将来のコンピューティング需要を満たすには、半導体デバイスのさらなる集積化・高性能化を実現する3Dパッケージ技術の開発が不可欠である。TSMCは、つくば市にR&Dラインを設置し、素材・製造装置産業、研究所、大学等と連携することで、最先端技術を開発する。

江本 裕は2021年6月にTSMCジャパン3DIC研究開発センター（株）（以下TSMC）のバイスプレジデント センター長に就任しました。同社において日本の素材・製造装置メーカー、研究機関及び大学と連携して最先端の3次元集積回路の研究開発を推進します。TSMC入社以前は、（株）ジェイデバイスで代表取締役社長を務めていました。それ以前はルネサスエレクトロニクス（株）で資材調達、営業マーケティング、経営企画などに従事してきました。江本は（株）日立製作所の半導体事業部でキャリアをスタートしており、半導体業界において37年以上にわたる経験を有しています。

1988年に50%あった日本企業の世界シェアが、その後坂道を転げ落ちるように一直線に下降して、今では10%しかない。反転のシナリオはあるのか？本講演では、反転の戦略を議論し、戦略的に重要になる3D集積技術について展望を示す。

1982年東京大学工学部電気工学科卒業。工学博士。同年（株）東芝入社。1988年～90年カリフォルニア大学バークレイ校客員研究員。2000年慶應義塾大学助教授、2002年教授、2019年名誉教授。 2007年カリフォルニア大学バークレイ校MacKay Professor。2019年東京大学大学院教授、d.labセンター長。2020年RaaS理事長。60件の招待講演と30件の著書を含む300件以上の技術論文を発表。200件以上の特許を取得。IEEE SSCS監理委員会メンバー、IEEE上級講師、IEEE/SSCS Region10代表、A-SSCC委員長を歴任。IEEEフェロー。電子情報通信学会フェロー。VLSIシンポジウム委員長。

世界の電子デバイス市場はいよいよ100兆円市場が目前に迫り、経済の牽引役として、またサプライチェーンの要としての存在感が高まってきている。半導体は65兆円、一般電子部品は30兆円を超えて来ている。パッケージ関連の設備投資は急増しており、新実装基板の開発、固体電池の実用化、さらには水素エネルギー、燃料電池への期待も出てきた。今回講演では最新取材をベースに、半導体工場の新増設をはじめ、SDGs革命、車載の革新、電子部品の新たな動きなどをリポート。

神奈川県横浜市出身。中央大学法学部卒業。半導体記者歴三十数年に及び、現役最古参の記者として知られる。現在は産業タイムズ社の代表取締役を務めるとともに、日本電子デバイス産業協会の副会長も兼務する。「自動車世界戦争」「伝説　ソニーの半導体」「日・米・中IoT戦争」など29冊の本を執筆。

車載用電子部品の搭載量は現在も増加し続ける中、CASE化による電子部品の稼働時間の延長や、高密度化・微細化に対応する為、信頼性要求も厳しくなっている。この様な状況下で車載PCBに求められる品質・信頼性要求の現状について事例を交えて解説する。

1991年4月　日産自動車（株）に入社。電子信頼性センターに所属し、シャシー制御電子ユニットの信頼性評価仕様作成、実車信頼性試験に従事。2003年4月　Nissan Technical Center North Americaに出向し、電子実験部の立ち上げを行う。帰国後、電子信頼性グループに再所属し、現在に至る。

気候変動への危機感から、自動車の電動化は予想をはるかに上回る速度で進展している。前半部で各国のCO2規制や自動車メーカーの動向を紹介し、後半部で電動化のキーテクノロジであるパワー半導体の開発状況を示す。

1985年東京大学卒業。トヨタ自動車に入社。自動車の電子システム、特に車載半導体の開発に従事。
2020年、トヨタ自動車とデンソーの合弁で設立されたミライズテクノロジーズの技術執行役員として車載半導体の研究開発を推進。

世界の自動車産業、エレクトロニクス分野で採用が進む、IPCの国際標準規格。今回は、自動車・車載用途向けの追加規格であるIPC-610/001最新版HAから重要な変更ポイントを紹介。本書では、ボイドに代わる品質評価として新たな評価方法が紹介され、適用されている。

ドイツのシュトゥットガルト大学で化学博士号を取得し、マックスプランク金属研究所に入所、X線回折に関する中央化学研究所を率いる。同時期に、ボッシュグループと鉛フリーはんだ付の共同プログラムを開始。2012年にボッシュのオートモーティブエレクトロニクス部門に参画し、高性能ロジック電子制御ユニットに特化したグループのチームリーダーを務める。 また、グループのアセンブリおよび相互接続テクノロジに関連する標準化も担当している。
　- IPCプレジデントアワード受賞 2018
　- IPC Automotive Addendum Task Group 委員長
　- IEC TC 91 議長
　- IEC1906賞受賞 (2014年)
　- ドイツ電気技術委員会 (DKE) 副議長

国連が掲げる「持続可能な開発目標（SDGｓ）」の達成に向け、化石エネルギーから電気エネルギーへと大きな変革期を迎え、電気、電子装置への依存度が大きくなっている。一方、資源価格高騰により、銀を含んだ鉛フリーはんだから低コストで市場実績も大きい無銀系はんだ材料への変更が始まった。使用環境に適合するはんだ材料の選定やSDGｓをサポートするはんだ付け技術の最新動向について説明する。

1980年、関西大学工学部卒業後、日本スペリア社に入社。東京営業所所長、営業技術部統括などを経て、2004年より同社社長を務める。鉛フリーはんだの研究にいち早く着目し、1999年に「SN100C」を開発。大阪のはんだメーカーを、世界的なポジションに押し上げた。

パナソニックでは高速通信市場における更なる高速通信化（112Gbps）の要望に応えるために、次世代高速伝送用のプリント配線板材料として低Dk/Df材 MEGTRON8の開発を実現。商品化における低Dk/Df化のコンセプト、アプローチおよび代表特性を紹介する。

2009年3月　北海道大学大学院卒業。パナソニック（株）に入社。電子材料事業部にて、プリント配線板材料の開発・製造業務に従事。2015年より米R&Mへ出向し、高速通信市場のOEMマーケティング業務を経て、2018年より高速通信市場向けの材料開発業務、MEGTRON8の開発を担当し、現在に至る。

基板の高速化が限界見えている中、6Gはそれを乗り越えて高速を進んでゆく。光の世界の中で、プリント配線板の高速化はどこまでできるのか、目指すべきかを話す。世の中の動向を紐解きながら話す。

新潟沖電気（現 OKIサーキットテクノロジー）入社後、高層基板　ビルドアップ　部品内蔵等各種基板の開発に従事、近年は、高速基板の設計・シミュレーションの対応に従事。

カーボンニュートラルは、私たちの喫緊の課題である。自動車を例に挙げると、製品の使用だけでなく、燃料の製造まで含めてライフサイクルを通して考える必要がある。また、地域によってエネルギー事情や自動車の使われ方も異なり、CO2排出を下げることに加えて、それぞれの地域でお客様の利便性を満足した製品であることが重要である。皆様と思いを共にしながら、新たなモビリティの提供を通じて社会課題の克服に向けて邁進していきたい。

1996年3月東京工業大学大学院機械物理工学科を修了し、同年4月トヨタ自動車(株)に入社。2018年、シャシー制御開発部長として走行系の制御開発に従事。2019年より、先進技術開発カンパニーのプロジェクト領域長として新しいモビリティや社会課題に対するサービスやソリューションの企画・開発を牽引。その後、Executive Vice Presidentとして、先端研究領域やAI、データ技術を含む先進技術全般を担う。2022年同カンパニーPresidentに就任、サスティナブルな社会、モビリティフォーオールの実現に向け企画・開発を推進。

今まさに、自動車は大きな進化を遂げようとしている。
高性能なチップを搭載し、走行機能やインフォテイメント機能を備えた自動車は、いわば「車輪のついたコンピュータ」と呼んでも過言ではない。
今後、高度運転支援・完全自動運転の普及が進めば、ユーザは運転タスクに費やしていた時間を自由に過ごせるようになるほか、
場合によって運転席の撤廃や座席向きの変更など、車内の空間も大幅に刷新されていく。
自動車のコンピュータ化、可処分時間の増加、空間自由度の向上を背景として、自宅やオフィスでの活動が車内でも可能になっていき、
車内外の境界線が溶け合う世界が目前に迫っている。

この分野で業界をリードするのが、テック系新興自動車メーカや異業種から参入したプレイヤであり、
深いユーザ理解と既存の枠にとらわれない価値提供力を武器として、ユーザの車内時間の奪いあいに勝機を見出している。
本講演では、ニーズ起点・シーズ起点の両面から「車輪のついたコンピュータ」の時代にあるべき車内体験を描いた上で、
その実現に向けたカギと、今後日本企業が取るべき構えについて解説する。

自動車、ICT、エレクトロニクス、モビリティサービスといった業界を中心に、日本国内のみならず、欧米、中国、インドなど、諸外国を対象とした多数のプロジェクトに参画。事業・技術戦略、ビジネスモデル構築、市場参入シナリオ・ロードマップ策定などの上流工程から、サービス実装・具体的な経営管理体制構築の下流工程まで、End to Endで一貫したコンサルティングプロジェクトの経験を保有。講演および寄稿実績多数。
経営誌Deloitte Review上に、Intelligent Mobilityと安全技術に関する論文“The Rise of Safety Innovations in Intelligent Mobility”（共著）を発表。博士（経済学）。

NTTコミュニケーションズが取り組むロボット管制事業は、ロボットを含む自動運転モビリティが世の中に普及するうえで必要不可欠なプラットフォームだと考えている。本講演では、弊社が手掛けるロボット管制事業及びこれまでの取組み事例を紹介する。

2001年、NTTコミュニケーションズ（株）に入社。
物流業界をメインとしたソリューション営業を約10年担当した後、MA&Aファイナンスを学ぶため社外へ出向。以降クラウドサービスの事業計画などを中心としたグローバルなビジネス戦略に従事。2021年、スマートモビリティ推進室に着任後は、自動運転ロボット管制事業の責任者として現在に至る。

各国のカーボンニュートラルの動向から、電動化の流れは、より加速し、ニーズも多様化している。デンソーが考える将来の電動モビリティ社会と、それを支える電動化技術について、取り組みを紹介する。

1988年　日本電装（株）（現、(株)デンソー）に入社
2013年　常務役員に就任。ハンガリー現地法人社長、エレクトリックコンポーネント事業部長、エレクトリフィケーション事業グループ長を歴任。
2021年　経営役員に就任し、現在に至る。

内燃機関を持つパワートレインのCO2排出低減、化石燃料の使用量低減、水素エンジン車と最終的にはCO2排出をゼロにする電気自動車および燃料電池車の技術の概要を解説する。カーボンニュートラル達成に向けこれらの技術を組み合わせたテクノロジー・ニュートラルに対応することの重要性を示す。また、バッテリーの寿命延長、パフォーマンスの最適化、クラウドデータに基づいた新たなエコシステムと充電サービスについても紹介する。

2008年3月東北大学工学部卒業、ボッシュ日本に入社。ガソリンエンジンのコントロールユニット開発を経て、2022年5月よりパワートレインシステムエンジニアリングを担当し、現在に至る。

世界的にバッテリーEVの市場拡大が進んでいる。そして、それは単なるEVではなく、自動運転機能やエネルギーマネジメント機能を搭載したSmart EVともいうべきクルマに進化しており、高度な半導体とソフトウエアが必須になっている。そうした状況をお話させて頂く。

1983年 早稲田大学理工学部応用物理学科卒。1990年 ハーバードビジネススクールAlumni。1983年 NEC入社。国内外のPC事業に従事。2001年 ソフトバンク子会社としてインターネットゲーム会社を設立しCEOに就任。2004年日産自動車入社。Vehicle IoTの開発・事業立ち上げ・統括。Vehicle IoT事業本部及びシリコンバレーオフィスを設立。2012年 インテルに転職し自動運転及びモビリティサービスの事業開発と政策推進担当。2014年 名古屋大学未来創造機構客員准教授を兼務し自動運転の技術開発。IEEEやクルマとITに関連する国内外の主要会議で頻繁に講演。各種政府委員会メンバー歴任。日経BP等で多数執筆。TVやラジオの各種番組にも出演。

モビリティに対する価値観の多様化が進む中、人々により安全で快適な移動の自由を提供することが求められている。本講演では高度運転支援システムに関するデンソーの取り組みと最新技術について紹介する。

1989年、日本電装（株）（現 （株）デンソー）入社。主に先進安全技術開発に従事。2001年（株）アドヴィックスへ出向し14年間ESCシステム開発を担当したのち、帰任後の2017年先進安全システム技術部長。2019年（株）J-QuAD DYNAMICS　COOを経て、2020年よりAD&ADAS事業部長。2021年執行幹部に就任。2022年にAD＆ADAS事業部 統括部長に就任し、自動運転・予防安全・衝突安全分野を担当。現在に至る。

レクサス初のBEV専用車『RZ』は、電動化技術により、レクサスらしいデザインと走りを進化。eTNGAプラットフォームをベースに、車両の素性を徹底的に鍛え、静かで心地よく、クルマとの一体感があるリニアでダイレクトな走りを実現。新四輪駆動力システムDIRECT4やステヤバイワイヤシステム等の新技術により、電動化の時代でも、クルマを操る楽しさを提供し続ける、レクサスならではのBEVを実現。内装にはサステイナブル素材の採用や開放的な室内空間など、人中心の思想のもと、安心感と心地良さを兼ね備えた新たなラグジュアリの価値観の提供にも挑戦。充電関連の新サービスと合わせ、レクサスBEVならではの新たな価値を提供。

1993年3月、群馬高専卒業、トヨタ自動車（株）に入社。パワートレン先行開発部に所属し、エンジン制御・排気システムの先行開発に従事。2012年より、レクサス車両企画にてLS・LCの車両企画・プラットフォーム開発を担当。2017年よりレクサス初のBEVとなるUX300eのチーフエンジニア、及び、レクサス電動化プロジェクト全体の開発を統括、2018年より新型RZのチーフエンジニアに就任、現在に至る。

2050年のカーボンニュートラルに向けて自動車などの産業構造が大きく変わろうとしている。電動化社会を推進しながらもそこに暮らす人々の暮らしを楽しいものに変えていく必要がある。本講演では、最新の車載インバータから充電器に関わる事例を紹介し電動化技術の将来像を紹介する。

1994年に（株）日立製作所 日立研究所に入社。インバータを中心にパワーエレクトロニクスの研究開発を推進。これまでに産業用インバータを1998年に開発して以来、世界に先駆けて2007年には直接水冷型パワーモジュールとHEV向けインバータを開発、2013年には世界に先駆けてEV向け直接水冷型両面冷却パワーモジュールとそれを搭載した車載インバータの製品化などに従事。2021年に新たに日立製作所 研究開発グループ 電動化イノベーションセンタを開設し、車載や航空機向けインバータ、モータ、パワーモジュールの開発、急速充電システムの研究開発を指揮し、現在に至る。

SiC製品は、電力効率の向上、排熱量の削減、電力機器の小型・軽量化を可能にすることで、新たなユーザー体験を提供する。xEVの航続距離に対する不安を軽減させ、バッテリの減少時には急速充電を可能にする。STの最先端の第3世代 SiCパワーMOSFETは、主機モータ用インバータ、オンボード･チャージャー、DC-DCなど、あらゆる過酷な使用環境での実績を多く積んでいる。また、EVのエコシステムである充電スタンドにも採用されている。本講演では、STの車載用SiCパワーMOSFETに向けた取り組みについて解説する。

STマイクロエレクトロニクスにおいて、SiC、GaNおよびパワーモジュールに関する戦略的マーケティングならびに重要プロジェクトを統括。また、EU出資プロジェクトにおけるSTコーディネーターを務めるほか、産業パートナーとの新技術共同開発を管轄するグループに所属。電力変換や自動車の電動化に関する国際会議・ワークショップにて多数講演。

電動化に伴う資源不足への対応として、DyフリーNd系異方性ボンド磁石と高強度ギヤ鋼を活用して小型・軽量な次世代電動アクスルの技術実証に世界で初めて成功。ネオジムなどの希土類、電磁鋼板、銅等のモータの主要材料の大幅な低減を可能とする技術について紹介する。

'87年3月、静岡大学理学部物理学科卒業。’87年4月、愛知製鋼（株）に入社。入社以来、研究開発部門に所属し、磁界解析を中心に、ボンド磁石を活用した磁気回路設計と応用開発に従事。2018年1月から未来創生開発部に所属し、省資源型・小型軽量次世代電動アクスルの開発に取組み、現在に至る。

カーボンニュートラルの実現には車の電動化は必須である。電動化の手段には、HEV、PHEV、BEV、FCV等様々なパワートレーンが存在するが、課題も多い。そしてその課題もグローバルに地域性をもつケースが多く、ひとつの手段で解決できるものでは無い。本講演では電動化の課題の現状と将来の見通し等に触れながら、bZ4Xや新型クラウンに採用された新開発のeAxleや新電動駆動モジュールの概要を紹介しつつ、 BluE Nexusとしてどのようにカーボンニュートラル実現に貢献していくかを説明する。

トヨタ自動車入社後、エンジンの燃焼、冷却系に関する研究開発、ガソリン直噴エンジンの量産開発リーダーを経て、長期にわたりTHS等、電動パワートレーンのシステム、ユニットの開発に従事。2012年常務理事、HV技術領域長に就任。プリウス、アクア等トヨタの全ハイブリッド車だけでなくBEVを含む全電動車両を手掛ける。2019年4月にデンソー、アイシンの合弁会社BluE Nexus の取締役に就任し、トヨタグループ連携による電動パワートレーンの開発・販売を推進。本年トヨタBZ4X搭載のeAxleを立ち上げる等、電動車普及への幅広い貢献を目指す。

Trend Microは自動車向けセキュリティ専門の子会社VicOneを設立し、自動車向けセキュリティビジネスを強化している。本講演では、Trend Microが独自に行った自動車業界のセキュリティに関するアンケート結果を紹介すると共に、そこからわかった自動車業界のセキュリティニーズとTrend Micro/VicOneのアプローチについて紹介する。

・総合電機メーカーにてカーナビ/カーオーディオの設計開発従事
・エレクトロニクス商社にて半導体/デバイス/ソフトのFAEを経験後、IoT/M2M事業開発チームにてテクニカルマーケティングに従事
・日系コンサルティングファームにてIoTコンサルティングに従事
・現職では、IoT向けセキュリティビジネス開発を経験後、Automotive/Mobilityビジネス開発を担当
・現在に至る

自動車を狙ったサイバー攻撃のリスクは年々高まり、業界ではサイバー攻撃から車両を守るための仕組み作りが急務となっている。本講演では、車両へ搭載しサイバー攻撃の種別などを判定する侵入検知システム（IDS）と、IDSから受信した大量のデータを分析するクラウドシステムからなるセキュリティ監視ソリューションについて紹介する。

1999年パナソニック（株）（旧松下電器産業（株））に入社。本社R&D部門の暗号チームに所属し、2001年よりブルーレイ用著作権保護技術の開発、および規格化に従事。2016年より自動車向けセキュリティ技術開発を担当し、現在に至る。

電池をすべて固体で構成する全固体電池の開発が進んでいる。次世代蓄電デバイスとして最も期待されるこの電池の研究・技術開発の道程を振り返ると共に、今後の展開と、電池が固体になった場合に期待される新たなサイエンスなど、固体電池にまつわる話題を提供する。特に、車載用電池の実用化をめざした電池製造プロセス開発が進むにつれ、固体電解質に要求される性能も明らかになってきた。その開発の現況も概観する。

1980年大阪大学理学研究科無機及び物理化学専攻修士修了。三重大学工学部助手、神戸大学理学部助教授を経て2001年より東京工業大学大学院総合理工学研究科教授。2016年東京工業大学物質理工学院教授。2018年東京工業大学科学技術創成研究院教授、全固体電池研究ユニットリーダー。2021年東京工業大学科学技術創成研究院特命教授、全固体電池研究センターセンター長。専門は固体化学、電気化学。

ネットゼロカーボン社会へ向けた産業構造シフトの世界的潮流において、車載用リチウムイオン二次電池市場も急拡大が見込まれている。本講演では、バッテリーの先進技術トレンドならびにバッテリーのリサイクル問題について、当社の取り組みを例に解説する。

博士（工学）。1992年ソニー（株）（中央研究所）。30年一貫してLiBの研究開発・製品開発・技術戦略・企画に従事。94年リチウムイオンポリマー二次電池開発チームリーダー。98年世界初リチウムイオンポリマー二次電池の製品化に貢献。2009年日産自動車（株）　車載用LiBセル開発チーフエンジニアとしてNMC系セル開発をリード。2019年　（株）Envision AESCジャパン　製品開発担当常務執行役員。2021年より（株）Envision AESCグループ チーフテクノロジーオフィサー兼副社長執行役員(先進技術開発担当）。

自動車の軽量化のニーズが、電動化や性能の向上といった観点で益々高まっている中で、大きな割合を占めるボデー骨格の軽量化は重要な技術である。今回NXでは、レクサスならではの走りを支える軽量高剛性なボデー骨格を実現しており、その技術の一つである冷間超ハイテン材の採用について述べる。

2007年3月、東北大学卒業。同年４月にトヨタ自動車に入社。LEXUS CT、プリウスα、RAV4、MIRAIのボデー関係の設計業務に従事。2018年よりLEXUS NXのアッパーボデー設計を担当し、現在に至る。

2005年東京工業大学卒業。同年4月にトヨタ自動車に入社。
プラド、ポルテ、アイゴの製品開発のボデー設計業務に従事。2015年に先行開発部署に異動し、アルミを使った軽量構造を担当。2019年からは、ハイテン材の活用、超ハイテン新材料の車両適用開発を担当し、現在に至る。

カーボンニュートラル時代の到来を見据え、自動車の軽量化ニーズは益々旺盛になっている。当該講演では、JFEスチールにおける軽量化に貢献する超高強度鋼板およびこれらを車体に適用するための技術開発の現状について紹介する。

1989年4月JFEスチール（株）（旧日本鋼管）入社後、スチール研究所に所属し、主に自動車用超高強度鋼板の開発に従事。2015年4月～2018年3月、薄板研究部長、表面処理研究部長を歴任。2018年4月～常務執行役員に就任しスチール研究所副所長を担当。2022年3月執行役員を退任し、同年4月より現職。

2018年よりInfiniti QX50を皮切りに搭載した世界初可変圧縮比エンジンVC-TURBO。その究極の熱効率をさらに高めるべく第二世代VC-TURBOを開発、2021年より発売を開始した。その進化の内容を紹介するとともに、e-POWERへの適用も踏まえ、電動化時代におけるエンジン開発の方向性について解説する。

1990年4月、日産自動車（株）に入社。様々なエンジン部品、主に主運動系部品の設計・実験に従事。その後2007年にバルブリフト連続可変システム“VVEL”を開発。購買部門でエンジン部品のバイヤーや車両の原価総責任者も経て、チーフエンジニアとしてVC-TURBOの開発・製品化を担当。現職に至る。

FBエンジンから10年経過した現在、自動車を取り巻く環境は大きく変わった。その間で我々の持てる技術をすべて結集し、お客様に提供できる愉しさと環境時代に適応したCBエンジン開発ストーリーについて紹介する。

1988年　富士重工業(株)　（現 （株）SUBARU）に入社。車両工場生産管理に配属。
1991年　入社当時から希望であった技術本部に異動し、エンジン開発（出力・燃費・排ガス性能）に従事。
2006年　エンジン設計を兼務し、エンジン企画業務で86/BRZ エンジン開発を担当、
2013年　プロジェクトゼネラルマネージャーとしてパワーユニット先行開発、プロジェクト開発推進を経て、現在に至る。

AUTOSARの最新動向をAdaptive Platformを中心に述べる。最新のリリースの状況ととともに、想定しているE/Eアーキテクチャや他の標準化団体との協調についても説明する

1984年九州大学卒業。日本電装（株）（現（株）デンソー）に入社。研究開発関連部署に配属され、電子システム及び車両内ネットワーク技術の研究開発に従事。1998年よりCANを用いた分散システムの車両搭載プロジェクトに携わる。2003年から2008年にドイツ拠点に出向しAUTOSARをはじめとする標準化活動に従事。2008年から電子プラットフォーム開発部にて分散システム及び関連する技術（機能安全やセキュリティなど）の製品適用も担当。2016年から2020年に再度ドイツ拠点に出向し、欧州でのR&D、標準化活動を担当。2020年に帰国後、技術開発推進部に所属。2021年よりISO TC22 SC32議長、2022年よりAUTOSAR regional spoksperson Japan。

車載E/EアーキテクチャはCASE(コネクテッド・自動車運転・シェア・電動化)などの技術変革と共に進化を遂げている。半導体はその変革にどう貢献しているのか、昨今の車載半導体を取り巻く環境の変化なども踏まえて最新状況を解説する。

1996年4月NEC入社。以後、日本、アメリカ、ドイツで自動車向けMCUのマーケティング、製品企画、戦略立案、を担当、現職に至る。

産業用ロボットメーカとして、各種製造ラインの自動化／省人化に貢献してきたKawasakiが、新しいコンセプトのロボットとデータプラットフォームでサービス業界を始め、これまで貢献できてなかった業界／分野への挑戦を紹介する。

1989年　川崎重工業（株）入社、ロボット事業部配属
2011年　本社企画本部　新事業推進部　企業開発課長（全社M&A担当）
2017年　ロボットビジネスセンター　営業総括部　営業企画部　部長　
2018年　同　兼　（株）メディカロイド経営企画部　担当部長
2020年　営業総括部　副総括部長
2021年　理事　商品企画総括部　副総括部長

次世代のクルマづくりに対応する為、デジタル化による品質担保やトレーサビリティの強化、匠の技のロボットへの伝承など、日産EVアリアの量産で実現した革新的な生産システム「ニッサンインテリジェントファクトリー」について紹介する。

1991年3月早稲田大学理工学部を卒業し、同年4月に日産自動車（株）に入社。主管として車両生産技術開発試作部を担当し、2014年4月北米日産スマーナ工場の生産シニアダイレクターに就任。2016年4月チーフクオリティエンジニア、2018年2月栃木工場品質保証部部長を歴任し、同年11月常務執行役員として生産・市場品質、品質監査を担当。2020年4月より車両生産技術開発を担当し、現在に至る。

リモートロボティクスはすべての人々が社会参加できるリモート社会の実現を目指し、ワーカーの皆様と事業者様を繋ぐリモートロボットプラットフォームを提供する。
プラットフォームを通じた人とロボットの新しい働き方の可能性についてお話しする。

1998年ソニー（株）入社後、業務用VTR・カムコーダーの設計開発、ロボティクスカメラの商品企画に携わり、2005年より米国Sony Electronics, Inc.で監視システムのプロダクトマネジメントを担当、2015年にセンシングモジュール事業 統括部長を経て、2021年12月よりリモートロボティクス（株） 代表取締役社長としてロボットの遠隔操作に関するプラットフォームサービス事業を推進している。

日本発の標準化規格「ORiN（オライン）」は産業用ロボットの標準化からスタートし、今やあらゆるモノを「つなぐ」技術として活用されている。
本講演では、ORiNの概要、技術、PoC事例として異なるメーカーのロボットの遠隔操作システムに関して説明する。

2006年5月デンソーウェーブに入社。FA事業部に所属し、デンソーロボットに係わるソフトウェア開発全般に従事。
ロボットコントローラの組み込みソフトからオフライン開発ツールなどで広くORiN技術を活用。
2016年、IoT事業立ち上げ時からORiNを活用したIoT製品開発に注力。
社外では、ORiN協議会技術委員会の長としてORiNの技術的視点での普及、開発支援を推進している。

近年、5Gなど高速通信の一般化により、種々の産業機械やロボットの遠隔操作が身近になってきている。
本講演では、人と協働するロボットの一形態として、建設現場のテレワーク支援を目的に開発したアバターシステムの概要と、DXへの応用展開について説明する。

1993年 川田工業（株）入社。航空事業部にてヘリコプターの開発に従事。
1999年より二足歩行ロボットの開発に従事し、産業技術総合研究所と共同でHRP-2、HRP-3などHRPシリーズを開発。
2005年 川田工業 執行役員 航空機械事業部長。産業用協働型ロボット「NEXTAGE」の開発に従事。
2013年カワダロボティクス（株）代表取締役社長。（2021年退任）産業用協働型ロボット「NEXTAGE」の事業化に従事。
2019年川田テクノロジーズ（株）理事・技師長（現任）。橋梁工場、橋梁工事における自動化の開発に従事。

これからのもの作りはディジタルに依る3Dシミュレーションを駆使した、フロントローディングが主流となる。3Dでお客様の要求仕様をシミュレーションし、シーケンス通りの動作確認・タクトタイム検証・ロボットプログラムの検証、更にはお客様工場を3Dスキャンしてサイバー空間上で完結し、それから実設計に入る。品質・コスト・納期をフロントローディングで管理する。

1981年　三明機工に入社し、1981年　設計部課長、1986年　製造部部長、1991年　常務取締役就任後1997年　代表取締役社長就任　現在に至る。2018年FA・ロボットシステムインテグレーター協会設立と同時に初代会長を拝命、2020年日本ロボット工業会副会長を拝命。40年前よりロボットに依る自動化に取り組み特に工場の自動化に関して周辺装置を含めて対応している。35年前よりアルミダイカストマシン周辺のロボットによる全自動化に取り組み海外のプラントも手掛けている。また20年前より液晶ガラス基板の検査梱包装置及びモジュールの検査装置を開発。現在はシミュレーションを中心として、お客様に高付加価値の情報をご提供するフロントローディングを推進している。

DX化のメガトレンドや人手不足といった社会課題、コロナ禍の非接触化のニーズへ対応にあたって、あらゆる産業でロボットの導入促進が鍵となっている。こうした中で、経済産業省では、所与の環境にロボットを導入するのでなく、導入側の業務プロセスや施設環境をロボット導入しやすい環境へと変革する、ロボットフレンドリーな環境構築のための取組を進めている。これに加えて、人材育成や研究開発など、経済産業省が取り組むロボット政策を紹介する。

2009年経済産業省入省。流通・物流政策の振興、製造業横断政策の総括、福島第一原子力発電所事故後の電力市場制度の立案や福島復興、原子力政策などを経て、2022年より現職。一橋大学大学院経営管理研究科修了（経営学修士）。

多品種少量生産に対応したロボット利活用の方法や、全国のものづくり企業における実際の導入事例、投資効果、各ロボットメーカのロボットの特徴等、ロボットシステムインテグレータの立場から、成功するロボット化の進め方のポイントと開発事例を紹介する。

1985年2代目代表に就任、以降一貫してロボットシステムの設計製造に携わり、2007年には尼崎ロボットテクニカルセンタを開設。2016年9月、西宮に移転し法人化し（株）ロボットテクニカルセンターとした。2018年１月にはロボットテクニカルセンター東京も立ち上げた。 「中小企業におけるロボット化は、人材育成からである」という考えのもと、各種セミナーや見学会を積極的に開催し、過去7200人以上の方に「産業用ロボット特別教育修了証」を発行。また、工業高校・大学よりインターンシップを受け入れ、学生対象にロボット操作教育を実施するなど、「ロボットを多くの企業に普及したい」という熱い思いを持ち活動している。

溶接ロボットを、人手不足解消のため導入し成果を挙げるが、工場移転後、新しい人材に同様のロボット活用はうまく行かず、「ロボット人材の育成」が成功へのカギであると再認識、その後、人材育成に力を入れ、成果を挙げる。

2008年　兼廣入社
製造部に所属し、新規部品の製作工法等を確立する業務に従事

「ロボットフレンドリー（通称：ロボフレ）」というキーワードが注目を集めている。「食品製造業」、なかでも特に人手不足が顕著な「惣菜盛付工程のロボット化」を実例に、ロボット普及の壁と、解決策としてのロボフレを、ロボットSIerの視点で解説する。

大学卒業後、センサ・制御機器大手キーエンスに入社。主に技術営業として、半導体、電機/電子、自動車、食品など多くの業種で現場に入り込みながら多数の自動化プロジェクトに関わる。その後、現職の兄弟会社となるFAナビ（現アペルザ）にて、FA専門紙「オートメーション新聞」の立ち上げに参画し、取材活動を実施。現職では、製造業のDXから生産ラインの開発・実装までを包括的に支援するコンソーシアム「Team Cross FA」の一員として、業界団体・公的機関などと連携し、「ロボフレ」の正しい認知向上や、ロボットシステムの普及促進に向けた活動を行いながら、パートナー企業との連携によりチームが掲げる「Brand New Japan.」の実現に尽力する。

食産業にとっての深刻な課題である人手不足。　「テクノロジーによる持続可能な食インフラを創造」を目指すTechMagicが、国内外の事例を用いて食の未来について語る。

ボストンコンサルティンググループ日本支社で、新規事業構築、ポートフォリオマネージメント、グローバル戦略などのプロジェクトを経験。2018年に同社を創業。「テクノロジーによる持続可能な食インフラ社会を実現する」をビジョンに「調理ロボット」、「業務ロボット」を開発する。味の素、キユーピー、日清食品などの食品メーカーをはじめ、プロントコーポレーションなどの大手外食企業と協業し、ハードウェアとソフトウェアを融合した「ヌードルロボット」、「洗浄仕分けロボット」、「盛付ロボット」などを販売している。

創業以来ものづくり企業として歩んできた東芝は、迫りくる環境変化や社会的要請に応えるとともに、更なる成長をはかるため、デジタルによる事業進化や事業創出に取り組んでいる。東芝の新たな成長戦略と、サステナブルな社会に貢献する取り組みについて紹介する。

1985年（株）東芝へ入社。ICTソリューション分野における営業責任者、事業部長を経て、2022年3月より（株）東芝　執行役上席常務（東芝デジタルソリューションズ（株）取締役社長、一般社団法人　量子技術により新産業創出協議会（Q-Star）実行委員長兼事務局長、一般社団法人　ifLinkオープンコミュニティ代表理事、東芝データ（株）取締役、ウイングアーク1st（株）社外取締役兼任）現職。

AISINはCYBER/PHYSICALという構想に基き、効率的で働きやすい工場を目指している。加えて電動化、カーボンニュートラルへの対応をDXで加速したいと考えている。今回は、その具体例をご紹介し、皆様からのご意見を頂戴したい。

1984年にアイシン・ワーナー(現･アイシン)に入社。自動車部品のソフトウェア設計に従事。2011年より同社取締役としてITを担当し、2021年CSDO(Chief Software & Digital Officer)に就任。同時にMaaS分野に関連する人材を集めて発足したCSS(Connected＆Sharing Solution)カンパニーではプレジデントを務めている。

DX時代の昨今、設計・製造・運用保守フェーズで、現場は様々な課題を抱えている。当社はSCADAでの膨大な生産データ見える化、3Dシミュレータを活用した立上げ時間の大幅削減、データ分析ツールを活用した想定外装置異常の分析など、ソフトウェアを駆使したデジタルソリューションを提案する。

1995年に入社後、FAシステムの開発・生産を担当する名古屋製作所にて20年以上に渡りシーケンサおよびエンジニアリングツールの開発に従事。2019年にSCADA製品の開発・販売を担う米国法人ICONICS, Inc.のCEOに就任。2022年4月に名古屋製作所に戻り、FAソフトウェア事業の企画・開発を統括。

「2050年までのカーボンニュートラル実現」が切迫した社会目標になっている。その中で、社会的責任を果たす企業の取り組みは待ったなしの状況である。なかでも製造業では、品質／生産性の向上を追求し続けながら、社会的責任を果たすことが大きな課題である。今回は、オムロンが進めている持続的成長と脱炭素化を両立するための取り組みを中心に、様々な現場の実践事例を紐解く。

1994年オムロン株式会社へ入社。センサ開発部に所属し、FA向けセンサの開発に従事。
2009年から様々な新規事業の立ち上げに取り組み、業界マーケティング部長、グローバルサービスセンタ長などを歴任。
2022年よりアドバンスドソリューション事業本部長として、ものづくりの高度化を支える新しいサービス事業を推進。

IoTとビッグデータによるデジタルツインの実現と、仮想現実とを組み合わせたインダストリアルメタバースをご紹介する。製造業の現場はもちろん、あらゆる産業に大きな影響を与えるデジタルツインとインダストリアルメタバースを詳しくご理解いただける。

日本経済新聞でも紹介されたIT「伝道師」。IT業界の著名エバンジェリスト。エバンジェリストとはわかりやすく製品やサービス、技術を紹介する職種。現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。1990年代から企業システム、データベース、Java、インターネットのビジネスに関与し、1996年からオラクル社にてエバンジェリスト、2009年からはマイクロソフト社にてエバンジェリスト活動を継続。最新ITに係るプレゼンテーションやデモンストレーションに加え、ドローンやブロックチェーン・仮想通貨などのトレンドに関するプレゼンテーションも行っている。

現実世界と仮想空間をつなぐデジタルツインにより、様々な産業で大きな変革が起きようとしている。自動車、製造業を始め、産業界で活用されるNVIDIA Omniverseデジタルツインの事例についてご紹介する。

大学で中国語を専攻後、国内商社での法人営業、外資系ワークステーションメーカーでのビジネス開発を経て、2020年よりNVIDIAにてプロフェッショナルビジュアライゼーション製品のビジネス開発に従事。

製造業特化型コンサルティングファームである（株）オーツー・パートナーズは旧態依然とした金型メーカー（株）IBUKIの経営に乗り出し、経営破綻寸前から日本ものづくり大賞を受賞するまでの再建を実現。そこでキーとなったのがデジタル人材育成とそれに伴う社員の自己肯定感の向上。IBUKI流リスキリングについて事例から紹介する。

大手化学メーカー、外資系ITベンダーのディレクター、コンサルティングファームのディレクターなどを経て2004年3月に製造業特化型コンサルティング業務を行う株式会社オーツー・パートナーズ（旧社名：株式会社O2）を設立し、設計・製造DX、新規事業創出などを中心に大企業から中小規模の製造業向けにコンサルティングを行う。
2014年に（株）IBUKIをO2グループ傘下とすると、経営破綻寸前だった同社をAI技術の活用などを通して1年足らずで黒字化すると、2018年には第7回ものづくり日本大賞において、経済産業大臣賞を受賞する。デジタル人材育成などが評価されて日経新聞や各種白書に掲載される。

本講演では、AIのものづくりへの導入のために当社でこれまで取り組んできた技術獲得や人材育成について解説する。そして、AIを活用した開発を組織能力として定着させるための「AIエンジニアリング」についての考え方や取組みについて紹介する。

1994 年、京都大学工学研究科を修了後、松下電器産業（旧社名）入社。 中央研究所（当時）にて、知能処理による新規商品、新規機能などを開発。その後、事業部門にて世界初のネット動画対応IPTV 開発、AV機器のソフトプラットフォーム開発、大規模サーバシステム開発・運用、車載向けインフォテインメント機器開発を担当。2017年より、本社部門に異動しAIの研究開発、全社への普及推進を担当。現在、 AI開発の責任者として社内外へのAIの事業への導入を推進中。

自社の省エネの徹底や再エネ調達・設備導入に止まらず、バリューチェーン全体での脱炭素化が求められている。脱炭素はエネルギーの安定調達や材料の脱化石資源等と一体的な推進が必要であり、エネルギーやモノの流れの観点から自社の枠を超えたGXのあり方を整理する。

建設コンサルタント、総合シンクタンクを経て現職。エネルギー・地球温暖化対策を中心とする環境分野のコンサルティングに20年以上従事。中央省庁の政策立案・実行支援から企業の戦略立案・R&D支援等を幅広く手掛けており、官民双方の立場からの政策実現に取り組む。特に、再エネ・省エネ技術に関する高度な専門的知見を有しており、国内外の最新のビジネス・政策動向を踏まえた政策／戦略立案、エネルギーシミュレーションに基づく政策／事業評価、官民連携によるR&Dや社会実証のコーディネートを得意とする。
大阪大学大学院工学研究科環境工学専攻修了（工学修士）、早稲田大学大学院環境エネルギー研究科博士後期課程単位取得後退学

2050年カーボンニュートラルに向けて2022年5月にクリーンエネルギー戦略の中間整理がとりまとめられたところ、同戦略の概要と関連する最近の政府の動きについて紹介。

2005年東京大学法学部卒業後、経済産業省に入省。資源エネルギー庁にてエネルギー供給構造高度化法策定やエネルギー白書執筆に従事。米・ジョージタウン公共政策大学院留学を経て、通商政策や貿易政策等にも携わり、海外の動向を踏まえた産業政策に従事。2022年7月より現職に着任。

製造業の脱炭素イノベーションについてグローバルの先進事例、特にスタートアップの活用事例を交えながら解説する。サプライチェーン上でどのような脱炭素ソリューション活用が主流となりつつあるかに加え、脱炭素を機会として事業を展開している事例についても紹介する。

デロイトの社内ベンチャーで、スタートアップの成長支援、大企業のコーポレートイノベーション支援を行う会社を立ち上げ、成長を牽引。シリコンバレーと日本に拠点を置き、大手製造業、電力会社、エネルギー企業などのグローバルでのイノベーションプロジェクトで責任者を務める。脱炭素関連分野での主な執筆としては、「モビリティ産業にも影響を及ぼす欧米エネルギーデジタル変革（D-Lab、経済産業省）」「気候変動領域におけるイノベーション実態調査（Deloitte）」「気候変動イノベーション、スタートアップ連載（Deloitte）」「イノベーションの起こし方（電気新聞連載）」「グローバルでの化学、素材企業のベンチャー投資動向（化学経済）」などがある。

製造現場における脱炭素化に必要な最新情報をご紹介する。
（１）温室効果ガス（GHG）排出量算定ルール
（２）zeroboardが実現する算定の効率化
　・自らが利用したエネルギー由来のGHG排出量の算定（工場内のデータ収集効率化）
　・サプライヤーからのGHG排出量データ収集

東京大学工学部卒業後、JPMorganを経て三井物産に転職。ICT事業本部にてエネルギー関連のベンチャー投資、新規事業開発を手がける。2018年にスタートアップに転じた後、GHG排出量算定・可視化クラウドサービス「zeroboard」を開発。2021年に同事業をMBOし、（株）ゼロボードを創業。

AIを用いた温暖化ガス排出量削減の考え方と当社の事例を紹介する。特に、プロセス改善、ジャストインタイム、シミュレーション、リサイクル効率化を用いた事例を挙げる。

2014年3月、京都大学工学部電気電子工学科卒業
2014年9月、データ結合と分析会社を起業（株）マトメディア
2016年3月、同大学院電気工学専攻　修士課程修了（博士後期課程退学）
2016年7月、（株）マトメディアをバリュエンスホールディングス（9270）に売却後、DXを指揮
2018年3月、バリュエンスホールディングス上場。時価総額650億円をつける
2019年7月、（株）RUTILEAを創業
現在、製造業に特化しAIソリューションを提供、米Rockwell Automationと戦略的パートナーシップ、サウジアラビアからの資金調達を行い海外展開を目指す。

ソニーグループは、「環境負荷ゼロ」を達成する計画「Road to Zero」を策定。気候変動領域でのRoad to Zeroに該当する「カーボンニュートラル」に関して、2040年に達成することを今年5月に発表。また、RE100へ加盟し、2030年までに全世界の自社オペレーションで使用する電力を100％再生可能エネルギー（再エネ）とする目標を設定。2030年までに再エネ100％を達成するためのソニーの取り組みの全容を説明する。

2000年3月、慶応義塾大学理工学研究科卒業、2007年より再生可能エネルギー（再エネ）調達関連業務に従事。
その後、海外留学、他業務の担当などを経て、17年より再エネを含むエネルギー調達業務の統括、およびソニーグループのオフィス・工場への環境負荷低減活動を推進する業務を統括。
当業務において、RE100加盟の実現、RE100達成のマイルストーン策定の実行。また、SBT（Science Based Targets）認定取得のための分析、計画策定等を実施。
さらに、具体的な再エネ導入や環境負荷低減のための具体的施策実行をリードしている。

当社の燃料電池工場では、系統電力に依存しないRE100化を目指し「純水素燃料電池を活用したRE100ソリューション」の実証を開始している。システム仕様、水素利活用の利点、実証データの分析結果を基にグリーンファクトリーの展開についてご紹介する。

1988年松下電器産業（株）へ入社し電池事業に従事。
海外工場の責任者を担当したのち、蓄電池、太陽電池、配電設備などの事業責任者を務める。
その後、ガスメータ、燃料電池、水素事業などの事業責任者も務め、幅広いエネルギー分野の事業を担当する。
2022年、パナソニック（株） 執行役員CGXO（チーフ・グリーン・トランスフォーメーション・オフィサー）に就任。
グローバルで地球環境問題対策、エネルギー動向が注目される中、 環境（E）を中心とした全社サステナビリティ戦略の経営への実装を推進中。
エネルギー事業分野の取り組みの一つとして、純水素燃料電池を使用した「世界初」のRE100ソリューション実証を開始。

老朽化した既存建物の更新とモノづくりの基盤強化のための投資を目的に、今回、新たなスマート工場を建設した。脱炭素社会の実現に向けた地域社会との共存や環境負荷の低減について、新しいエネルギー評価指標“ZEF (Net Zero Energy Factory)”とゼロカーボンのプロセスを交えて紹介する。

1984年3月、成蹊大学卒業。同年4月、沖電気工業（株）に入社。Public Solution Company 沼津生産センタ生産企画部長、社会システム事業本部 沼津工場長に従事。2017年4月より情報通信事業本部 本庄工場長に就任し、現在に至る。

老朽化した既存建物の更新とモノづくりの基盤強化のための投資を目的に、今回、新たなスマート工場を建設した。脱炭素社会の実現に向けた地域社会との共存や環境負荷の低減について、新しいエネルギー評価指標“ZEF (Net Zero Energy Factory)”とゼロカーボンのプロセスを交えて紹介する。

1986年3月 工学院大学卒業。同年4月 大成建設（株）に入社。設計本部に所属し、設備設計業務に従事。設計本部設備設計部長を経て、2017年4月 設計本部副本部長に就任。2021年1月より設計本部理事副本部長、現在に至る。
環境分野のフロントランナーを目指して、カーボンニュートラルに向けたZEBの開発等に携わっている。

旭化成は機能樹脂事業において、世界中のBOM情報を積上げて、Scope 3も含めて計算する高精度の製品別CFP算出基盤を構築し顧客開示を開始している。日経新聞にも取り上げられたこの基盤構築をスタートラインとした、旭化成のCNに向けた取り組みについて紹介する。

89年3月京都大学卒業。旭化成工業（株）に入社。以来プラスチック関連事業に所属し、営業、企画、海外ポリマー製造工場勤務を経験。21年4月にコンパウンド事業部長となり機能材料領域のサステナ推進リーダーとして、サステナ活動を牽引している。

NTTデータは、旭化成機能材料事業の製品別CFP算出基盤の構築を担った。クラウド環境を活用した柔軟な取り組みで、業界標準が定まっていないCFPのプロジェクトを成功に導く。本講演では旭化成案件における仕組観点でのポイント、CFPを巡る業界情勢などを解説する。

1996年にNTTデータ入社。顧客管理料金システム開発のエキスパートとして、多くの大規模基幹システム開発に関わる。2016年より製造業を担当しているが、エネルギー利用効率化やカーボンニュートラルをどのように達成するか等についてお客様と数々のディスカッションをする中で、削減努力が反映できるGHG排出量可視化PFを中心としたNTTデータのグリーンコンサルティングを確立し、多くの業界に提供している。2022年7月より、法人コンサルティング＆マーケティング本部　サステナビリティサービス＆ストラテジー推進室長に就任、現在に至る。

物流クライシス、サステナビリティへの対応など物流業界を取り巻く環境は厳しさを増している。2022 年1月に HD 体制へ移行した NX グループが、目前に迫った社会課題の解決に物流面から貢献する取り組みを事例とともに紹介する。

1986年 日本通運（株）へ入社。2012年 米国日本通運㈱シカゴ支店海運営業部長、2017年 海外引越事業支店長、2021年 関東甲信越ブロックフォワーディングビジネスユニット海外引越統括部長を経て、2022年より日本通運（株）執行役員、中部ブロック地域総括兼名古屋支店長として現在に至る。

現在は、SDG’ｓやESGなど社会課題の解決が会社経営の優先テーマになっている。従来の自社の競争力向上という内向き志向から、社会課題の解決提案という外向き志向への転換が求められる中で、社会に必要とされる会社を目指した取り組みをご紹介する。

1985年3月 国立香川大学卒業、同年4月 日本電装（株）（現在の（株）デンソー）に入社。生産管理・物流畑を歩み、17年以上の海外経験の中で欧州、アジア地域の生産管理・物流機能センター長として競争力強化に尽力。2017年6月 （株）デンソーロジテム代表取締役社長に就任、現在に至る。

ヤマト運輸は、データ・ドリブン経営を推進し、荷物量の予測を独自開発したAIで行い経営資源の最適配置を進めている。このAIの開発から運用までのサイクルを円滑に行うため、”MLOps”環境を構築し活用している。本セッションでは、”MLOps”を導入した理由や効果などをご紹介する。

日本アイ・ビー・エム（株）においてデータサイエンティストとして顧客のデータ分析を多方面からサポート、企業の抱えるさまざまな課題をデータやデータ分析の観点から解決する。（株）オプトホールディング データサイエンスラボ副所長、SOMPOホールディングス（株）チーフ・データサイエンティストを経て、現職。重要な経営資源となった”データ”をグループ横断で最大限に活用するためのデータ戦略を構築し実行する役割を担う。また筑波大学大学院の客員教授、データサイエンティスト協会の理事としてデータサイエンスに関して企業の即戦力となる人材育成にも従事する。

日本の生協の宅配の配送コース設計は、管理者が手動で行うか、システム的に行っているが、生産性が十分ではない。 宅配の配送コースを、AIを用いることにより、より生産的なコース設計を行った取組みについて報告する。

1981年東北大学生協に入協、1984年みやぎ生協へ移籍。店長、店舗運営部課長、13年間のシステム部長を経て、2002年より共同購入商品本部長。2003年　みやぎ生協理事、2005年よりコープ東北サンネット事業連合理事、2014年より現職。2020年より、日本生協連dx-coopプロジェクトリーダーの委託を受ける。

最近の我が国の物流を取り巻く課題と、それに対する政府の取組などについて説明し、特に物流分野における「2050年カーボンニュートラル」に向けた取組を解説する。

平成　7．　4　運輸省入省（自動車交通局技術安全部整備課）
同　26．　7　国土交通省関東運輸局自動車技術安全部長
同　28．　7　同　自動車局審査・リコール課リコール監理室長
同　30．　7　同　自動車局技術政策課自動運転戦略官
令和　2．　7　環境省水・大気環境局総務課調査官（環境管理技術室長併任）
同　　3．　7　鉄道・運輸機構施設管理部長
同　　4．　4　国土交通省総合政策局物流政策課長

2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、物流分野においても脱炭素化が求められている。それを実現するための次世代車両の導入や物流DX（デジタルトランスメーション）による効率化など、佐川急便が目指す脱炭素物流の姿を紹介する。

1997年　佐川急便株式会社　北関東支社　入社。
本社　財務経理部担当部長、グループ会社のSGモータース株式会社、SGシステム株式会社の管理部門部長など責任のあるポジションを歴任。
2019年　佐川急便株式会社　東京本社　財務経理部　部長、2021年　同　執行役員　財務経理・コンプライアンス推進担当　兼　財務経理部　部長　兼　コンプライアンス推進部　部長、SGフィルダー株式会社　取締役（現）などを経て、2022年4月より現職。
安全推進、CSR、人事、財務、総務など多くの部門を率いながら、将来を見据えた脱炭素物流の構築を担う。

佐川グローバルロジスティクスでは、自動棚搬送ロボット「EVE」やロボットストレージシステム「AutoStore」をはじめとしたロボティクスを多数導入し、物流の効率化に取り組んでいる。実際の活用事例を交えながら物流業界でのDXについて紹介する。

2000年、佐川グローバルロジスティクスに入社。営業部門で物流センターの立上げを経験し、2年目に全国9か所のセンターを3か所に統合するプロジェクトの運用、システム設計を担当し成功させる。
その後も衣料通販、レンタルサービス、書籍などの物流センター構築を担当。2011年より営業部の部長を務め、営業開発部、物流ソリューション部と営業に関わる部長を歴任、2018年より執行役員、現在に至る。

2017年頃から顕在化し社会課題にもなった物流危機。その課題解決のためにテクノロジーの積極活用による省人化であると考え、2018年春に物流パートナー企業と次世代物流プロジェクトを結成。少量・多品種という特性を持つ化粧品中心のEC物流に対して導き出したコンセプトとは？2020年8月稼働開始までの2年半の道のり、そして生み出された成果や最新の情報をお話しする。

印刷会社の包装事業部での営業職を経て、オルビスに入社。物流部門を中心に受注業務、法務等を担当後、2010年、ポーラ・オルビスホールディングスに出向し、約7年間ポーラ・オルビスグループの広報に携わる。2020年からSCM（サプライチェーンマネジメント）領域の担当部長。2020年8月にオルビスの通販向け出荷ラインに330台のAGV導入による物流センターの自動化を実現。プロジェクト責任者を務め牽引する。2022年1月より広報グループマネジャー。

需要変動が激しく、重量品の手荷役が多い空調製品の物流は、人手不足や2024年規制への対応に向けて抜本的な改革が求められている。ダイキン工業が取り組み中の販売、モノ作りと連携した改革や、自動化・IT化など物流DXの考え方を事例と共に紹介する。

1985年ダイキン工業入社。国際物流部門、配送センター勤務を経て、95年より欧州駐在、物流拠点設置などを担当。2000年より物流企画担当として事業の海外展開に伴なったグローバル物流ネットワーク構築や国内の拠点再編などに従事。2007年より現職で国内外の物流改革業務を推進。現在は戦略経営計画Fusion25重点テーマとしての強靭なサプライチェーンの構築や、欧州、北米、アジオセ、インド、中国等各地域の物流戦略テーマを推進中。（公益社団法人）日本ロジスティクスシステム協会関西支部運営委員長。

月に1万点の製品を取扱うには、スピード重視で製品を仕訳管理する必要があり、いち早くIT技術を導入した。見直したのは“物流”。
作業が快適になれば作業員も快適になる。同時に働きやすい職場環境も整えた、女性比率7割のテルミックが自社のソリューション事例を紹介。

1968年生まれ、愛知県育ち、愛知県三河の工業高校卒業後、旋盤一つで始めた加工会社を、現在は約140名の社員が働く会社まで育て上げた、社長歴33年目の創業者。
現在は加工現場を離れ、お客様と仕入れ先を結ぶプラットフォームを作り上げることに力を入れ、年間約1000社の経営者に自社開催セミナーや見学会などでその手法を伝授している。