処方」という地域とのつながりを処方することで孤立を解消する仕組みが始まっている。今回、日本でもこの社会的処方を取り入れる活動が川崎で開始されたためご紹介する。

<プロフィール>
2005年北海道大学卒。室蘭日鋼記念病院で家庭医療を中心に初期研修後、2007年から川崎市立井田病院で総合内科/緩和ケアを研修。その後2009年から栃木県立がんセンターにて腫瘍内科を研修。2012年から現職。現在は抗がん剤治療を中心に、緩和ケアチームや在宅診療にも関わる。また一方で、一般社団法人プラスケアを2017年に立ち上げ代表理事に就任。「暮らしの保健室」「社会的処方研究所」の運営を中心に、地域での活動に取り組む。
日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医。
著書に『がんを抱えて、自分らしく生きたい〜がんと共に生きた人が緩和ケア医に伝えた10の言葉(PHP研究所)』などがある。
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CC-S4 2019年10月25日(金) 15:00  -  16:30

次世代薬局の在り方とは?

薬局3.0 次世代薬局に変わるために

(一社)日本在宅薬学会 理事長/ ファルメディコ(株) 代表取締役 狹間 研至

国民に必要とされる薬局になるためには

(一社)青森県薬剤師会 会長 木村 隆次

講演内容&プロフィール

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狹間 研至

<講演内容>
対物から対人へという薬剤師業務のシフトは、薬機法・薬剤師法の改正の議論も踏まえ、薬局が第二世代から第三世代へ変わることにつながってきた。しかし、その実現には採算性と労務管理という問題をクリアする必要がある。そのポイントを解説する。

<プロフィール>
昭和44年 大阪生まれ。平成7年 大阪大学医学部卒業後、大阪大学医学部付属病院、大阪府立病院(現 大阪急性期・総合医療センター)、宝塚市立病院で外科・呼吸器外科診療に従事。平成12年 大阪大学大学院医学系研究科臓器制御外科にて異種移植をテーマとした研究および臨床業務に携わる。平成16年 同修了後、現職。医師、医学博士、一般社団法人 日本外科学会 認定登録医。
現在は、地域医療の現場で医師として診療も行うとともに、一般社団法人 薬剤師あゆみの会・一般社団法人 日本在宅薬学会の理事長として薬剤師生涯教育や薬学教育にも携わっている。
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木村 隆次

<講演内容>
薬機法改正において地域連携がより求められる薬局が都道府県知事認定となります。この機能をより推進するためにOTC、衛生材料を含む物流、多職種協働のための仕組み(IT,ICT)の導入が必要です。それを具体的に提案します。
また、地域サロン訪問をきっかけにかかりつけ薬剤師になる具体例も紹介します。

<プロフィール>
昭和57年3月、城西大学薬学部卒業同4月杏林薬品入社。平成2年ハロー薬局開設。平成12年4月より平成25年2月日本薬剤師会常務理事。平成17年11月より平成25年6月日本介護支援専門員協会会長。平成22年4月より青森県薬剤師会会長現在に至る。
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CC-S5 2019年10月23日(水) 10:00  -  11:30

地域包括ケア時代における薬局・薬剤師の姿

地域包括ケア時代における薬剤師の働き方

(公社)日本薬剤師会 会長 山本 信夫

次世代における薬局の果たすべき役割

(一社)日本保険薬局協会 副会長/ (株)アインホールディングス 代表取締役専務 首藤 正一

講演内容&プロフィール

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山本 信夫

<講演内容>
超高齢社会にあっても地域住民や患者が安心してその地域に住まい続けられるように、国は「地域包括ケアシステム」を提言し、医療と介護と社会生活を三位一体で捉えて、医療機関完結型医療提供体制から地域完結型医療への転換を目指している。このシステムの中で、薬剤師にはこれまで以上に大きな期待が寄せられている。薬剤師の視点から「地域包括ケアシステムにおける働き方」について考えてみたい。

<プロフィール>
1973年東京薬科大学卒。水野薬局に入局後1981年(株)保生堂薬局入局。中央社会保険医療協議会委員、社会保障審議会臨時委員、医道審議会委員等を歴任。2014年国際薬剤師・薬学連合副会長、2014年公益社団法人日本薬剤師会会長。
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首藤 正一

<講演内容>
薬局と地域医療の現状をいくつかの事例を基に紹介する。それらの中には、薬局が将来目指すべき方向と果たすべき役割を見出すことができる。

<プロフィール>
1982年 株式会社第一臨床検査センター(現 株式会社アインホールディングス)に入社。2004年 医薬事業部長に就任し、保険調剤薬局事業を担当。2015年より代表取締役専務、2016年より一般社団法人 日本保険薬局協会 副会長に就任し、現在に至る。
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CC-S6 2019年10月25日(金) 10:00  -  11:30

激変する薬局経営 次なる一手は?

標準薬物治療のためのフォーミュラリーと
その事業化について

日本調剤(株) フォーミュラリー事業推進部長 増原 慶壮

※講演タイトルが変更になりました。
(2019年8月1日付)

薬ゼミから見た地域包括ケアに求められる
薬剤師の能力・在り方

医学アカデミー 薬学ゼミナール 学長 木暮 喜久子

講演内容&プロフィール

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増原 慶壮

<講演内容>
「フォーミュラリー」とは「患者に対して最も有効で経済的な医薬品の使用方針」とされ、短期的・長期的に、医療の質を維持した上での医療費抑制効果が期待されている。医療費抑制には基幹病院を中心とした地域フォーミュラリー作成が重要であり、そのマネジメントには薬局・薬剤師が重要な役割を担う。

<プロフィール>
2001年7月、聖マリアンナ医科大学病院 薬剤部長就任、一般名・ジェネリックの普及に努める。2017年5月より聖マリアンナ医科大学客員教授(現任)。2019年4月より日本調剤株式会社 フォーミュラリー事業推進部長、現在に至る。
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木暮 喜久子

<講演内容>
タスクシフティングを通じて、医療をめぐるニーズの変化に対応できる「地域を丸ごとみる」薬剤師の力を身につける必要がある。患者の訴えに的確に情報を集め、セルフケアでよいのか受診勧奨するのかを判断し、患者・家族の心理社会的背景を把握する必要がある。

<プロフィール>
1968年共立薬科大学卒業(現 慶應義塾大学薬学部)、国立がんセンター研究所生化学部に入社。1978年に学校法人医学アカデミー入職、現在学長。1988年医療法人瑞穂会理事に就任。2013年一般社団法人薬学ゼミナール生涯学習センター長に就任し、現在に至る。
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MIT-3 2019年10月23日(水) 15:00  -  16:30

オンライン診療の制度的、技術的な課題と展望

オンライン診療・遠隔医療は医療を変える

(一社)日本遠隔医療学会 代表理事・会長/ 鳥取大学 教授 近藤 博史

オンライン診療の現在と今後の課題

(医)嗣業の会 外房こどもクリニック 院長/ 千葉大学 医学部 臨床教授 黒木 春郎

講演内容&プロフィール

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近藤 博史

<講演内容>
地域医療連携は、医療機関の診療情報を統合し、2018年から保険収載されたオンライン診療、テレモニタリングは医療機関で収集できなかった診療情報をさらに統合し継続的な情報が集めると、これらの情報や動画像、音声のデータを人工知能を用いた診療支援が医療を変える可能性を持っている。

<プロフィール>
1981年大阪大学医学部卒業、内科、放射線科研修後放射線科スタッフとして1993年の阪大新病院で日本初の放射線部門IT化を実現。1997年徳島大学病院医療情報部副部長になり四国4県電子カルテネットワーク徳島県代表、2001年より現職。国立大学病院で初の電子カルテ100%稼働、2008年電子カルテ基盤にシンクライアント導入、2012年地域医療連携にシンクライアントと世界標準IHE-XDS/XDS-I導入。
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黒木 春郎

<講演内容>
オンライン診療は、患者の通院負担軽減、医療へのアクセスの改善などが期待される新しい医療の方法である。今回は事例を紹介し、その適応と優位性を考察する。今後、患者志向の医療として保険診療の枠を広げて普及されることが望まれる。

<プロフィール>
東京都出身。1984年千葉大学医学部卒業、医学博士。千葉大学医学部付属病院小児科を経て、2005年千葉県いすみ市で外房こどもクリニックを開業。2016年クリニック外来にオンライン診療システムを導入。2018年日本オンライン診療研究会を立ち上げ、日常診療でのオンライン診療の有用性を発信している。日本外来小児科学会理事、日本感染症学会評議員、日本遠隔医療学会。著書:『これからの小児科外来』 中外医学社,2018 ほか多数。
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NS-S2 2019年10月23日(水) 15:00  -  16:30

地域で取り組む健康寿命の延伸 超高齢化社会を生き抜く処方箋

健康長寿の実現に向けたつながりづくり
~生活の場から多職種連携まで~

東京大学 高齢社会総合研究機構 特任講師 村山 洋史

高齢者が活躍する地域づくり
~健康長寿の秘訣は社会参加にあり~

(地独)東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム 研究部長 藤原 佳典

講演内容&プロフィール

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村山 洋史

<講演内容>
社会的なつながりが豊かなことは、私たちの健康に良い影響をもたらすことが知られています。また、医療・介護の現場においても、職種内/職種間のつながりが仕事のしやすさに影響します。当日は、医療・介護を実践する上で知っておきたい「つながり」の意味についてお話しします。

<プロフィール>
2009年東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(保健学博士、公衆衛生学修士)。東京都健康長寿医療センター研究所、ミシガン大学公衆衛生大学院を経て、2015年より東京大学高齢社会総合研究機構・特任講師。2012年日本公衆衛生学会奨励賞、2015年公益財団法人長寿科学振興財団長寿科学賞を受賞。専門は公衆衛生学、老年学。人々のつながりや地域の文化・風土が健康に及ぼす影響について研究している。著書『「つながり」と健康格差:なぜ夫と別れても妻は変わらず健康なのか』(ポプラ新書)。
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藤原 佳典

<講演内容>
健康長寿の秘訣は運動+栄養+社会参加が三本柱です。この中で、社会参加は、ライフコースに沿って、就業、ボランティア、趣味・稽古ごと、友人・近所づきあい、通所介護というように移り変わります。これらの多様な社会参加活動が健康におよぼす影響について実践例をもとに紹介します。

<プロフィール>
京都市生まれ、北海道大学医学部卒、京都大学大学院医学研究科修了(医学博士)。京都大学病院老年科などを経て平成23年より現職。世代間交流・多世代共生の地域づくり・ソーシャルキャピタルの視点から高齢者の社会参加・社会貢献と介護予防・認知症予防について実践的研究を進めている。日本老年医学会評議員、日本老年社会科学会理事、日本世代間交流学会副会長、内閣府高齢社会対策の基本的在り方等に関する検討会委員他、多数の自治体の審議会座長を歴任。著書に『子どもとシニアが元気になる絵本の読み聞かせガイド』(監修)、『人は何歳まで働くべきか』(社会保険出版社)、『ソーシャルキャピタルで解く社会的孤立』(共編著)など。
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NS-S3 2019年10月24日(木) 10:00  -  11:30

介護事業で勝ち残る経営術とは?

患者さんが今、在宅医療機関に求める事

(医)永生会 特別顧問/ クリニックグリーングラス 事務長 中村 哲生

介護事業の海外展開の現状と留意ポイント

デロイトトーマツ ファイナンシャルアドバイザリー(同) ライフサイエンス・ヘルスケア所属 ヴァイスプレジデント 田中 克幸

講演内容&プロフィール

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中村 哲生

<講演内容>
これまでの在宅医療は内科を中心としたものであった。在宅医療は成熟期となり患者のニードは多様化している。皮膚科、形成外科、泌尿器科、精神科、眼科、整形外科などの専門医師の活躍する場は広がりニードにこたえる事が質の向上となっている。

<プロフィール>
1993年より在宅医療に携わり26年間在宅医療の経営にかかわっている。これまで在宅医療のDVDは23枚を発行、2017年3月より現在の医療法人永生会に従事することになり、同年5月に「コップの中の医療村」を出筆しアマゾン、八重洲ブックセンターの医療部門、ノンフィクションの部門でベストセラーを獲得している。これまで在宅医療に係る顧問先は70カ所ほどあり、年間100本以上の講演活動も行っている。
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田中 克幸

<講演内容>
アジアを中心とした各国から「日本の介護(事業・ノウハウ)に進出して欲しい」と言われ続け約10年の月日が経とうとしている。期待が大きかった進出当時から一転、「日系介護関係事業者は海外で本当に成功できるのか?!」という疑問が払しょくできない。本講演では介護事業の海外展開の現状を経年で整理すると共に、現地事業者の動向を加味し、今後の留意ポイントを実務視点から解説いたします。

<プロフィール>
大手外資系損害保険会社、コンサルティング会社(元東証一部)、インターネット企業(東証一部)を経た後、介護事業者にて国内外の介護施設開発に従事。海外は主に中国、台湾、タイ等のASEAN諸国での介護施設展開/介護人材育成等を推進し、北京、上海、成都での会社設立、施設開設実務に従事。2015年から中国北京市/上海市に駐在し、中国国内約15都市にて現地養老院の視察、現地政府/企業と交流協議を推進。2017年当社にて執務を開始し、医療、ヘルステックを含めたヘルスケア全般のM&A支援、事業化支援、海外進出支援等の活動に従事し、現在に至る。
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MJ-S 2019年10月23日(水) 12:30  -  14:00

人生100年時代に向けた次世代の社会保障 〜知るべき真実と解決策〜

日本型医療システムの課題と未来展望

精神科医/ 国際医療福祉大学大学院 教授 和田 秀樹

超高齢社会への対応
~疾患の性質変化と医療・介護の在り方~

経済産業省 商務・サービスグループ 政策統括調整官/ 厚生労働省 医政局 統括調整官 内閣官房 健康・医療戦略室 次長 江崎 禎英

講演内容&プロフィール

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和田 秀樹

<プロフィール>
1960年大阪市生まれ。1985年東京大学医学部卒業。
教育関連、受験産業、介護問題、時事問題など多岐に渡るフィールドで精力的に活動し、テレビ、ラジオ、雑誌など様々なマスメディアにもアドバイザーやコメンテーターとして出演。現在、国際医療福祉大学大学院教授(臨床心理学専攻)、川崎幸病院精神科顧問、一橋大学経済学部非常勤講師、和田秀樹こころと体のクリニック(アンチエイジングとエグゼクティブカウンセリングに特化したクリニック)院長などを務める。
『人は感情から老化する』(祥伝社新書)、『40歳から始める「脳の老化」を防ぐ習慣』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)他著書も多数。
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江崎 禎英

<講演内容>
経済が豊かになり誰もが健康で長生きすることを望めば、社会は必然的に高齢化する。我々が取り組むべきは、単に財政逼迫に起因する社会保障制度の見直しにとどまらず、人口構造の変化や主たる疾患の性質の変化を踏まえて「社会経済システム」そのものの見直しを行うことである。
日本の社会保障制度は、戦後復興・経済成長期に基本設計がなされており、「国民皆保険制度」は、結核に代表される感染症が死因の上位を占めていた時代に整備されたものである。その後、経済成長に裏打ちされた社会保障の拡充や国民皆保険に支えられた先進的な医療技術の導入・普及は、結果的に、自立して生活できない虚弱なお年寄りを大量に生み出すことになった。
人生100年時代と言われる今日、如何に最期まで幸せに「生ききる」かが重要なテーマであり、誰もが夫々の年齢や体力に応じて社会の一員としての役割を果たすことが出来る「生涯現役社会」を構築することが求められる。そのためには、いわゆる「生産年齢」の段階から、経営者や従業員に健康管理への取組みを促すとともに、年齢が進むにしたがって多様化する「健康需要」に対応するためのサービスを創出し、地域資源を活用しながら地域の実情にあった供給体制を整えていくことが必要である。
また、現在医科診療費の約3分の1は生活習慣病の治療が占めており、高齢化由来の疾患を加えると半分以上となる。過去の主たる疾患は感染症であり、原因となる細菌やウイルスが体の外から入ってくることで引き起こされた。しかし現在は、主に体の中の複数要因が関係する老化や生活習慣に起因する疾患が中心になっている。こうした多因子関連型の疾患では、潜在疾患の早期発見による予防や進行抑制が重要であり、食事や運動管理も含めた総合的な対応が求められる。
特に、健康・医療データの活用については、ビッグデータへの過度の期待から脱却し、本人性が確保された質の高い健康・医療情報(クォリティデータ)を基にマルチ分析を行い、適切な指導・介入のためのツールや仕組みを整備することが求められる。
 これら一連の取り組みを通じて、超高齢化社会のあるべき社会経済システムを再構築し、新たな産業群を育成することが、時代の転換期にある我が国社会の課題である。

<プロフィール>
1989年に東京大学教養学部国際関係論分科を卒業し、通商産業省(現・経済産業省)入省。通商、金融、IT政策のほか、大蔵省(現在の財務省、金融庁)で金融制度改革、内閣官房で個人情報保護法の立案に携わり、EU(欧州委員会)に勤務。その後、ものづくり政策、外国人労働者問題、エネルギー政策を担当し、岐阜県への出向を経て2012年から健康医療分野に携わり、2017年から現職。
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HBP-K 2019年10月23日(水) 10:00  -  11:30

「医療の2040年問題」展望と打開のヒント

オープニングスピーチ
~人口激減超高齢社会の医療と病院を考える~

(一社)日本病院会 会長 相澤 孝夫

2040年を見据えた医療政策の展開
三位一体改革の概要

厚生労働省 大臣官房審議官 (医政 医薬品等産業振興 精神保健医療 災害対策担当) 迫井 正深

講演内容&プロフィール

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相澤 孝夫

<講演内容>
超高齢社会の、さらにその先を見据えなければならない時期に来た。
人口構造が変わり、疾病が変わり、病院も変革を迫られている。
それに備えて病院は今から共に知恵を絞らなければならない。

<プロフィール>
'73年 東京慈恵会医科大学卒業。同年5月 信州大学医学部付属病院第二内科入局。'81年 特定医療法人慈泉会相澤病院副院長。'94年 特定医療法人慈泉会相澤病院理事長・院長。現在、社会医療法人財団慈泉会理事長・相澤病院最高経営責任者。全国病院経営管理学会会長、日本病院会会長を務める。
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迫井 正深

<プロフィール>
平成元年~東京大学医学部卒業、外科臨床医、平成4 年~厚生省入省、その後、米国ハーバード大学公衆衛生大学院留学、広島県福祉保健部長、保険局企画官、老人保健課長、地域医療計画課長を歴任、平成28 年6 月~保険局医療課長、平成30 年7 月~大臣官房審議官
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HBP-S1 2019年10月23日(水) 15:00  -  16:30

どうなる?診療報酬改定 中医協の最新情報

座長 (一社)日本病院会 副会長 万代 恭嗣

2020年診療報酬改定と医療提供体制

(公社)全日本病院協会 会長 猪口 雄二

半年後に迫る診療報酬改定の行方

(一社)日本病院会 副会長 島 弘志

講演内容&プロフィール

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猪口 雄二

<講演内容>
2020年の診療報酬改定について、現時点で予想される内容について解説する。また、大きな変化が予想される医療提供体制と診療報酬改定について考察する。

<プロフィール>
1979年3月 獨協医科大学卒業。獨協医科大学病院リハビリテーション科を経て、1987年6月 (医)寿康会理事長(現)、寿康会病院院長に就任。2003年4月 全日本病院協会常任理事、2007年4月 副会長、2017年6月より(公社)全日本病院協会会長に就任し、現在に至る。2015年4月より地域包括ケア病棟協会副会長。また、2015年10月より中央社会保険医療協議会委員、2017年7月より社会保障審議会医療部会委員を務める。
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島 弘志

<講演内容>
地域医療構想、医師の偏在と診療科の偏在、医療従事者の働き方改革が問題視され、病院医療の在り方が問われている。今回の改定では、これらの問題を認識しつつも薬価差益からの財源確保が厳しい状況での改定なので、資格算定要件の緩和が大きなテーマになる。

<プロフィール>
昭和55年3月 山口大学医学部卒業。昭和56年12月 久留米大学助手 医学部外科学(二)入局。昭和62年10月 聖マリア病院 外科勤務。平成16年5月 救急医療センター長。平成18年1月 聖マリア病院 副院長。平成18年8月 救命救急センター長。平成21年4月 社会医療法人雪の聖母会 常務理事、聖マリア病院 病院長就任。平成29年5月 一般社団法人日本病院会 副会長。平成29年11月 中央社会保険医療協議会 委員を担当し、現在に至る。
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CLI-S4 2019年10月24日(木) 15:00  -  16:30

医療マーケティング ~集患・増患戦略~

クリニック経営における差別化戦略

(医)はら耳鼻咽喉科 理事長/院長 原 聡

令和時代の医療デジタルマーケティング
~スマートフォン普及に合わせたメディア活用術~

(株)ニューハンプシャーMC 代表取締役 柴田 雄一

講演内容&プロフィール

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原 聡

<講演内容>
今後、日本の人口減少に伴い相対的なクリニック数が多くなるため、経営破綻をするクリニックが増加すると考えられます。他院ではなく自分のクリニックを患者さまに選んでもらうためには、「他院との差別化」を経営戦略として持つ事が大事になります。 さらに「他院が真似できない独自資源」があれば、強烈な差別化ポイントになります。

<プロフィール>
2011年「はら耳鼻咽喉科」開業。2014年法人化。差別化戦略を意識したクリニック経営で、開業初月より1日100患者以上を診察し、現在は患者数を制限し1日200患者の診察を行っている。2019年2月「現役医師によるクリニック開業支援」設立。新規クリニック開業を目指す医師に無料でコンサルティングを行っている。2019年形成外科皮膚科、2020年耳鼻咽喉科分院展開予定。
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柴田 雄一

<講演内容>
スマートフォンが高齢世代にも普及期に入り、患者や家族は医療機関を含めた医療情報をインターネット経由で入手する時代に変化しました。病院や診療所にとって費用対効果を出せるメディアとなり、その成功事例から自院への導入方法を論理的にお伝えします。

<プロフィール>
メーカー勤務後、米国へ留学。修士号(MBA)修得後、帰国し大手経営コンサルティング会社に入職し、医療経営分野の経営支援に従事。後に独立してニューハンプシャーMCを設立し、医療経営プロフェッショナルとして医療経営コンサルティング、医療法人の経営、医療人材紹介事業を展開。
現在、グループ病院から個人診療所など50件以上の顧問先への経営支援、経営者への資産形成アドバイス、院長勉強会の定時開催、そして出版、業界専門紙や医療関連雑誌への連載執筆、講演等多方面にわたり活動中。主な著書「”集患”プロフェッショナル」「”開業”プロフェッショナル」共に医学通信社刊
専門領域は医療マーケティング、ファイナンス。
南ニューハンプシャー大学経営大学院卒
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MIT-K 2019年10月23日(水) 12:30  -  14:00

がんゲノムの保険適用と、医療情報・臨床現場に与える影響

我が国におけるがんゲノム医療の展望と課題

(国研)国立がん研究センター がんゲノム情報管理センター(C-CAT) 副センター長 吉田 輝彦

がんゲノム医療とリアルワールドデータ

京都大学大学院医学研究科 腫瘍薬物治療学講座 教授/ 京都大学医学部附属病院 腫瘍内科 科長/がんゲノム医療部 部長 武藤 学

講演内容&プロフィール

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吉田 輝彦

<講演内容>
がんの遺伝子・ゲノム研究は約40年の歴史の中で、個別の成果は医療現場に届いていたが本年6月、保険診療に実装された。このような大きな変革は段階的に進める必要があり、国は「がんゲノム医療推進コンソーシアム」を作った。その構想等について紹介する。

<プロフィール>
1983年慶應義塾大学医学部卒。1985年国立がんセンター研究所リサーチレジデント、2010年研究所遺伝医学研究分野長。1999年より中央病院併任、遺伝相談外来担当、2015年より中央病院遺伝子診療部門長。2018年6月より、がんゲノム情報管理センター副センター長併任。
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武藤 学

<講演内容>
われわれは、電子カルテデータをデータベース化するCyberOncologyシステムを構築し、患者ごとの臨床データをリアルワールドデータとして収集するとともに、それぞれの「がん」に起きているゲノム異常のデータも統合することで新しい医療の仕組み作りを目指している。

<プロフィール>
福島県いわき市生まれ。平成3年 福島県立医科大学卒業。臨床研修後、平成7年から国立がんセンター東病院レジデントを経て、平成11年より同院スタッフ。平成13年からは同センター研究所支所室長。平成19年より京都大学大学院医学研究科消化器内科学講座准教授。平成24年より同腫瘍薬物治療学講座教授。腫瘍内科科長。平成30年1月からがんゲノム医療部部長。平成31年4月より病院長補佐。2015年4月から、わが国で初めて精度管理されたがんゲノム医療を開発・臨床実装した。また、電子カルテをデータベース化するサイバーオンコロジーシステムとの統合データベース構築を進めている。特許(国内12件、海外5件)。平成22年に高松宮妃癌研究基金学術賞受賞。平成16年に日本癌学会奨励賞受賞。
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MIT-S8 2019年10月25日(金) 12:30  -  13:30

データベースを、個別化・予防医療にどう生かすか

東北メディカル・メガバンク計画と未来型医療への挑戦

東北大学 東北メディカル・メガバンク機構 機構長/ 東北大学大学院医学系研究科 教授 山本 雅之

講演内容&プロフィール

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山本 雅之

<講演内容>
東北メディカル・メガバンク計画では前向きゲノムコホート研究を実施しているが、その成果はゲノム医療推進の重要な基盤となる。私たちは、遠からず遺伝情報と環境要因情報等を活用した東北発の次世代医療モデルが実現できるものと確信している。

<プロフィール>
1979年 東北大学医学部 卒業、1983年 同大学院医学研究科 修了(医学博士)、1983年 ノースウエスタン大学 留学、1991年 東北大学 医学部 講師、1995年 筑波大学 先端学際領域研究センター 教授、2002年 科学技術振興機構・ERATO「環境応答プロジェクト」研究総括、2004年 John’s Hopkins大学 Adjunct Professor(現在に至る)、2007年 東北大学 医学系研究科 医化学分野 教授(現在に至る)、2008年 東北大学 副学長、医学系研究科 研究科長/ 医学部 学部長(2012年3月まで)、2011年 日本学術会議会員(現在に至る)、2012年 東北メディカル・メガバンク機構 機構長(現在に至る)、2015年 Michigan大学Adjunct Professor(現在に至る)、2017年 日本生化学会 会長(現在に至る)
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