これから農業参入する経営者・幹部必見！将来の事業の柱として農業事業に取り組むなら、収益化のポイントを抑えなければ「農業で収益化するのは難しい」で終ってしまいます。参入および栽培から販売までをトータルに支援している経験から、現場事例とともにわかりやすくお伝えする。

横浜国立大学卒業後、2006年に株式会社船井総合研究所に入社。観光チームのチームリーダーを経て2016年をもって退職。船井総研在籍中、観光旅館をはじめ、造園エクステリア業、家具店、ネット通販など多くの業種の企業の現場実務支援を経験する。
2017年1月に株式会社ＪＡＭＰＳ設立時から参画。社長白川の「差別化したビジネスモデルで『農業は儲かる』を証明し、これからの農業の進歩に貢献する」という想いに強く共感し、社長の右腕として、農業事業立ち上げから収益化まで、ご支援先の経営者および現場スタッフに密着した現場支援を行っている。

経営理念『笑顔創造』100名の老若男女(85～16歳)が共に働くユニバーサル農園。24名の障がい者を雇用し特例子会社1社、福祉3施設と作業委託契約を結び農福連携を行う。誰もが参画できる農業デザインの考えはより良い農業の実践GAPと同じ意味である。

13代続く農家の長男として就農。
1997年障がい者雇用スタート、2004年京丸園（株）設立、2006年農業と福祉の連携支援NPO法人しずおかユニバーサル園芸ネットワークを立ち上げ農業と福祉と企業の連携モデルを発表。
2007年 障害者関係功労者 内閣総理大臣賞受賞、2018年 GAP普及大賞受賞、2019年 第48回 日本農業賞大賞受賞、 第58回 農林水産祭 天皇杯受賞。

・現状の植物工場野菜は露地野菜より品質が低い
・主婦目線を活かした商品開発：高抗酸化値×低硝酸
・水耕栽培の硝酸塩：約6000～9000(ppm)以上 高濃度の硝酸塩はなぜ問題か？
・植物生理学に基づいた栽培方法
・現状のDFT栽培、NFT栽培の問題
・ＡＩ技術、自動化技術の限界
・横型システム、縦型システム、どちらが最適システム？
・植物工場の事業化には高品質野菜による差別化が必要
・農福連携、教育：植物工場の新たな役割

早稲田大学理工学部建築学科卒。
外資系コンサルティング会社、大手植物工場事業会社等を経て、創業。
一級建築士

農家さんが消費者に直接販売する機会が増えたことで、商品や自身をどう伝えるか？が重要な課題になった。「顔が見える」ではなく「顔を見せる」事が大事。消費者に「選ばれる」為の考え方を貼雑デザイン事務所の実績を参考にご紹介。農業分野に沿ったデザインやブランディングのお話する。

100yen shop、スーパー、ホームセンター向けの日用品・食品で2,000アイテム以上制作。セールスを記録した【メラミンおばけスポンジ】が香港主催デザイン賞「DFA　Design For Asia Awards」受賞。実績で培った「売るためのノウハウ」を、もっとデザインを必要としている人へ届けるために、2013年より農業デザイン専門サービス「BEST AGRI DESIGN　アグデザ」を立ち上げ。全国46都道府県416軒の農家さんと繋がっている。農業デザインへの取組がNHKで放送。貼雑（はりまぜ）デザイン事務所主催。大阪芸術大学映像学科卒。JAGDA正会員和歌山支部幹事。和歌山県農林大学校デザイン講師。Podcast「農業デザイン！アグデザ」

楽天農業のミッションは「農作物を作る」ではなく、「農家を育てる」こと。
オーガニック野菜へのニーズの高まりを受け、日本のオーガニック市場から、ひいては日本の農業界全体の起爆剤ともなるべきアントレプレナー型農家の輩出を目指す楽天農業の取り組みと、当社が考える農業の未来

検査技師として、学校健診や老人健診のため地域巡回をする中で、農家継承者減少による農村地域の疲弊・孤立化を目の当たりにしたことをきっかけに、農業で地方経済を活性化することを目指して、2007年（株）テレファーム（旧社名）を設立。
2020年楽天（株）の100%子会社となり、愛媛・広島・静岡の自社農場から加工工場までの全ての工程において、有機JAS認証を取得し、安心・安全で高品質な100％国産オーガニック野菜およびその加工品生産を拡大中。

野生動物による農作物被害が社会問題になって久しい。動物の行動研究が進み、被害対策の基本が体系化され、被害を減少させた地域が増える一方で、新たに被害が発生した地域や、情報が正しく伝わらない地域では、被害が増加している。そこで、被害対策の基本と最新の技術を紹介する。

麻布大学大学院博士後期課程修了。科学技術特別研究員、農水省中国農業試験場研究員、麻布大学獣医学部講師、農研機構西日本農業研究センター鳥獣害対策技術グループ長等を経て現職。動物行動学、家畜管理学を専門とし、動物の運動能力・感覚能力・学習能力・繁殖行動等を明らかにするとともに、農作物被害対策技術の開発と現場における普及啓蒙を行ってきた。麻布大学では島根県美郷町に新設されたフィールドワークセンターに常駐し、教育・研究を行なっている。また、地域づくりを実践するために、美郷町と産官学民の連携の柱となる「おおち山くじら研究所」を立ち上げ、所長を務める。

食の価値が変わり、農地の活用の仕方も変わっていく。近年では、自地域の課題を機会と捉え、農地をデザインし直し新たな農業・地域ビジネスに取り組む地方地域が現れている。このとき、農業に参入する企業、規模拡大・事業多角化する農業法人にとっての機会とは？国内外農業ビジネス開発50 案件以上の実績を持つアグリコネクトが事業成否を決定づけるポイントを解説。事業開発・検討の初期に行うべきアクションについても触れる。

2013年に農業コンサルティング専門会社アグリコネクト（株）を創業、従業員約30名。大手企業のアグリビジネスプロデュースを行う。通信企業、観光、IT、自動車、家電メーカー、食品スーパー、食品メーカー、鉄道会社等の農業参入支援実績多数。2010年から手掛ける全国の農業経営塾は卒塾した農業経営者が2,000名を超える。農林水産省、府県、市町村自治体の農事業戦略策定支援も多く、企業・農業法人のリレーションを活かした地域活性コンサルティングを行う。

6次化商品の開発では、どこかで売れている商品、スーパーマーケットに並んでいる商品と似たものになりがちである。そこで、「失敗しない」商品作りの考え方として、原料選定から付加価値の考え方、機器選定、加工施設設計などこれまでの経験を基にわかりやすくお伝えする。

1973年生まれ、福島県会津若松市出身、1993年ホシザキ東北（株）入社、社内の様々な部署を担当し2011年に新設されたコンサル室の室長に就任。福島県会津若松市の実家での農業経験を活かし東北を中心に自治体関連施設や道の駅、農業法人、個人農家等幅広く農産加工施設の開設支援やメニュー開発のアイディア提供を行ってきた。自治体の商品開発業務委託や6次化調理セミナー、講演など幅広く活動、2019年度宮城県6次産業化地域プランナ―。
現在は親会社であるホシザキ（株）本社営業部商品企画課に在籍。

障害者の就労支援における野菜工場の特質・効果・課題について、6年間に渡る実践を通して明らかになったことを報告する。また、野菜工場を運営している全国の他の施設の事例も紹介する予定。

2004年に群馬県高崎市の（株）成電工業の代表取締役に就任。2010年から同社にて人工光型野菜栽培装置の研究開発を開始。2012年に野菜栽培装置「Social　Kitchenシリーズ」の販売を開始。2014年に群馬県高崎市にNPO法人「ソーシャルハウス」を設立、翌年2015年から野菜の生産販売と障害者の就労支援を融合させた福祉サービスの提供を開始する。その後、野菜の生産量も当初の日産50株から、現在日産300株にまで拡大、利用者の契約人数も現在29人までに拡大した。そして、2021年4月に群馬県藤岡市にて高崎と同規模の野菜工場＋福祉事業所を新たに開所して現在操業中。

農業や食、地域を取り巻く環境は激変している。今、求められているのは伝える力である。良いものをつくるだけでは生き残ることができない時代に、必要不可欠なデザインブランディングを活用して、農業や食、地域の価値を高める実践方法と秘密を紹介する。

1976年北海道帯広市生まれ。専修大学経済学部卒。世界各国を回った経験を生かし、地元北海道十勝にてアパレル・飲食事業などを立ち上げ、その後、2013年「地域にこそデザインを」をコンセプトとした、株式会社ファームステッドを設立。農業と食と地域をデザインブランディングで発信するモデルを作り、現在は日本全国からの依頼を受け、ブランド戦略のトータルプロデューサーとして活躍中。講演活動も全国各地から依頼を受け多数開催。グッドデザイン賞など受賞歴も多数。農林水産省 六次産業化エクゼクティブプランナー。著書に「農業をデザインで変える」「農と食と地域をデザインする-旗を立てる生産者たちの声」。

コロナ禍やゼロカーボンの圧力により植物工場/施設園芸も極めて大きな変革が求められている。また、農業人口の高齢化や担い手不足等の課題も待ったなしの状況であるが、今後とも植物工場を拡大する必要がある。本講演では、今後飛躍する植物工場の条件についてお話しする。

千葉大学園芸学部・大学院園芸学研究科（修士課程）を経て、1981年より千葉大学園芸学部に勤務。学生時代に養液栽培の生産性の高さに魅せられ、養液栽培に関して幅広く研究・普及活動を進めてきた。養液z前職の千葉大学では、栽培を通じ、施設園芸、シードテクノロジー、苗生産、植物工場などに研究範囲が拡がっている。 現在の主な研究対象は、太陽光型および人工光型「植物工場」、「農林水産業におけるロボット技術研究開発事業」、「植物工場用統合環境制御システムの開発」、「人工知能技術を用いた植物フェノミクスとその応用に関する先導研究」等を行ってきたが、本年4月より野菜の育種を行う財団法人に勤務し、栽培や環境制御だけでなく育種の観点から植物工場/施設園芸の効率化を目指している。

昨今のコロナ禍で、農作物の直販がますます注目されている。本講演では、農家が直接インターネットで農作物を販売できる仕組みを用意し、利益を伸ばしていくための方法について、講師自身が実際にブランディングに関わり販路拡大に成功した農家の実例をもとに解説する。

2008年3月、島根大学卒業。同年から埼玉県と島根県の小学校教諭として勤務後、2015年に起業。農家のブランディングにコンセプト段階から関わり、農作物を高値でも売れるホームページ作成に従事。2016年『農家さんが準備開始から100日で売上を2倍にした物語』を出版。2017年、愛知県の販路拡大セミナー講師。
2018年11月、農産物通販のコンサルティングや農家対象の塾経営を主事業とする「（株）たねをまく」を設立。同代表取締役に就任。同年、農家が通販を学べる塾「FMA」を開講。農産物通販についてNHK、マイナビ農業から取材を受ける。FM COCORO「僕らは海峡を渡る」出演。2020年、千葉県の販路拡大セミナー講師。2021年2月、「第四回関西農業Week」セミナー講師。現在に至る。問合せ数はこれまで2800名、FMA会員は現在約100名。

2012年に埼玉県白岡市で70a(7反)の農地を借りて農業生産と青果卸売業を開始。翌年に、障がい福祉事業に参入し、「農・福・商」のグループ連携を構築。グループ間で相互成長するスパイラルアップ展開を進めている。農業、障がい福祉事業、農産物販売の連携について、ゼロから立ち上げる際のポイントをお伝えする。

1996年 京セラ（株）に入社。2001年（株）船井総合研究所に入社。農業・食品リサイクル分野のコンサルティング、企業の農業参入コンサルティングにチームリーダーとして従事。2012年 アルファイノベーション（株）（農業生産、青果卸、農業・福祉コンサルティング）を設立。「あまった食べ物」が農業を救う（PHPサイエンス・ワールド新書）を出版。2013年 特定非営利活動法人 めぐみの里（障がい者就労継続支援施設）を設立。現在、農福商連携事業として17haのネギ生産を行うとともに、農業および障がい福祉分野のコンサルティングを行っている。

中山間地、多品目、有機栽培、冬に作物が作れない・・・。スマートな農業経営と程遠いスタイルをうっかり選んでしまった。9haでの多品目野菜栽培を、ほぼ農家出身でないメンバーでやりくりする。工夫1000発、七転八倒のチーム作り。

萩原紀行　千葉県松戸市出身　1971年生まれ。大東文化大学経済学部出身。大学卒業後、住宅建材メーカー（現LIXIL）に営業職として勤務。退社後、一年の研修を経て、26歳のときに長野県八千穂村（現佐久穂町）に就農。妻と7反ほどから小さく始めて、現在9haで約50品目を栽培。10人～20人で運営している。
TEDx saku　において「集合知の農業へ」を発表。
https://www.youtube.com/watch?v=b12CCnWzZbg
2019年、オーガニックエコフェスタ栄養価コンテストにおいて3部門で最優秀と総合グランプリを獲得。2020年、ケールの部門で2021年ケールと葉ねぎ部門で最優秀獲得。
　2021年、「野菜も人も畑で育つ　　信州北八ヶ岳　のらくら農場の共創するチーム農業経営」出版。　怒らないチーム作りを実践中。

日本有機農業普及協会理事長、（株）ジャパンバイオファーム会長である小祝政明氏が、「儲かる有機農業」というテーマでBLOF理論をもとに、品質・収量が上がる有機農業の実践をわかりやすく解説する。

日本の篤農家　（一社）日本有機農業普及協会理事長。（株）ジャパンバイオファーム代表取締役会長。BLOF理論(Bio Logical Farming:ぶろふ生態系調和型農業理論）の提唱者。NPOとくしま・小松島有機農業サポートセンター校。日本有機農業学会元理事。SDGsをテーマとした国連職員向けのカンファレンス（技術学術検討会議）にて第一席となる。

2020年1月、創業20年目で6次産業化アワードにて農林水産大臣賞を受賞した同社は、創業当初より6次産業化の形態を取り、いかにして農業の効率を高めるかを実践してきた。20年間蓄積された様々な生産性向上の秘訣を紹介しつつ、持続可能な農業に繋がる「アグリビジネスユートピア構想」について紹介する。

2012年、国立茨城工業高等専門学校卒業後、ITベンチャー企業に入社。スマホアプリやWeb関係の開発を経験した後、2014年にワールドファームに入社。経営企画室を設立し、アグリビジネスユートピア事業を推進し、現在に至る。

産学官連携をした地方活性化プロジェクト
ドローンやIotを活用したスマート農業に関する研究・サービス開発を手がける株式会社ワイズ技研
テクノロジーで「住」と「食」の基盤を支え、土を耕し、空を愉しみ、水を愛し、人を育て、地球上の命がつながる「環」を作る。

1971年宮崎生まれ 熊本育ち 東京在住 早稲田大学大学院法学研究科修了。
新規事業として建機技能教習所やドローン事業を開始。”社内と社会に幸せと愛の量を増やす”べく、エリアを問わずテクノロジーでローカルを活性化することに貢献するため奮闘中。現在の関心事は中山間地の一次産業のDX、スマート化といったアップデート。

農家の経営改善ノウハウ公開で話題になった「東大卒、農家の右腕になる」「阿部梨園の知恵袋」から、経営改善の具体的な進め方や改善活動の有意義な続け方を解説する。また、改善活動を活用した組織改革の進め方や課題解決手法についても事例を交えて紹介する。

東京大学農学部、同修士卒。外資メーカーの研究開発職を経て、2014年より阿部梨園に参画し、代表阿部の右腕業と農園のマネージャーを務める。生産に携わらず、バックオフィス全般と販売促進を担当。大小500件の業務改善を実施し、小規模ながらスマート経営と直売率99%超を達成した。クラウドファンディングによって約450万円の支援を集め、阿部梨園の改善実例をオンラインメディア「阿部梨園の知恵袋」として無料公開した。その後ファームサイド株式会社を設立し、経営コンサルティングや企業のアドバイザリー、講演・執筆活動を行い、農業者の経営体質改善を推進している。2020年9月、ダイヤモンド社より『東大卒、農家の右腕になる。小さな経営改善ノウハウ100』を出版。

自動車産業で培った「トヨタ生産方式」の考え方をベースにし、農業の生産性向上・経営基盤強化に貢献。
IT管理ツール「豊作計画」と、改善スタッフが改善の仕組みづくりをご支援する「現場改善」の2本柱が特徴。畜産分野での取り組み事例を交えて紹介する。

2003年トヨタ自動車入社。バイオプラスチック開発製造、再生可能エネルギー・水素利活用事業実証および燃料電池の非自動車分野への多用途展開・外販など、入社以来、事業開発本部で新規事業企画に従事。20年10月より現職。

現在の畜産業は、労働者不足や飼育技術の継承困難といった課題を抱えており、将来的には生産体制を維持・拡大することが難しくなることが予想される。本セミナーでは、畜産業の課題を解決するために人工知能(AI)やIoTなど最先端のデジタル技術を活用した養豚の将来像をご紹介する。

2003年3月　横浜市立大学総合理学研究科修士課程修了
2003年4月　日本ハム株式会社入社（中央研究所配属）
2016年9月　近畿大学農学部に於いて博士（農学）取得
2018年～　　日本ハム株式会社中央研究所・主任研究員
2019年よりスマート養豚プロジェクトを担当し、現在に至る。

社会インフラとなる大規模システム開発・運用において、プロジェクトマネージャ／リーダとして多数従事。近年はデジタル案件のプロジェクトマネージャとして、構想策定からAI開発・現場導入を実施。また、NTTデータグループのAICoE（AI技術のグローバル集約拠点）に参画し、デジタル案件の知見、交流をグローバルで推進している。

エッグファームオートメーション(EFA)設備から生産されるタマゴの需要は人類ある限り健在である。設備使用期間中（20～30年）の自動集卵によるヒビ発生率の差、エサこぼれの差他の累積額は設備投資額を上回る。この性能差を前面に打出し健全価格維持のハイテムEFA事業を展開。

1993年 上智大学法学部卒業後に （株）東海銀行入行。2003年　（株）ハイテム入社　現在に至る。

人手不足、エネルギー・飼料等生産コストの増加、環境問題等養鶏を取り巻く生産環境は年々厳しくなってきてる。　死鶏発見システム、鶏舎監視ロボット、クラウドデータモニタリング、エアークリーニングシステム等々これら多くの課題に対応するための新商品、新技術をレイヤーからブロイラーまで幅広くご紹介する。

1987年明治大学農学部卒業。　その後米国留学を経て東西産業貿易（株）入社。　機械部にて空調制御、ケージシステムを担当。　その後海外部を経て、商品開発部にて太陽光発電、農業事業の立ち上げに従事。　現在は機械事業部管掌として主に海外取引先からの情報、技術の導入に努めている。

（有）マルミファームは、リキッドフィーディングシステムや多産系と呼ばれる繁殖母豚を業界の仲間と共に海外からいち早く導入し、その技術を使いこなすことで高効率な養豚経営を実現した。今回の講演では、それらを含め中小規模の養豚経営を持続可能にするために必要なポイントを紹介する。

平成8年3月、麻布大学獣医学部獣医学科を卒業後、養豚コンサルタント獣医師としてグローバルピッグファーム（株）に入社。平成13年退職し、実家の（有）マルミファームに後継者として就農。平成23年、代表取締役社長に就任。現在に至る。
平成30年、日本農業賞個別経営の部「大賞」受賞、令和元年、農林水産祭畜産部門「内閣総理大臣賞」受賞

東京の街なかに一瞬で雲海をつくりだすドライ型ミスト技術。
この「濡れない霧」を大量発生させる技術を活用して、畜舎の暑熱・臭気・害虫などの対策に挑戦しています。
細霧装置は畜舎の課題をどこまで解決できるのか？「古くて新しい」水噴霧技術の常識をアップデートする。

2004年大阪市立大学卒業、（株）いけうちに入社。一貫して営業部門に所属し、2007年から2017年は中国現地法人で新規市場開拓に従事。
2018年より畜産事業を担当し、全国延べ100箇所を超える畜産農場へドライ型ミスト装置CoolPescon®を導入、2021年からはIoTによるプラットフォーム連携などにも挑戦中。

新貢献創造に奔走していた頃、あるベンチャー企業よりこのお話が持ち込まれた。それは聴くほどに理解できず、且つ怪しく感じられた。弊社の積上げた信用を汚さぬ様、当初数年は農家との検証に費やし、その意味をやっと実感できた。畜産農家の経営改善を実証できた瞬間だった。

1991年3月、広島工業大学卒業。半導体メーカに入社し生産システム開発に従事。その後数社を経て、2001年12月に現在の（株）オーレックに入社。開発部に所属し新型の乗用草刈機を開発。2011年より商品企画部創部メンバーとなり、様々な顧客体感や企画を経て、2015年6月に畜産消臭事業「Dr.MIST」を開始、現在に至る。

酪農・畜産業の課題である家畜ふん尿対策に資する最新のバイオガスプラントの動向と、先進事例を紹介。NTT東日本とバイオマスリサーチが設立したビオストックが目指す、持続可能な畜産・酪農の実現と、地域循環エコシステムの構築について、具体的な自治体等の取組事例を挙げて説明。

2000年3月、同志社大学 商学部卒業、同年4月東日本電信電話株式会社入社。販売企画業務などに従事し、2015年 ビジネス開発本部　担当課長。2020年 ビジネス開発本部　担当部長（現職）。2020年7月 株式会社ビオストック設立、代表取締役社長に就任。

1981年3月 立命館大学産業社会学卒業
2012年9月 帯広畜産大学大学院畜産衛生学専攻博士課程修了、畜産衛生学博士。
1991年3月 北王コンサルタント（株）入社、環境企画部長として地域振興策策定に携わる。
2007年4月 同社退社。
2007年4月 北海道バイオマスリサーチ（株）設立、代表取締役に就任。バイオマスエネルギー等再生可能エネルギーの研究・活用プランの策定に携わり現在に至る。
2016年12月 バイオマスリサーチ（株）に社名変更、代表取締役（現職）
2017年11月 バイオガスエナジー（株）設立、取締役副社長に就任。
2020年7月 （株）ビオストック設立、取締役副社長に就任。
主な役職
NPOコミュニティシンクタンクあうるず理事、NPO日本ロングトレイル協会理事、ソーシャルファームジャパン常任理事

畜産施設から発生する臭気による苦情件数は苦情の半数を占めており、畜産経営にとって重要な課題の1つとなっている。臭気対策の難しいところは低コストで効果の高い技術が少ない点である。本講では臭気対策の基本技術、臭気対策の取り組み方法、最近、畜産で使われている脱臭技術等を紹介する。

1973年3月、三重大学卒業後、農業機械化研究所入所、生研機構、生物系特定産業技術研究支援センターにおいて畜産環境問題に関わる研究開発に従事。2010年から畜産環境整備機構 畜産環境技術研究所で畜産環境に関わる技術研究を担当し、現在に至る。

反芻家畜は暑熱に弱い動物である。最近の地球温暖化によりヒートストレスによる悪影響は年々増してきている。牛舎の換気、送風の基本的な考え方を再確認し、乾乳牛への暑熱対策の重要性など乳生産へのヒートストレスの意外な影響を概説し、牛舎環境管理の近未来像を探る。

2004年3月北里大学大学院獣医畜産学研究科博士課程修了、2003年4月広島大学大学院生物圏科学研究科助教、2015年6月広島大学大学院生物圏科学研究科准教授、研究拠点：日本型畜産酪農技術開発センター併任、2016年：Visiting Professor （カナダ／アルバータ大学）、2021年4月から現職。乳牛栄養生理学を専門としながら、テーマは周産期飼養管理・哺育飼養管理・ライトコントロール・暑熱対策・スマート畜産（オントロジー）等、多岐に亘る。

舞台ファームは「未来の美味しいを創る」を経営理念に掲げ、広域型の農業者連携と大手3次産業者への販路を軸に日本農業の課題解決に取り組んできた。講演では日本農業の現状を見ながら、スマートアグリ等の次世代の農業モデルや経営の本質についてお示しする。

宮城県農業講習所を卒業後、江戸時代から続く農家の15代目として個人経営からスタート。2003年に舞台ファームを設立し代表取締役に就任。東日本大震災で壊滅的な被害を受けたが、多くの方々の支援を受けて立ち直った。カット野菜工場や福島県沿岸部の復興支援、日本最大級の精米工場や実践型コンサルティング、直近では日本最新鋭の大型自動植物工場竣工など事業を拡大してきた。
同時に内閣府の食の6次産業化プロデューサーキャリア段位制度の認定委員、宮城県農業者組織連絡協議会副会長、日本デリカフーズ協同組合の顧問、その他多数の職務を歴任。農業を他業種並みの競争力を持った産業に変えるべく、農業の枠組みを超えた活動を展開している。

クボタでは日本農業が抱える課題を解決するために、次世代農業の取組みとしてICT、IoTを活用したスマート農業技術の開発を行い、その普及を促進してきた。本講演では特に下記のスマート農業技術についての開発状況を紹介するとともに将来の方向性及びその市場戦略について述べる。
1)データ活用による精密農業
2)自動化･無人化による超省力化農業

1980年久保田鉄工（現クボタ）入社、99年トラクタ技術部第二開発室長、同99年建設機械技術部長、03年建設機械事業部長、04年クボタヨーロッパS.A.S（フランス）社長、09年執行役員、同09年クボタトラクターコーポレーション（アメリカ）社長、11年機械海外本部長、同11年常務執行役員、12年農業機械総合事業部長、農機海外営業本部長、14年研究開発本部長、15年専務執行役員、16年取締役専務執行役員を経て、 18年3月より現職。

農業は気候変動や少子高齢化による担い手不足など、様々な課題に直面している。その社会課題に対して、デンソーグループは自動車部品で培った技術開発やカイゼン活動を活かし、次世代施設園芸の実現に取り組んでいる。本講演ではその事例をご紹介する。

1991年（株）デンソーに入社し、中核事業であるカーエアコン事業に従事。その後、欧米拠点（カナダ、イタリア、オランダ）で駐在。2017年帰国後、デンソーの農業事業への本格参入決定に携わる。2019年に（株）浅井農園と合弁で農業生産会社AgriDを設立。2020年にはオランダ　セルトン社との施設園芸事業での提携と、同社との合弁会社である（株）デンソーアグリテックソリューションズを設立。現在、代表を務めている。

農業の効率化や高品質化の切り札とされながらもなかなか広まらないスマート農業。どうすれば農家が喜んで導入し、広く使われ、農業生産に役立つようになるのか？特産品(マンゴーと電照菊)の農業課題をIoTで解決したポイントと、糸満市が目指す農政を紹介する。

昭和60年3月沖縄県立糸満高等学校普通科を卒業。同年11月より家業の当銘タタミ店で勤務。平成25年11月に行われた糸満市議会議員選挙に立候補し初当選。平成29年に再選。令和2年6月に行われた糸満市長選挙に立候補し初当選。同年7月に糸満市長に就任し、現在に至る。

2002年に専門学校を卒業後、家業の（有）丸波鉱山に就職。経営多角化により、2006年に沖縄県宜野座村にてマンゴー栽培事業を開始、2008年には糸満市にも圃場を拡大、現在は合計3,300坪にて毎年平均約45,000個を出荷。事業開始当初より自身もマンゴー栽培に従事、2011年から糸満圃場責任者。沖縄県マンゴーコンテストでは、会社として合計4回の最優秀賞（県知事賞）を受賞、うち2018年は自身が責任者の糸満圃場にて受賞。責任者に就任以来、積極的に新しい手法や装置の導入し、生産性の向上や果実の品質向上を実践してきた。モットーは、試行錯誤して挑戦し続けること、有益な情報は隠さず共有してみんなで幸せになること。

1998年3月千葉大学大学院修了(工学修士)。インターネットとハードウェアを融合したサービス展開を志望して精密機器メーカーにてエンジニアを経験。その後、IT業界へ転じ、家業を含む5つの新規事業を経て、2010年4月KDDIウェブコミュニケーションズ(現職)に入社。インターネット／電話／IoTをつなぐツール「Twilio」の日本進出など2つの新規事業GMを経て、2017年12月から農業IoT『てるちゃん』の準備開始、2021年3月に正式リリース、プロダクトマネージャーを務める。小学生の頃は家庭菜園の手伝い／母親実家の八百屋手伝いなどで農業に触れ、2015年頃から農業団体への支援を通じて日本の農業課題に強い関心を持つようになる。2008年に筑波大学大学院社会人MBA修了。

農業の労働力不足は深刻である。農家の高齢化も進み、若い世代への農作業技術の継承も危うい。農業のスマート化はICTやロボット技術などの先端技術により、農作業の姿を変える。本講演では農業のSociety5.0であるスマート農業の技術と社会実装に向けた現状と課題を論じる。

1990年北海道大学大学院博士課程修了。農学博士。同年北海道大学農学部助手。1997年助教授、2004年より教授。現在、北海道大学ディスティングイッシュトプロフェッサー、内閣府SIP「スマートバイオ産業・農業基盤技術」プログラムディレクター代理。専門は生物環境情報学、農業ロボット工学。農作業の自動化・ロボット化はじめスマート農業に関する研究に従事。

NTTグループがドローンメーカーを立ち上げることになった経緯。NTTグループの国産ドローンが農家さんや農業関連企業・団体にご提供できるメリット。その先に見すえる地域活性化にむけた取組みについてご紹介させていただきます。

2000年3月、早稲田大学卒業。同年4月、東日本電信電話株式会社に入社。2010年NTTBPビジネス企画部担当課長（Wi-Fi関連の端末やクラウドサービスの企画・開発）、2014年NTT東日本 東京事業部担当課長（営業統括・B2B2X推進）、2016年NTT経営企画部門担当課長（渉外対応）、2019年NTT東日本 経営企画部 営業戦略推進室担当部長（新規事業）、2020年12月より現職を兼ねる。

過去10年でIoT×無線×AIを活用したサービス立上げに数多く携わってきました。その経験を活かしドローン×農業×地域活性化でも貢献すべく勉強の毎日です。今年から米づくりもはじめました。

AgVenture LabはJAグループが運営しているイノベーションラボである。本講演ではラボがサポートする気鋭の農業スタートアップである「やさいバス」加藤代表を始め、「ミライ菜園」畠山代表、「Ciamo」古賀代表とともに、スタートアップ企業のSDGsへのこだわりを語る。

1985年４月全国農業協同組合連合会入会。2005年全農グレイン副社長、2008年2月畜産生産部海外事業課長、2013年4月畜産生産部家畜衛生研究所長など、海外事業・畜産分野を担当。
2017年8月広報部長。2020年4月参事。2020年4月 一般社団法人AgVentureLab 専務理事に就任。

東京大学農学部卒。英国クランフィールド大学で修士号を取得。2000年、NASAのプロジェクトに参画。帰国後、結婚を機に静岡に移住。2009年、㈱エムスクエア・ラボを創業。その後、農業を軸とした事業創造を続け、2017年に新会社「やさいバス株式会社」創業。

代表取締役　畠山友史
筑波大学でロボット工学を専攻。大手電機メーカーへ勤めるかたわら博士(工学)を取得。
趣味の家庭菜園でのお悩みをきっかけにAIでの病害虫診断を考案。2019年5月に株式会社ミライ菜園を設立。

崇城大学大学院工学研究科博士後期課程３年。大学在学中に地場資源を商品化する事業を開始。球磨焼酎と熊本県産の果物を使ったリキュール「ごくりくま」を全国に販売。その活動を通じて焼酎蔵の課題を知り、自分の専門性が役に立つと考え、2018年に（株）Ciamo設立。

約5,000軒の全国の生産者から食材や花などを直接購入できるオンライン直売所「食べチョク」は2020年の1年間で流通額が42倍に。「生産者のこだわりが正当に評価される世界」を目指すビビッドガーデンの裏側を展開。

京都大学法学部を卒業後マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。マネージャーとして主に消費財・小売業 の全社戦略、新規事業立ち上げや オペレーション改善の案件を主導。社内の人材育成採用にも従事。2020年6月にビビッドガーデンに入社。2021年2月より同社取締役。

2008年に兵庫県淡路島にて農業生産・加工を通じた人材育成を開始。現在は、農業を「健康産業」と捉え、安心・安全な「食」を選択でき、農業の多面的な機能と合わせ健康増進につなげ、また「食」「観光」分野との連携を図り、地域活性に向けた取り組みを実践。これまでの農業分野における人材育成や地域活性化の実践を踏まえ、現状・課題・今後の展望等についてお話する。

1999年早稲田大学卒業。株式会社パソナに入社後グループ会社にて新規事業の観光営業等に従事。2007年株式会社パソナグループ新規事業担当として、新規事業及び官公庁の事業等を担当。2011年株式会社パソナ農援隊の代表取締役に就任し、パリ支店の立上げなど行い、現在に至る。

自動車産業で培った「トヨタ生産方式」の考え方をベースにし、農業の生産性向上・経営基盤強化に貢献。
IT管理ツール「豊作計画」と、改善スタッフが改善の仕組みづくりをご支援する「現場改善」の2本柱が特徴。畜産分野での取り組み事例を交えて紹介する。

2003年トヨタ自動車入社。バイオプラスチック開発製造、再生可能エネルギー・水素利活用事業実証および燃料電池の非自動車分野への多用途展開・外販など、入社以来、事業開発本部で新規事業企画に従事。20年10月より現職。

現在の畜産業は、労働者不足や飼育技術の継承困難といった課題を抱えており、将来的には生産体制を維持・拡大することが難しくなることが予想される。本セミナーでは、畜産業の課題を解決するために人工知能(AI)やIoTなど最先端のデジタル技術を活用した養豚の将来像をご紹介する。

2003年3月　横浜市立大学総合理学研究科修士課程修了
2003年4月　日本ハム株式会社入社（中央研究所配属）
2016年9月　近畿大学農学部に於いて博士（農学）取得
2018年～　　日本ハム株式会社中央研究所・主任研究員
2019年よりスマート養豚プロジェクトを担当し、現在に至る。

社会インフラとなる大規模システム開発・運用において、プロジェクトマネージャ／リーダとして多数従事。近年はデジタル案件のプロジェクトマネージャとして、構想策定からAI開発・現場導入を実施。また、NTTデータグループのAICoE（AI技術のグローバル集約拠点）に参画し、デジタル案件の知見、交流をグローバルで推進している。

エッグファームオートメーション(EFA)設備から生産されるタマゴの需要は人類ある限り健在である。設備使用期間中（20～30年）の自動集卵によるヒビ発生率の差、エサこぼれの差他の累積額は設備投資額を上回る。この性能差を前面に打出し健全価格維持のハイテムEFA事業を展開。

1993年 上智大学法学部卒業後に （株）東海銀行入行。2003年　（株）ハイテム入社　現在に至る。

人手不足、エネルギー・飼料等生産コストの増加、環境問題等養鶏を取り巻く生産環境は年々厳しくなってきてる。　死鶏発見システム、鶏舎監視ロボット、クラウドデータモニタリング、エアークリーニングシステム等々これら多くの課題に対応するための新商品、新技術をレイヤーからブロイラーまで幅広くご紹介する。

1987年明治大学農学部卒業。　その後米国留学を経て東西産業貿易（株）入社。　機械部にて空調制御、ケージシステムを担当。　その後海外部を経て、商品開発部にて太陽光発電、農業事業の立ち上げに従事。　現在は機械事業部管掌として主に海外取引先からの情報、技術の導入に努めている。

（有）マルミファームは、リキッドフィーディングシステムや多産系と呼ばれる繁殖母豚を業界の仲間と共に海外からいち早く導入し、その技術を使いこなすことで高効率な養豚経営を実現した。今回の講演では、それらを含め中小規模の養豚経営を持続可能にするために必要なポイントを紹介する。

平成8年3月、麻布大学獣医学部獣医学科を卒業後、養豚コンサルタント獣医師としてグローバルピッグファーム（株）に入社。平成13年退職し、実家の（有）マルミファームに後継者として就農。平成23年、代表取締役社長に就任。現在に至る。
平成30年、日本農業賞個別経営の部「大賞」受賞、令和元年、農林水産祭畜産部門「内閣総理大臣賞」受賞

東京の街なかに一瞬で雲海をつくりだすドライ型ミスト技術。
この「濡れない霧」を大量発生させる技術を活用して、畜舎の暑熱・臭気・害虫などの対策に挑戦しています。
細霧装置は畜舎の課題をどこまで解決できるのか？「古くて新しい」水噴霧技術の常識をアップデートする。

2004年大阪市立大学卒業、（株）いけうちに入社。一貫して営業部門に所属し、2007年から2017年は中国現地法人で新規市場開拓に従事。
2018年より畜産事業を担当し、全国延べ100箇所を超える畜産農場へドライ型ミスト装置CoolPescon®を導入、2021年からはIoTによるプラットフォーム連携などにも挑戦中。

新貢献創造に奔走していた頃、あるベンチャー企業よりこのお話が持ち込まれた。それは聴くほどに理解できず、且つ怪しく感じられた。弊社の積上げた信用を汚さぬ様、当初数年は農家との検証に費やし、その意味をやっと実感できた。畜産農家の経営改善を実証できた瞬間だった。

1991年3月、広島工業大学卒業。半導体メーカに入社し生産システム開発に従事。その後数社を経て、2001年12月に現在の（株）オーレックに入社。開発部に所属し新型の乗用草刈機を開発。2011年より商品企画部創部メンバーとなり、様々な顧客体感や企画を経て、2015年6月に畜産消臭事業「Dr.MIST」を開始、現在に至る。

酪農・畜産業の課題である家畜ふん尿対策に資する最新のバイオガスプラントの動向と、先進事例を紹介。NTT東日本とバイオマスリサーチが設立したビオストックが目指す、持続可能な畜産・酪農の実現と、地域循環エコシステムの構築について、具体的な自治体等の取組事例を挙げて説明。

2000年3月、同志社大学 商学部卒業、同年4月東日本電信電話株式会社入社。販売企画業務などに従事し、2015年 ビジネス開発本部　担当課長。2020年 ビジネス開発本部　担当部長（現職）。2020年7月 株式会社ビオストック設立、代表取締役社長に就任。

1981年3月 立命館大学産業社会学卒業
2012年9月 帯広畜産大学大学院畜産衛生学専攻博士課程修了、畜産衛生学博士。
1991年3月 北王コンサルタント（株）入社、環境企画部長として地域振興策策定に携わる。
2007年4月 同社退社。
2007年4月 北海道バイオマスリサーチ（株）設立、代表取締役に就任。バイオマスエネルギー等再生可能エネルギーの研究・活用プランの策定に携わり現在に至る。
2016年12月 バイオマスリサーチ（株）に社名変更、代表取締役（現職）
2017年11月 バイオガスエナジー（株）設立、取締役副社長に就任。
2020年7月 （株）ビオストック設立、取締役副社長に就任。
主な役職
NPOコミュニティシンクタンクあうるず理事、NPO日本ロングトレイル協会理事、ソーシャルファームジャパン常任理事

畜産施設から発生する臭気による苦情件数は苦情の半数を占めており、畜産経営にとって重要な課題の1つとなっている。臭気対策の難しいところは低コストで効果の高い技術が少ない点である。本講では臭気対策の基本技術、臭気対策の取り組み方法、最近、畜産で使われている脱臭技術等を紹介する。

1973年3月、三重大学卒業後、農業機械化研究所入所、生研機構、生物系特定産業技術研究支援センターにおいて畜産環境問題に関わる研究開発に従事。2010年から畜産環境整備機構 畜産環境技術研究所で畜産環境に関わる技術研究を担当し、現在に至る。

反芻家畜は暑熱に弱い動物である。最近の地球温暖化によりヒートストレスによる悪影響は年々増してきている。牛舎の換気、送風の基本的な考え方を再確認し、乾乳牛への暑熱対策の重要性など乳生産へのヒートストレスの意外な影響を概説し、牛舎環境管理の近未来像を探る。

2004年3月北里大学大学院獣医畜産学研究科博士課程修了、2003年4月広島大学大学院生物圏科学研究科助教、2015年6月広島大学大学院生物圏科学研究科准教授、研究拠点：日本型畜産酪農技術開発センター併任、2016年：Visiting Professor （カナダ／アルバータ大学）、2021年4月から現職。乳牛栄養生理学を専門としながら、テーマは周産期飼養管理・哺育飼養管理・ライトコントロール・暑熱対策・スマート畜産（オントロジー）等、多岐に亘る。

これから農業参入する経営者・幹部必見！将来の事業の柱として農業事業に取り組むなら、収益化のポイントを抑えなければ「農業で収益化するのは難しい」で終ってしまいます。参入および栽培から販売までをトータルに支援している経験から、現場事例とともにわかりやすくお伝えする。

横浜国立大学卒業後、2006年に株式会社船井総合研究所に入社。観光チームのチームリーダーを経て2016年をもって退職。船井総研在籍中、観光旅館をはじめ、造園エクステリア業、家具店、ネット通販など多くの業種の企業の現場実務支援を経験する。
2017年1月に株式会社ＪＡＭＰＳ設立時から参画。社長白川の「差別化したビジネスモデルで『農業は儲かる』を証明し、これからの農業の進歩に貢献する」という想いに強く共感し、社長の右腕として、農業事業立ち上げから収益化まで、ご支援先の経営者および現場スタッフに密着した現場支援を行っている。

経営理念『笑顔創造』100名の老若男女(85～16歳)が共に働くユニバーサル農園。24名の障がい者を雇用し特例子会社1社、福祉3施設と作業委託契約を結び農福連携を行う。誰もが参画できる農業デザインの考えはより良い農業の実践GAPと同じ意味である。

13代続く農家の長男として就農。
1997年障がい者雇用スタート、2004年京丸園（株）設立、2006年農業と福祉の連携支援NPO法人しずおかユニバーサル園芸ネットワークを立ち上げ農業と福祉と企業の連携モデルを発表。
2007年 障害者関係功労者 内閣総理大臣賞受賞、2018年 GAP普及大賞受賞、2019年 第48回 日本農業賞大賞受賞、 第58回 農林水産祭 天皇杯受賞。

・現状の植物工場野菜は露地野菜より品質が低い
・主婦目線を活かした商品開発：高抗酸化値×低硝酸
・水耕栽培の硝酸塩：約6000～9000(ppm)以上 高濃度の硝酸塩はなぜ問題か？
・植物生理学に基づいた栽培方法
・現状のDFT栽培、NFT栽培の問題
・ＡＩ技術、自動化技術の限界
・横型システム、縦型システム、どちらが最適システム？
・植物工場の事業化には高品質野菜による差別化が必要
・農福連携、教育：植物工場の新たな役割

早稲田大学理工学部建築学科卒。
外資系コンサルティング会社、大手植物工場事業会社等を経て、創業。
一級建築士

農家さんが消費者に直接販売する機会が増えたことで、商品や自身をどう伝えるか？が重要な課題になった。「顔が見える」ではなく「顔を見せる」事が大事。消費者に「選ばれる」為の考え方を貼雑デザイン事務所の実績を参考にご紹介。農業分野に沿ったデザインやブランディングのお話する。

100yen shop、スーパー、ホームセンター向けの日用品・食品で2,000アイテム以上制作。セールスを記録した【メラミンおばけスポンジ】が香港主催デザイン賞「DFA　Design For Asia Awards」受賞。実績で培った「売るためのノウハウ」を、もっとデザインを必要としている人へ届けるために、2013年より農業デザイン専門サービス「BEST AGRI DESIGN　アグデザ」を立ち上げ。全国46都道府県416軒の農家さんと繋がっている。農業デザインへの取組がNHKで放送。貼雑（はりまぜ）デザイン事務所主催。大阪芸術大学映像学科卒。JAGDA正会員和歌山支部幹事。和歌山県農林大学校デザイン講師。Podcast「農業デザイン！アグデザ」

楽天農業のミッションは「農作物を作る」ではなく、「農家を育てる」こと。
オーガニック野菜へのニーズの高まりを受け、日本のオーガニック市場から、ひいては日本の農業界全体の起爆剤ともなるべきアントレプレナー型農家の輩出を目指す楽天農業の取り組みと、当社が考える農業の未来

検査技師として、学校健診や老人健診のため地域巡回をする中で、農家継承者減少による農村地域の疲弊・孤立化を目の当たりにしたことをきっかけに、農業で地方経済を活性化することを目指して、2007年（株）テレファーム（旧社名）を設立。
2020年楽天（株）の100%子会社となり、愛媛・広島・静岡の自社農場から加工工場までの全ての工程において、有機JAS認証を取得し、安心・安全で高品質な100％国産オーガニック野菜およびその加工品生産を拡大中。

野生動物による農作物被害が社会問題になって久しい。動物の行動研究が進み、被害対策の基本が体系化され、被害を減少させた地域が増える一方で、新たに被害が発生した地域や、情報が正しく伝わらない地域では、被害が増加している。そこで、被害対策の基本と最新の技術を紹介する。

麻布大学大学院博士後期課程修了。科学技術特別研究員、農水省中国農業試験場研究員、麻布大学獣医学部講師、農研機構西日本農業研究センター鳥獣害対策技術グループ長等を経て現職。動物行動学、家畜管理学を専門とし、動物の運動能力・感覚能力・学習能力・繁殖行動等を明らかにするとともに、農作物被害対策技術の開発と現場における普及啓蒙を行ってきた。麻布大学では島根県美郷町に新設されたフィールドワークセンターに常駐し、教育・研究を行なっている。また、地域づくりを実践するために、美郷町と産官学民の連携の柱となる「おおち山くじら研究所」を立ち上げ、所長を務める。

食の価値が変わり、農地の活用の仕方も変わっていく。近年では、自地域の課題を機会と捉え、農地をデザインし直し新たな農業・地域ビジネスに取り組む地方地域が現れている。このとき、農業に参入する企業、規模拡大・事業多角化する農業法人にとっての機会とは？国内外農業ビジネス開発50 案件以上の実績を持つアグリコネクトが事業成否を決定づけるポイントを解説。事業開発・検討の初期に行うべきアクションについても触れる。

2013年に農業コンサルティング専門会社アグリコネクト（株）を創業、従業員約30名。大手企業のアグリビジネスプロデュースを行う。通信企業、観光、IT、自動車、家電メーカー、食品スーパー、食品メーカー、鉄道会社等の農業参入支援実績多数。2010年から手掛ける全国の農業経営塾は卒塾した農業経営者が2,000名を超える。農林水産省、府県、市町村自治体の農事業戦略策定支援も多く、企業・農業法人のリレーションを活かした地域活性コンサルティングを行う。

6次化商品の開発では、どこかで売れている商品、スーパーマーケットに並んでいる商品と似たものになりがちである。そこで、「失敗しない」商品作りの考え方として、原料選定から付加価値の考え方、機器選定、加工施設設計などこれまでの経験を基にわかりやすくお伝えする。

1973年生まれ、福島県会津若松市出身、1993年ホシザキ東北（株）入社、社内の様々な部署を担当し2011年に新設されたコンサル室の室長に就任。福島県会津若松市の実家での農業経験を活かし東北を中心に自治体関連施設や道の駅、農業法人、個人農家等幅広く農産加工施設の開設支援やメニュー開発のアイディア提供を行ってきた。自治体の商品開発業務委託や6次化調理セミナー、講演など幅広く活動、2019年度宮城県6次産業化地域プランナ―。
現在は親会社であるホシザキ（株）本社営業部商品企画課に在籍。

障害者の就労支援における野菜工場の特質・効果・課題について、6年間に渡る実践を通して明らかになったことを報告する。また、野菜工場を運営している全国の他の施設の事例も紹介する予定。

2004年に群馬県高崎市の（株）成電工業の代表取締役に就任。2010年から同社にて人工光型野菜栽培装置の研究開発を開始。2012年に野菜栽培装置「Social　Kitchenシリーズ」の販売を開始。2014年に群馬県高崎市にNPO法人「ソーシャルハウス」を設立、翌年2015年から野菜の生産販売と障害者の就労支援を融合させた福祉サービスの提供を開始する。その後、野菜の生産量も当初の日産50株から、現在日産300株にまで拡大、利用者の契約人数も現在29人までに拡大した。そして、2021年4月に群馬県藤岡市にて高崎と同規模の野菜工場＋福祉事業所を新たに開所して現在操業中。

農業や食、地域を取り巻く環境は激変している。今、求められているのは伝える力である。良いものをつくるだけでは生き残ることができない時代に、必要不可欠なデザインブランディングを活用して、農業や食、地域の価値を高める実践方法と秘密を紹介する。

1976年北海道帯広市生まれ。専修大学経済学部卒。世界各国を回った経験を生かし、地元北海道十勝にてアパレル・飲食事業などを立ち上げ、その後、2013年「地域にこそデザインを」をコンセプトとした、株式会社ファームステッドを設立。農業と食と地域をデザインブランディングで発信するモデルを作り、現在は日本全国からの依頼を受け、ブランド戦略のトータルプロデューサーとして活躍中。講演活動も全国各地から依頼を受け多数開催。グッドデザイン賞など受賞歴も多数。農林水産省 六次産業化エクゼクティブプランナー。著書に「農業をデザインで変える」「農と食と地域をデザインする-旗を立てる生産者たちの声」。