本講演では、自動車の3大メガトレンドである「より安全に、よりスマートに、より環境に優しく」についてと、将来のソフトウェア・デファインド・ビークルのための新しいE-Eアーキテクチャについて解説する。このような高成長アプリケーションは新たな自動車市場の機会を創出し、21年から26年にかけて年平均成長率16％で成長するだろう。TSMC社の先進的な考え方や専門性による幅広い技術提供により、顧客企業はこの黄金時代に様々なアプリケーション向けの製品イノベーションを実現することができる。またTSMCの優れた量産経験の実績により、技術の成熟を加速させることができる。TSMC社は、研究開発および生産能力増強投資のための長期持続的なコミットメントの点で信頼の置ける自動車技術ソリューション提供企業である。

Cheng-Ming Lin 博士は1985年に国立台湾大学で修士号を、1988年にレンセラー工科大学（RPI）で博士号をそれぞれ取得。IC業界において32年以上の経験を持ち、技術開発、工場運営、製品マーケティングを担当。現在、TSMC社のオートモーティブ＆マイクロコントローラー事業開発責任者。

1988年に50%あった日本企業の世界シェアが、その後坂道を転げ落ちるように一直線に下降して、今では10%しかない。反転のシナリオはあるのか？本講演では、反転の戦略を議論し、戦略的に重要になる3D集積技術について展望を示す。

1982年東京大学工学部電気工学科卒業。工学博士。同年（株）東芝入社。1988年～90年カリフォルニア大学バークレイ校客員研究員。2000年慶應義塾大学助教授、2002年教授、2019年名誉教授。 2007年カリフォルニア大学バークレイ校MacKay Professor。2019年東京大学大学院教授、d.labセンター長。2020年RaaS理事長。60件の招待講演と30件の著書を含む300件以上の技術論文を発表。200件以上の特許を取得。IEEE SSCS監理委員会メンバー、IEEE上級講師、IEEE/SSCS Region10代表、A-SSCC委員長を歴任。IEEEフェロー。電子情報通信学会フェロー。VLSIシンポジウム委員長。

グリーンエネルギー社会実現のキーであるパワーエレクトロニクス技術の革新のためには最新のパワーデバイス、パワエレ回路システム、受動デバイスなどの技術を統合し、トータルでの性能を最大化させることが重要である。本講演では当該目的を実現するための集積化パワーエレクトロニクス技術に関する取り組み状況を報告する。

東北大学　国際集積エレクトロニクス研究開発センター　教授（工博）（研究開発部門長）　
現在、パワーエレクトロニクス回路システムの研究開発、および、パワーデバイス、受動部品との最適化および集積化技術に取り組んでいる。また、GaNデバイスやSiC-MOSFETなどのWBGデバイスの性能を極限まで活かすための次世代パワーモジュール、および、それらを適用した高周波インバータ、超小型DC-DCコンバータなどの研究開発を進めている。
東北大学　大学院工学研究科　教授（兼務）
内閣府　戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第二期
IoE社会のエネルギーシステム　サブプログラムディレクター
文部科学省　革新的パワーエレクトロニクス創出基盤技術研究開発事業　パワエレ回路システム領域　研究代表

EVに搭載されているインバータは、電費の向上のため小型高出力化が求められ、これには高出力密度のパワーモジュールの開発が重要である。高性能な材料を活用した高信頼・高出力密度のパワーモジュール実装技術を概説する。

89年3月北海道大学大学院修了、同年（株）日立製作所日立研究所に入所。半導体実装材料の開発に従事、2000年頃より車載電気電子機器の開発に従事。2021年より日立Astemo（株）所属。

SDGs革命は、空前絶後の30兆円投資が世界で断行される。メタバースの進展は、コンピューティング能力を現在の1000倍に拡大する。次世代車載部品は新たな展開を迎える。こうした状況下で、60兆円超の半導体市場、30兆円水準の電子部品市場は堅調維持し、積極的な設備投資計画も続出している情勢。今回講演では、最新取材を元に、国内企業の動きを中心にリポートしていく。

神奈川県横浜市出身。中央大学法学部卒業。半導体記者歴三十数年に及び、現役最古参の記者として知られる。現在は産業タイムズ社の代表取締役を務めるとともに、日本電子デバイス産業協会の副会長も兼務する。「自動車世界戦争」「伝説　ソニーの半導体」「日・米・中IoT戦争」など29冊の本を執筆。

5Gが既に導入されて、次のフェーズとしてSA・ネットワークスライシングがある。ネットワークスライシングは、アプリ・サービス毎に独立したトラフィック制御を行うことで、サービスに適した通信品質の提供が期待される。これによって、高品質なコンテンツの体験が期待されている。今後の5Gネットワークに向けた、ソニーのスマートフォンの開発について紹介する。

2001年、東京理科大学大学院卒業。
通信機器メーカーなどでLTEの基地局開発などを経て、2018年、ソニーモバイルコミュニケーションズ(株)(現ソニー(株))入社。無線通信技術戦略の策定や5G実証実験に従事。

初期5Gの課題やマーケットニーズを元に5Gのさらなる高度化に向けた検討や国際標準化が進められている。また、国内外で既にBeyond 5G/6Gに向けた検討が精力的に進められており、多くのプロジェクトが発足している。同社においても5Gの高度化と6Gに関する検討を精力的に進めている。同社の5Gの高度化と6Gに関するコンセプトや最新の取り組みについて説明する。

1990年　横浜国立大学　修士卒。1990年　NTT入社。1992年より、NTT DOCOMOにてW-CDMA, HSPA, LTE/LTE-Advanced, 5G, 5G evolution & 6Gの研究開発および標準化に従事。現在、(株)NTTドコモ　チーフ テクノロジー アーキテクト。1997年よりARIBでの移動通信システム標準化に参加。2006年～2014年2月、高度無線通信研究委員会　モバイル・パートナーシップ部会　部会長。現在、5Gモバイル推進フォーラム企画委員会委員長代理、2016年よりITS情報通信システム推進会議　高度化専門委員会　セルラーシステムTG主査、2021年2月よりBeyond 5G推進コンソーシアム　白書分科会主査。
1999年より、3GPPでの標準化に参加。2005-2009年　3GPP TSG-RAN副議長、2009～2013年3月3GPP TSG-RAN議長を歴任。

CES 2020 にて初披露したソニーのモビリティプロジェクト “VISION-S” の経緯について、また、モビリティの進化に対するソニーの考え方や取り組み、プロトタイプ車両の概要、開発秘話、今後のチャレンジなど、ソニーが挑むクルマづくりについて紹介する。

1986年ソニー入社。以後、プレイステーションやXperiaなどの商品開発に従事し、2014年、業務執行役員SVPに就任。2016年よりAIロボティクスビジネスを担当。aiboの開発責任者のほか、ソニーのモビリティへの取り組みであるVISION-Sを担当。2021年6月、ソニーグループ常務、AIロボティクスビジネス担当に就任。2022年4月、ソニーモビリティ代表取締役社長 兼 CEOに就任。

マイクロソフトは、自動車市場と交通市場の今後更なる融合から新たに創発されるモビリティサービスに着目しております。人やモノのシームレスな移動や新たな体験の創出を、様々なパートナー様と協調し実現していきます。

2001年、日本マイクロソフト株式会社に入社。
12年間流通企業を担当した後、運輸・サービス業界の業務執行役員としてMaaSやSmart Spacesのイニシアティブの総責任者として従事。
2019年より自動車業界の業務執行役員として着任し、2021年より運輸・サービス業界も包含したモビリティサービス事業本部の執行役員 常務に就任、現在に至る。

2018年よりInfiniti QX50を皮切りに搭載した世界初可変圧縮比エンジンVC-TURBO。
その究極の熱効率をさらに高めるべく第二世代VC-TURBOを開発、2021年より発売を開始した。その進化の内容を紹介するとともに、e-POWERへの適用も踏まえ、電動化時代におけるエンジン開発の方向性について解説する。

1990年4月、日産自動車（株）に入社。様々なエンジン部品、主に主運動系部品の設計・実験に従事。その後2007年にバルブリフト連続可変システム“VVEL”を開発。購買部門でエンジン部品のバイヤーや車両の原価総責任者も経て、チーフエンジニアとしてVC-TURBOの開発・製品化を担当。現職に至る。

FBエンジンから10年経過した現在、自動車を取り巻く環境は大きく変わった。その間で我々の持てる技術をすべて結集し、お客様に提供できる愉しさと環境時代に適応したCBエンジン開発ストーリーについて紹介する。

1988年　富士重工業(株)　（現 （株）SUBARU）に入社。車両工場生産管理に配属。
1991年　入社当時から希望であった技術本部に異動し、エンジン開発（出力・燃費・排ガス性能）に従事。
2006年　エンジン設計を兼務し、エンジン企画業務で86/BRZ エンジン開発を担当、
2013年　プロジェクトゼネラルマネージャーとしてパワーユニット先行開発、プロジェクト開発推進を経て、現在に至る。

本講演では、過去のエネルギー転換の事例を参照し、エネルギーを取り巻く不確定な未来にどのような事態が発生しうるのか検討する。カーボンニュートラルを実現するためのエネルギー転換を考える上で、鯨油から石油、石炭から石油・天然ガスへの転換の事例は示唆に富む。

2008年3月、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了。博士（商学）。一橋大学大学院商学研究科特任講師などを経て、2020年より現職。
経済産業省　総合資源エネルギー調査会　資源・燃料分科会　石油・天然ガス小委員会およびアンモニア等脱炭素燃料政策小委員会の委員なども務める。

クルマのカーボンニュートラルに向けた動きが加速している。２０５０年に向けた柱は電気自動車である。しかしながら、２０３０年、２０４０年といった途中段階において、自動車の保有台数の大きな部分を内燃機関が占めることもまた事実である。本講演では、今後のパワーユニット戦略の考え方について考察を行う。

日系自動車メーカー、国内総合及び会計系コンサルティング会社を経て、現職。自動車関連産業を中心に、商品戦略、技術戦略、新市場参入戦略などの戦略に関するプロジェクトに従事。専門領域は自動車関連産業及びモビリティの戦略構築など。公益社団法人自動車技術会エネルギー部門委員会委員。著書に、「EV・自動運転を超えて日本流で勝つ(日経BP)」、等。

1.エネルギー革命が技術革命を推進
2.イノベーションとグローバリゼーションが新エネルギー自動車の開発を推進
3.将来の新エネルギー自動車

NIO社 シニアバイスプレジデント。SAIC社 新エネルギー車部門副社長。米国フォード社 テクニカルマネージャー。米国AMPS社 シニアエンジニア。（NASAのプルート・エクスプレス計画に関わっている。）

モビリティ分野の新たな動きとして、世界各国で空飛ぶクルマの開発が進んでいる。有人飛行に成功した当社の空飛ぶクルマは、日本初・発の技術の結集で開発を進めてきた。空飛ぶクルマや取り巻く環境、2025年度の実用化に向けた機体の特徴、今後の課題や取組みについて紹介する。

2009年慶應義塾大学卒業後、三菱商事に入社。東南アジアでの自動車販売事業（含む海外駐在1年半）、及び国内外での宇宙航空分野における新規事業開発・スタートアップ投資事業に従事。2020年9月SkyDrive入社。

コンチネンタルのオートモーティブグループでは、サステナビリティを戦略的目標の最重要項目においており、持続可能ロードマップで持続可能な経済への転換を追求しています。私たち自身の、モビリティ産業全体にとってベンチマークとなることを目指しています。

1988年コンチネンタル入社、電子制御ブレーキシステムの設計・テストに長年携わる。携わったプロジェクトには日本の自動車メーカー向けプログラムも多く含まれている。ビークルダイナミクス事業部にて技術開発領域の業務を長年担当。2018年日本のコンチネンタルにおけるシステム・テクノロジー部長に就任、2020年より現職。

産業用ロボットメーカとして、各種製造ラインの自動化／省人化に貢献してきたKawasakiが、新しいコンセプトのロボットとデータプラットフォームでサービス業界を始め、これまで貢献できてなかった業界／分野への挑戦を紹介する。

2001年川崎重工業（株）入社後、2003年以降システム開発部門統括を歴任。
2014年にKawasaki Robotics GmbH（KRG）へ出向。2019年に帰国し、FAソリューション第一総括部総括部長を経て、2020年に執行役員 精密機械・ロボットカンパニー ロボットディビジョン長に就任。

リモートロボティクスは全ての人々が社会参加できるリモート社会の実現を目指し、ワーカーの皆様と事業者様を繋ぐリモートロボットプラットフォームを提供する。
「リモート」「ロボット」「コミュニティ」がもたらす人とロボットの新しい働き方の可能性についてお話しする。

1998年ソニー（株）入社後、業務用VTR・カムコーダーの設計開発、ロボティクスカメラの商品企画に携わり、2005年より米国Sony Electronics, Inc.で監視システムのプロダクトマネジメントを担当、2015年にセンシングモジュール事業 統括部長を経て、2021年12月よりリモートロボティクス（株） 代表取締役社長としてロボットの遠隔操作に関するプラットフォームサービス事業を推進している。

「工場のIoT化」や「PCを活用した設備制御」を実現するため、さまざまな機器に対し統一的な接続を可能とする「ORiN（オライン）」が誕生した。本講演では、日本発の国際標準規格「ORiN」の歴史をたどり、開発背景、概要、技術と活用事例を紹介する。

システムインテグレータとして、ネットワーク構築、クライアント・サーバ構築、システム開発、オペレーション指導を担当。2007年より（株）デンソーウェーブにてロボット事業に従事し、ソフトウェアに関する商品企画、開発、技術サポートを担当。2016年からはIoT事業に関する総合企画（事業企画、商品企画、販促企画）を担当し現在に至る。
※2019年4月：ORiN協議会広報委員長に就任。

自社製品の高度化のため、製品製造の高度化のため5Gの活用が期待されている。通信の信頼性や定時性だけでなく、各ロボットメーカー自身が通信サービスを付加価値として提供できるような4Gにはなかった仕組みが今後実装されてくる。ロードマップや2022年時点での動きを解説する。

2008年3月、千葉大学大学院卒業。（株）NTTドコモに入社。法人向けシステムのプリセールス・構築および無線エリアの設計に従事。2019年よりスマートファクトリー分野への5Gの適用領域を担当。2022年7月からNTTグループ再編によりNTTコミュニケーションズ所属となり、現在に至る。

IoT, Industry4.0などの新しい技術に対応すると共に、20年間余り構築してきた既存ORiN2の資産を生かしつつ、より広いフィールドをカバーする次期型ORiN Ver 3.0 仕様を取りまとめて来た。「ORiN for ALL」で、全てをつなぐ事に特化したプラットフォームの実現を目指すORiN3の取り組みの概要と最新動向を紹介する。

2006年5月デンソーウェーブに入社。FA事業部に所属し、デンソーロボットに係わるソフトウェア開発全般に従事。ロボットコントローラの組み込みソフトからオフライン開発ツールなどで広くORiN技術を活用。2016年、IoT事業立ち上げ時からORiNを活用したIoT製品開発に注力。社外では、ORiN協議会技術委員会の長としてORiNの技術的視点での普及、開発支援を推進している。

佐川グローバルロジスティクスでは、自動棚搬送ロボット「EVE」やロボットストレージシステム「AutoStore」をはじめとしたロボティクスを多数導入し、物流の効率化に取り組んでいる。実際の活用事例を交えながら物流業界でのDXについて紹介する。

東京都出身。大学卒業後、ファミリーレストランチェーンに入社しホール、調理スタッフを経験。
その後、玩具問屋の営業職に転じ、接客と卸・流通に関わる経験を積む。
2000年、佐川グローバルロジスティクスに入社。営業部門で物流センターの立上げを経験し、2年目に全国9か所のセンターを3か所に統合するプロジェクトの運用、システム設計を担当し成功させる。
その後も衣料通販、レンタルサービス、書籍などの物流センター構築を担当。2011年より営業部の部長を務め、営業開発部、物流ソリューション部と営業に関わる部長を歴任、2018年より執行役員、現在に至る。

当社グループ製品を自律化･知能化するプラットフォームであるΣSynXを適用して、物流知能化を進めている。無人フォークリフトの知能化に加えて、複数の物流機器を連携させたピッキングソリューションの開発･実証状況を紹介する。

1999年 三菱重工業（株）に入社。技術本部長崎研究所でターボ機械の研究開発に従事。マーケティング部門を経て、2021年より現職。総合研究所及び事業部門と連携した新製品開発に従事。

「人と一緒に働くヒト型ロボット」NEXTAGEは、発売以来10年余り、数百の工場ラインで人手作業に活用されてきた。今春リリースした新型のNEXTAGE Fillieは、ヒト型ロボットに求められるコンパクトさと器用な作業を向上させており、より広い現場での人手作業の支援を志向している。本講演では、人の働き方が変わっていくなかでの、ヒト型ロボットNEXTAGEの活用の拡がり、および将来の展望について述べる。

2009年 川田工業（株） 入社。2012年からロボティクス事業部営業部、2015年からはカワダロボティクス（株）企画部にて、「人と一緒に働くヒト型ロボット」NEXTAGEの事業開発に取り組む。2020年4月より現職。

製造を取り巻く環境変化の中、「シンプルで投資効率の高い自動化、すなわちリーンオートメーション」によって生産性を高めるとともに現場の働き方を変革しなければならない。その期待と課題についてロボットユーザーである製造業の立場から提言する。

1983年にデンソーに入社し、新製品の工程設計と生産システム開発に従事、2006年より製造部門や工機部門等を歴任し、現在は生産革新センターにて生産システム開発を担当。

創業以来ものづくり企業として歩んできた東芝は、迫りくる環境変化や社会的要請に応えるとともに、更なる成長をはかるため、デジタルによる事業進化や事業創出に取り組んでいる。東芝の新たな成長戦略と、サステナブルな社会に貢献する取り組みについて紹介する。

1985年（株）東芝へ入社。ICTソリューション分野における営業責任者、事業部長を経て、2022年3月より（株）東芝　執行役上席常務（東芝デジタルソリューションズ（株）取締役社長、一般社団法人　量子技術により新産業創出協議会（Q-Star）実行委員長兼事務局長、一般社団法人　ifLinkオープンコミュニティ代表理事、東芝データ（株）取締役、ウイングアーク1st（株）社外取締役兼任）現職。

AISINはCYBER/PHYSICALという構想に基き、効率的で働きやすい工場を目指している。加えて電動化、カーボンニュートラルへの対応をDXで加速したいと考えている。今回は、その具体例をご紹介し、皆様からのご意見を頂戴したい。

1984年にアイシン・ワーナー(現･アイシン)に入社。自動車部品のソフトウェア設計に従事。2011年より同社取締役としてITを担当し、2021年CSDO(Chief Software & Digital Officer)に就任。同時にMaaS分野に関連する人材を集めて発足したCSS(Connected＆Sharing Solution)カンパニーではプレジデントを務めている。

カシオ計算機は顧客への提供価値最大化の実現に向け、バリューチェーン全体での最適化に取り組んでいる。
本講演では、スマート工場におけるAI活用の目的、AI内製化の背景、官能検査のAI化、組立作業や構内物流のAI分析に関して、企画立案から開発、導入、効果までを実例を交えて説明する。

1986年4月山形カシオ入社。1989年FA事業部にてプレイングマネジャとしてチップマウンタを開発も 2009年に事業撤退。同年、新規事業プロジェクトリーダーとして、様々なビジネスモデルを検討後、水中トランシーバLogoseaseを企画開発。2012年マリン事業を開始し営業・開発・生産・サービスの責任者として従事。2016年カシオ計算機にて生産技術センターを設立。QCDに責任を持つ生産体制構築を目的に副センター長としてスマート工場化を企画し推進。2021年山形カシオにてスマートファクトリー推進部会を設立。部会長としてスマート化のプロセス開発と生産拠点への導入を推進している。
2011年より山形大学工学部の非常勤講師。2022年より中央大学理工学部の非常勤講師。

DX時代の昨今、設計・製造・運用保守フェーズで、現場は様々な課題を抱えています。当社はSCADAでの膨大な生産データ見える化、３Dシミュレータを活用した立上げ時間の大幅削減、データ分析ツールを活用した想定外装置異常の分析など、ソフトウェアを駆使したデジタルソリューションを提案します。

1995年に入社後、FAシステムの開発・生産を担当する名古屋製作所にて20年以上に渡りシーケンサおよびエンジニアリングツールの開発に従事。2019年にSCADA製品の開発・販売を担う米国法人ICONICS, Inc.のCEOに就任。2022年4月に名古屋製作所に戻り、FAソフトウェア事業の企画・開発を統括。

製造業特化型コンサルティングファームである（株）O2は旧態依然とした金型メーカー（株）IBUKIの経営に乗り出し、経営破綻寸前から日本ものづくり大賞を受賞するまでの再建を実現。そこでキーとなったのがデジタル人材育成とそれに伴う社員の自己肯定感の向上。IBUKI流リスキリングについて事例から紹介する。

大手化学メーカー、外資系ITベンダーのディレクター、コンサルティングファームのディレクターなどを経て2004年3月に製造業特化型コンサルティング業務を行う株式会社O2を設立し、設計・製造DX、新規事業創出などを中心に大企業から中小規模の製造業向けにコンサルティングを行う。
2014年に（株）IBUKIをO2グループ傘下とすると、経営破綻寸前だった同社をAI技術の活用などを通して1年足らずで黒字化すると、2018年には第7回ものづくり日本大賞において、経済産業大臣賞を受賞する。デジタル人材育成などが評価されて日経新聞や各種白書に掲載される。

本講演では、AIのものづくりへの導入のために当社でこれまで取り組んできた技術獲得や人材育成について解説する。そして、AIを活用した開発を組織能力として定着させるための「AIエンジニアリング」についての考え方や取組みについて紹介する。

1994 年、京都大学工学研究科を修了後、松下電器産業（旧社名）入社。 中央研究所（当時）にて、知能処理による新規商品、新規機能などを開発。その後、事業部門にて世界初のネット動画対応IPTV 開発、AV機器のソフトプラットフォーム開発、大規模サーバシステム開発・運用、車載向けインフォテインメント機器開発を担当。2017年より、本社部門に異動しAIの研究開発、全社への普及推進を担当。現在、 AI開発の責任者として社内外へのAIの事業への導入を推進中。

現実世界と仮想空間をつなぐデジタルツインにより、様々な産業で大きな変革が起きようとしている。自動車、製造業を始め、産業界で活用されるNVIDIA Omniverseデジタルツインの事例についてご紹介する。

大学で中国語を専攻後、国内商社での法人営業、外資系ワークステーションメーカーでのビジネス開発を経て、2020年よりNVIDIAにてプロフェッショナルビジュアライゼーション製品のビジネス開発に従事。

メタというキーワードがあふれているが、メタバース活用の現状を正しく把握する必要がある。製造業での現場での活用の在り方と、今後の見通しを多面的に提示する。

日系シンクタンク、コンサルティングファームを経て現職。産官学のそれぞれの特徴を生かしたコンサルティングに強みを持つ。社会実装に向けた構想策定、コンソーシアム立ち上げ支援、技術戦略策定、技術ロードマップ策定支援コンサルティングに従事。
政策立案支援から、研究機関の技術力評価、企業の新規事業の実行支援など幅広く視座の高いコンサルティングを提供する。

大手システムインテグレーション会社を経て、2012年にPwCコンサルティングに入社。
十数年にわたりIT／デジタル領域のコンサルティング業務に従事。IT／デジタル戦略策定、データ戦略策定、ガバナンス策定、ロードマップ策定、システム開発、大規模システム構築におけるPgMO/PMO、PMI、BCP、業務改革など、幅広いIT／デジタル領域の専門性を有する。
近年ではメタバース、XR、IoT/デジタルツイン、ブロックチェーンなどの先端テクノロジーを活用した新規事業の計画策定や本格展開に関するコンサルティングを提供している。