DX推進の必要性が叫ばれるなか、次の一手をどうすべきか？大企業や自治体、地域企業のDX推進を手掛けた経験だけでなく、次世代人材育成支援、地方創生プロデュースなど幅広い分野で活躍してきた実績をもとに、DXの本質は何か、DX推進のために何をすべきか豊富な事例を交えながら解説する。

2002年に創業。企業や自治体主催の基調講演やセミナー、社員研修など、年間200回を超えるオファーで、創業以来3000回以上の登壇実績を更新中。近年は、働き方改革・ワークスタイル変革、IoT・AI・ビッグデータ、地方創生、コミュニティづくりとコミュニティシップ、新規事業立ち上げをキーワードにした登壇依頼が殺到している。2016年から総務省地域情報化アドバイザー、2017年から内閣官房シェアリングエコノミー伝道師としても活動し、地域/企業のDX支援、次世代人材育成支援、地方創生プロデュース等、専門分野の幅をさらに広げる。著書に、[人と組織が動く中小企業のIT経営（日経BP社）][変われる会社の条件 変われない会社の弱点 (ワークスタイル変革実践講座（NextPublishing）) ]がある。

さらなる成長を続けるEC市場に対し、同社は、最新技術を用いた新たなサービスやソリューションを提供し、新価値の創出を目指している。
コロナ禍における配送環境の変化も踏まえ、露見した課題や今後の可能性までを実例とあわせて紹介する。

ヤマト運輸入社後、第一線の支店長を経て商品開発担当として宅急便コンパクト・ネコポスなど数々のサービスを生み出す。その後、ヤマトホールディングス経営戦略担当を経て、ヤマト運輸の商品開発責任者を務め、EC事業の立ち上げを主導し、現職。
ヤマトホールディングスの社長室では新規事業・構造改革担当、EC事業部では事業戦略・商品開発を担当している。

昨今様々な業務のDX化により、オンライン上で本人を特定し、安全かつ簡便に取引を行うための手段として「デジタルID」が不可欠となってきている。今後マイナンバーカードの普及が急激に進み、重要性が更に増す中、世界展開する唯一の国産認証局を内部にもつ同社より、電子契約で培った実績を踏まえニューノーマル時代の新たな社会基盤として何が実現できるのか、次なるビジョンを解説する。

1967年、福井県生まれ。1989年、東海大学卒業後、航空機器制御コンピュータの開発エンジニアとして航空機のシステム設計に携わる。その後独立し、米国にてスノーボードメーカーを設立。自社ホームページを運営する中、ホスティングサービスの将来性に魅力を感じ「株式会社アイル（現GMOグローバルサイン・ホールディングス）」を創業し現在に至る。
2001年、資本提携によりGMOインターネットグループの傘下となる。2014年には、東証一部上場を果たす。現在は電子認証・印鑑、クラウドインフラ、DXの３つの事業を米国、英国、インド、中国など世界11ヶ国で展開。

BtoBの法人営業は、受注までの様々な工程を非対面で取り組むことが可能になり、
かなりの業務工程を効率化・半自動化することが可能となった。
しかし、同時に企業はITへの急速なシフトチェンジを求められることになった。
IT化に取り組む際に気を付けたい、営業体制の構築方法や管理方法などのナレッジを紹介する。

1981年、静岡県湖西市出身。2004年、早稲田大学第一文学部中国語・中国文学専修卒業。同年、株式会社WEICを設立。2005年、中国市場開拓人材の語学教育向けe-ラーニングシステムを開発。2014年、SFA（営業支援システム）とインサイドセールスを融合した新規商談獲得サービスを開始、インサイドセールスクラウドサービス「SALES BASE」を提供。2016年4月よりソフトウエアベンダーの業界団体「MIJS（Made in Japan Software&Service）コンソーシアム」理事長を務める。2018年6月、e-ラーニング事業（HR BASE事業）を譲渡。同年10月より、SALES ROBOTICS株式会社へ商号を変更。

今や、スマートフォンに代表されるコネクテッドデバイスのみならず、AIやIoT、自動運転など、人々の暮らしの中で欠かせないテクノロジーの中核を担う同社より、パンデミック後の世界を変えるテクノロジーの可能性を提示し、日本企業が今後勝ち抜くためのヒントを具体的事例を交えて解説する。

1987年、インテルジャパン株式会社（現インテル株式会社）に入社。1989年から1990年、Intel Corp.本社サンタクララ勤務。1991年から1995 年まで、フィールドアプリケーションエンジニアとして国内PC顧客の開拓・獲得活動に従事。1995 から1996年はVLSIテクノロジに勤務。デジタルコンシューマプロダクト製品の技術マーケティング・マネージャを務めた。1997年から2003年は、再びインテル株式会社に勤務。ワイヤレス技術センター、およびフィールドアプリケーション本部長代理を務めた。
2003年から2008年は、テンシリカ株式会社にて、フィールドアプリケーションディレクターとして勤務した。
2008年11月にアーム株式会社入社。OEMセールスを経て2010年にセールス担当バイスプレジデントに就任。2013年7月、代表取締役社長に就任し、現在に至る。

自動車技術が“CASE”（コネクティビティ、自動運転、シェアリング、電動化）へ向けて加速する中、車載E/Eアーキテクチャに大きな変化が起こっている。半導体がこれらの変化にどのような進化をもたらしていくのか、最新の動向を解説する。

1993年、日立製作所に入社し、2003年よりルネサステクノロジにおいてマイコンおよびSoCの設計、開発に従事。2013年以降、ルネサスエレクロトニクスのオートモーティブ分野の技術部門、企画部門、事業計画部門などの要職を歴任した後、2021年4月より現職の執行役員兼オートモーティブソリューション事業本部長としてルネサスの車載事業を総括している。

AIカメラは、メーター検針や人流カウントといった人出に頼っていた業務をデジタル化できることから、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に大きく役立っているが、導入には様々なカベが存在する。同社の20,000を超えるお客様の中から最新事例を基に、AIカメラ活用の利点とカベの乗り越え方、始め方を解説する。

IoTの活用事例やSORACOMのサービスを、企業や開発者に活用いただくための講演や執筆活動を担当。90年代のISP事業支援をキャリアスタートとし、2000年にはLinuxサーバーメーカーにて情報システムやEC事業を担当。2015年からはIoTの事業開発をリード、メガクラウドとの協業や、省電力無線通信を活用した先駆的なIoT導入事例に関わる。2017年3月より現職で、通算の登壇回数は400を超える。共著に『IoTエンジニア養成読本』（技術評論社）等。

2021年、YouTubeは利用者数が月間6,500万人を超え、若年層を中心に爆発的な成長を遂げた。そして、TikTokは新たな潮流をもたらした。目まぐるしい変化が連続して起こる中、動画コンテンツで圧倒的なエンゲージメントやブランドリフトを達成してきたONE MEDIAが業界最前線の2022年版 “新常識” をお届けする。このセッションの体験後、あなたの動画に対する解像度は確実にアップデートされるはずだ。

2014年にONE MEDIAを創業。独自の動画論をベースにYouTube、TikTok、Instagram等のSNSプラットフォーム向けのコンテンツを1,500本以上プロデュースしている。2018年に、自身初となる著書『動画2.0 VISUAL STORYTELLING』を上梓。　Twitter：@gakuto_akashi

様々な状況に対して柔軟に対応できる力がレジリエンスであり、企業においてはレジリエンスを高めるための各種取り組みが必要とされている。現代において、企業活動の全てを多面的に分析し数々のDXを進めることが求められる中、レジリエンスを高めるDX手法について説明する。

1964年長野県生まれ。法政大学卒業後、複数のIT企業を経て、2017年富士通(株)入社。最先端テクノロジーを得意分野として年間約200回以上の講演活動を行う。書籍の執筆活動やTV番組出演の他、国内30以上の大学で特別講師も務めている。

コロナによって激変した世界情勢。その変化を支えたのもテクノロジーであり、これから先の世界を作り上げていくのも、やはりテクノロジー。アフターコロナの世界ではどのようなテクノロジーが世界を変えていくのか、IT業界の巨人である同社はどのようなテクノロジーで世界に貢献しようとしているのか、最新事例やデモを交えながら解説する。

日本経済新聞でも紹介されたIT「伝道師」。IT業界の著名エバンジェリスト。エバンジェリストとはわかりやすく製品やサービス、技術を紹介する職種。現在はマイクロソフトにて多くの製品・サービスを伝え広めるエバンジェリスト。1990年代から企業システム、データベース、Java、インターネットのビジネスに関与し、1996年からオラクル社にてエバンジェリスト、2009年からはマイクロソフト社にてエバンジェリスト活動を継続。最新ITに係るプレゼンテーションやデモンストレーションに加え、ドローンやブロックチェーン・仮想通貨などのトレンドに関するプレゼンテーションも行っている。

米国で毎年開催されている世界最大級の航空機の見本市であるAirVentureOshkosh2021に出展し、eVTOLとしての予約販売を開始した同社。世界のeVTOL開発者との交流、顧客・メディアとの交流を通じた世界のeVTOLをめぐる動向について、最新事例を交えながら解説する。

東京大学 博士課程に在学中に一人乗りの「空飛ぶクルマ」の設計コンテストGoFlyに応募 し、2018年6月1次審査のデザインで上位10名に選ばれ賞金獲得、起業。2020年2月GoFlyFinalFlyoffにて唯一の賞金獲得。現在も資金調達を行ないながら、100kmを30分で移動する空飛ぶクルマを開発中。2021年7月米国で行われたオシュコシュエアベンチャーにて新機種を発表し、予約販売を開始した。

モビリティ分野の新たな動きとして、世界各国で空飛ぶクルマの開発が進んでいる。20年8月に有人での公開飛行に成功した同社の空飛ぶクルマは、日本初・発の技術の結集で開発を進めてきた。また、空飛ぶクルマの技術を生かし、30kg以上の重量物を運ぶ「物流ドローン」も開発している。空を日常的に活用する2つのプロダクトの開発状況やユースケース、新産業創造の課題や取組みについて語る。

2009年慶應義塾大学卒業後、三菱商事に入社。東南アジアでの自動車販売事業（含む海外駐在1年半）、及び国内外での宇宙・ドローン・エアモビリティ分野におけるスタートアップ投資事業に従事。2020年9月SkyDrive入社。

「サスティナビリティ」が世界共通のイニシアチブとなった今、あらゆる業界が気候変動、生物多様性、ジェンダー問題などに対する様々な取組みを始めた。サスティナブルな社会の実現に向けて、私たちICT企業はどんな役割を果たせるのか。ヤフーや他社の事例などを紹介しながら、その役割について考察する。

2004年11月 ヤフー株式会社 入社
2007年4月 「Yahoo! JAPAN」トップページ責任者 就任
2013年4月 検索メディアユニット　企画部長 就任
2015年4月 検索メディアカンパニー検索事業本部長 就任
2017年4月 執行役員 コーポレートグループ SR推進統括本部長 就任（現任）

＜プロフィール＞
広告代理店勤務などを経て、2004年にヤフー株式会社へ入社。
「Yahoo! JAPAN」トップページの責任者を務め、ヤフー初となる「Yahoo! JAPAN」トップページの全面リニューアルを指揮。また、東日本大震災の復興支援と検索を掛け合わせたキャンペーン「Search for 3.11　検索は応援になる。」を立ち上げる。検索事業本部長等を経て、2017年4月より現職。

順調に拡大する IoT の取り組みとその先にある 5G によるデジタルトランスフォーメーションの加速について、事例を交えながら、AWS Wavelength などエッジクラウドやサブスクリプションモデルを支援するビジネス基盤などKDDI の最新アセットおよび共創取り組み、次世代社会構想について紹介する。

2000年に KDD （現 KDDI ）に入社。
SMS(Cメール）や動画配信等 au の商品・サービス企画を担当。
2008年より電子書籍やフォトフレーム等コンシューマ向け IoT 端末の企画開発に従事。
2011年よりソリューション事業本部にて B2B2C 向け IoT ビジネス開発を担当。
2015年よりグループリーダーとして法人向け IoT の中期戦略・サービス基盤企画を担当。
2019年 10 月より 5G ・ IoT サービス企画部長として、法人向け 5G ・ IoT のサービスを担当。

5Gの商用化が世界中で進められており、同社も20年3月より5G商用サービスを開始、現在もエリア拡大を進めている。同社は5Gのさらなる高度化を目指し、初期5Gの課題やマーケットニーズを元に研究開発を進めている。また、国内外で既にBeyond 5G/6Gに向けた検討が精力的に進められており、多くのプロジェクトが発足している。同社における5Gの高度化と6Gに関するコンセプトや最新の取り組みについて説明する。

1990年 横浜国立大学 修士卒。 1990年 NTT 入社。 1992 年より、 NTT DOCOMOにて W-CDMA, HSPA, LTE/LTE-Advanced, 5G , 5G evolution & 6G の研究開発および標準化に従事。現在、（株）NTT ドコモ 執行役員 6G-IOWN 推進部 部長 。 1997 年より ARIBでの移動通信システム標準化に参加。 2006 年～ 2014 年 2 月、高度無線通信研究委員会 モバイル・パートナーシップ部会 部会長。現在、 5G モバイル推進フォーラム企画委員会委員長代理 、 2016 年より ITS 情報通信システム推進会議 高度化専門委員会 セルラーシステム TG 主査、 2021 年 2 月より Beyond 5G 推進コンソーシアム 白書分科会主査。
1999年より、3GPP での標準化に参加。 2005-2009 年 3GPP TSG-RAN 副議長、2009~2013 年 3 月 3GPP TSG-RAN 議長を歴任。

SI・制作事業における営業・PM職を経て、2003年よりIT系事業会社にてサービスと組織改革に従事。2008年にChatworkに入社し、常務取締役としてセキュリティ事業を統括。2015年の資金調達後よりChatwork事業におけるセールスモデルを立ち上げる。
非IT中小企業へのビジネスチャット活用市場を切り開き、士業や介護をはじめとする多業種企業との外交にも従事する。2019年3月より取締役副社長COOとして全事業部門を管掌。

私達の働く場所は日々変化している。ある調査によると、現在76%の従業員がオフィスと自宅のハイブリッドな働き方、働く場所の柔軟性を求めている事が分かった。すべてがデジタル化され、どこからでも働くことができる世界（Digital HQ）を目指す同社より、社員が分散されていても、同じ場所で働いているかのように感じる事の出来る「デジタルファースト」な職場の最適解について解説する。

2019年よりSlack Japan 株式会社の西日本エリアの営業部長に就任し、2021年10月からは株式会社セールスフォース・ドットコム Slack 西日本ビジネス本部 本部長として、西日本エリアにおける事業拡大を牽引。
Slack入社以前は、クラウドソリューションベンダーの西日本支社の立ち上げに参画し、関西を中心としてクラウド普及拡大に貢献。それ以前は、株式会社NTTデータで拡大期にあったテレコム業界のビジネス及びシステムにコンサルティングと営業の両面から携わった。

現場や人に近いエッジで動作するAIが、人々の生活支援や社会問題解決に対して重要な役割を果たすようになってきた。エッジAIのリアルタイム処理、通信時間短縮、セキュリティ確保などの特徴を生かした活用事例と同社の取組み、さらに、エッジAIが創り出す未来の姿を解説する。

株式会社富士通研究所（当時）にて周辺機器の機構制御や画像処理・システムなどの研究開発に従事し、メディア処理システム研究所長、人工知能研究所長、取締役などを歴任。2019年からは株式会社デンソーテンにてAI、HMI、MaaSなどの先端技術の開発を牽引、現在、執行職・イノベーション創出センター長。

ITトレンドの波は集中と分散の往来を繰り返してきていたが、クラウド化というトレンドはITの実装レイヤー毎に下位レイヤーでは集約をしつつ、同時に上位レイヤーでは分散させた。クラウドのスコープが広がるにつれて上位レイヤーも集約されつつある今、ITにおける差別化・多様化はどこでなされるべきなのか？エッジが持つポテンシャルに焦点をあてながら、今後取組むべきチャレンジに関して解説する。

1998年に日本アイ・ビー・エム株式会社に公共担当SEとして入社、2003年にHPC等の先進技術を他業界やアジアに展開するグリッドビジネス事業部にて事業開発を担当。2006年からは金融市場系のお客様を主に担当し、日本の金融系アナリティクスの市場を醸成。
2011年にインテル株式会社のHPC事業開発担当として入社。2015年より同社アジアパシフィック・ジャパンのHPC&AI担当ディレクターに就任、アジア・オセアニア全域でのビジネスの拡大に貢献。
2020年に日本ヒューレット・パッカード株式会社のHPCチームに旧日本SGIと旧クレイ・ジャパンが合流したHPC&AI事業統括の取締役執行役員として就任、国内HPCビジネスの約半分を担うチームの責任者としてビジネスの統合を推進。同年8月1日より基幹系（MCS）とEdgeチームを新たに迎えて専門家集団を束ねる役割を務める。

ECを通じ、顧客体験価値を上げるアダストリア。店舗スタッフによるオンライン接客の取り組みや会員1200万人超の自社ECデータを活用した”情緒的な”OMOストアの展望を語る。

カタログ通販、インターネット広告代理店を経て、2011年にアダストリアに入社。
WEB事業を中心に従事し、自社ECサイト「ドットエスティ」の成長を牽引。
2021年3月より現職。EC、データ、デジタル戦略などを統括する。

コロナ禍でリアル店舗・小売りの価値が問われる中、同社はRaaS（Retail as a Service:サービスとしての小売）モデルのパイオニアとして、リアル店舗ならではの消費者・出品企業双方への価値を創造し続けている。「リテールを通じて人々に"新たな発見"をもたらす」をミッションに掲げる同社より、直近の消費者動向や出品企業の状況、今後の事業の方向性について語る。

大学院卒業後サントリー入社。R＆Dとしてビールの商品開発に従事した後、MBA留学を経てスピリッツ事業に配属。経営管理を2年間担当した後に、バイエル薬品へ転職し、ブランドマネジャーとしてOTC事業の拡大に貢献。その後マッキンゼーにて、主に消費財と小売業の経営戦略の立案やコスト削減に携わる。2021年3月より、b8ta JapanにCOOとして参画し、事業拡大に従事。
東京工業大学院卒/米ノースカロライナ大学チャペルヒル校MBA

ギリア株式会社は、地球規模(Global)の人間拡張(Human Enhancement)を目指して様々なお客様・パートナー企業様と共にAI のサービス化・商品化を手掛けてきた。そう遠くない未来、人間拡張が一般化したとしたら、私達の生活や働き方、社会全体にどのような変化をもたらすのかについて語る。

新潟県長岡市生まれ。プログラマーとして世界を放浪した末、2017年に株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所、WiL, LLCと共にギリア株式会社を設立、「ヒトとAIの共生環境」の実現に情熱を捧げる。東京大学大学院情報学環 暦本研究室 客員研究員。主な著書に「増補版-教養としてのプログラミング講座 (中央公論新社)」「よくわかる人工知能 (KADOKAWA)」「プログラミングバカ一代 (晶文社)」など。

現在世界的に、市場における競争がマーケットシェアの獲得から、顧客体験（CX）のシェア獲得へとシフトしている。コロナ禍を受けて顧客のニーズがどう変容し、求められる価値もどのように変化しているかという調査を引用しながら、人間体験（HX）観点へのシフトの重要性について、またそれに企業がどのように対応していくべきかについて、３つのヒントを紹介しつつ解説する。

デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員。Technology & Innovation 先端技術領域リード。外資系コンサルティングファーム、グローバルインターネット企業を経て現職。ECや金融における先端技術を活用した新規事業創出、大規模組織マネジメントに従事。DX立案・遂行、ビッグデータ、AI、IoT、5Gのビジネス活用に強みをもつ。東北大学 特任教授。日本ディープラーニング協会 顧問。企業情報化協会 常任幹事。

WEBセミナーや会議システムの様な「オンライン化」を急ぎ進めたものの、成果が上がらず「さらなるオンライン化投資か、オフラインへの回帰か、ハイブリッドか」悩める企業は多い。予算・人材が不足しがちな西日本においても試行錯誤を繰り返し、成功を収める企業をモデルケースに22年以降打つべきシナリオを紹介する。

関西学院大学経済学部卒、サン・マイクロシステムズ（株）（現オラクル社）、（株）村田製作所等を経て、2010年（株）シャノン入社同社にてサービス企画部門、カスタマーサクセス部門を立ち上げた後、2016年より現職。
西日本におけるマーケティング、インサイドセールス、営業・カスタマーサクセスを管掌し、昨今はお客様の営業・マーケティングDXの推進支援を行う。

DXとサステナビリティ、ブランディングと獲得、マスとデジタル、つまり「愛される」と「成長」。これらは多くの場合、分断している。DXは企業に何をもたらすのか？なぜ、愛と成長は分断するのか？解決する視座やアクションは何か？デジタルカンファレンスで参加者投票NO1になったセッションをDX時代に向けアップデート。半径50mを超えた鳥の目線で、未来を見据えながらも、今日明日の仕掛けにつながる内容を解説。

2011年博報堂に中途入社。DX時代の企業変革、プラットフォーム戦略、統合コミュニケーション、クリエイティブ実装まで向き合う、ビジネス/テクノロジー/クリエイティブ人材が集まる組織を率い、自らもECDとしてデジタル時代の多様な課題に向き合う。社内PJでは、社内外複数企業と連携し、メディア、テクノロジーを中心としたソリューション開発や体制づくりも牽引。前職では、ソーシャルメディア時代の行動モデル「SIPS」を開発。

DXを進める中で、どの企業においても課題となるのは「どこから着手するべきか」ではないか。DXというとデジタルビジネスの開発や戦略に着目するが、その本質はシステムの刷新だけではなく、組織文化の変革、チームの作り方と運営方法にある。 著書である「世界一わかりやすい DX 入門」の内容に加えて、社内対話の重要性や方法、マネジメント層がやるべき事について、経営改革を実行して得られた実践的な内容を伝える。

KADOKAWAの戦略子会社として設立された KADOKAWA Connected社長。情報経営イノベーション専門職大学准教授。Microsoft Corporationにてモビリティ＆クラウド技術部部長、アマゾン ウェブ サービス ジャパンで Professional Service 本部長を経た後、 2017年 1月にドワンゴ入社、 ICTサービス本部本部長などを歴任。 18年 6月、カドカワ（現 KADOKAWA）のグループ CIOに着任。KADOKAWA、ドワンゴを含むグループ全体の IT戦略を担当。 19年 4月より現職。 KADOKAWAグループで運営するサービスのインフラ開発・運用や ICTコンサルティング、働き方改革支援を手がけ、その実績を活かしたデジタルトランスフォーメーション（ DX）アドバイザリーサービスも提供。

経済産業省が『2025年の崖』問題を指摘して以降、良い意味でも、悪い意味でも、DXという用語はコモディティ化したと言える。他方、100年に1度の大変革と言われるデジタル化の波に乗り切れない企業・産業は、DX推進でどう変容すべきなのか。DXレポート2とその続編（DXレポート2.1）の政策担当官と有識者委員会のキーマンが対談を介して、これまでの経緯と、成長企業への変貌について、ポイントを明らかにする。

＜喜多羅 滋夫 氏＞
P&G とフィリップモリスにて20 年余りIT 部門に従事した後、2013 年日清食品ホールディングス株式会社に同社初のCIO（最高情報責任者）として入社。グローバル化と標準化を軸に、グループの情報基盤改革の指揮を執る。2021 年3 月に同社を退職し、独立。IT とイノベーションによる事業変革支援に取り組んでいる。

新たな労働力としてデジタルレイバー（ＤＸ）の活用が叫ばれて久しい中、「如何にして、その労働力を本格的な知的労働者にまで仕立てあげていくか！？」その検討過程において、人軸で運用している業務の「あるべき姿」の着眼点を再定義することで、コストばかりかかるDX導入を、ローコストで実現可能にする攻略法を公開。

慶應義塾大学経済学部卒業。2021年現在、ワークスアイディ株式会社代表取締役社長兼一般社団法人可視経営協会代表理事。業務の可視化を主軸にロボティック・プロセス・オートメーション（Robotic Process Automation［RPA］）導入支援、BI・データサイエンス・AI構築および運用支援、企業情シスのアウトソーシング、IT受託開発、IT技術者SES、テクニカルサポート、人材派遣、DX研修に加え、ヒューマンリソースとAI・RPA・データサイエンスを組み合わせたBPOなど、企業ニーズに合わせた幅広いDXサービスを事業展開する。著書には『デジタルレイバーが部下になる日』（日経BP社）。

人手不足や生産性向上の対策として考えられてきた「デジタル・レイバー」であるが、コロナ禍において、従業員の安全を守りつつ事業を継続するというニーズが明確になった。また、カーボン・ニュートラルの取組みにおいても注目されている。これからの時代当たり前となりつつある、デジタル・レイバーとの働き方について解説する。

1994年、日本アイ・ビー・エム株式会社に入社。金融サービス事業部に所属し、信託銀行様向けアプリケーション開発に従事。2015年より、AIやRPAなど先進テクノロジーを活用した自動化ソリューション推進をする部門を統括している。現在は、AIOpsなどシステム開発・運用の高度化も推進している。

コロナ禍において、ますますデジタルメディアの重要性が高まってきた。オンライン、オフラインを問わないOMO時代に生きる生活者との「ハブ」になるアプリは「Nice to HaveからMust Have」なツールへとシフトしている。500社のアプリを手掛ける「Yappli」が支援する数々の事例を紹介する。

新卒で不動産業での新規営業、IT企業で営業、カスタマーサクセスを行い、2016年に創業期のヤプリへインサイドセールス部の立上げで参画。EC、小売、メーカーを中心に幅広く自社アプリの提案を進め、累計2000以上の商談を創出。同部のマネジメントを経て、2021年に現職

新型コロナウイルス感染予防の観点から「触れる」ことへの意識が大きく変わり、「非接触」ニーズが高まっている。非接触ビジネスの事例や技術動向を紹介しながら、同社が独自に開発したエッジAIを拡張したフィンガージェスチャーによる非接触ユーザーインターフェイスの特徴と利点について解説する。

ベンチャー企業にて組込み開発支援ツールや人工知能言語のビジネスに従事。米Sun Microsystemsなど外資系IT企業数社でパートナー開拓、独SAPではIoTや組込み分野へのDB拡販を担当。その後ビッグデータ分析エンジン開発ベンチャーの設立に参画。ソフトバンクと連携しIBM Watsonビジネスにおける日本最初のアプリケーションパートナーとして開発プロジェクト等を推進。２０１６年ディープインサイト株式会社を設立し、代表取締役に就任。

今、あらゆる業界でDX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性が高まっている。 マーケティングにおいて必要なDXとは何か、3万サイト超のデータ分析を行ってきた同社の知見より、マーケティングDXの本質と勝ちパターンを紹介する。

1988年生まれ。横浜国立大学卒業後、楽天株式会社で営業・ECコンサルタントのマネージャーを歴任。後、WEB運営・コンサル会社にて、ECサイトの基盤構築からブランディング戦略の立案、マーケティング全般支援などを実施。
2018年株式会社WACUL入社。事業開発責任者・マーケティング部長・メディアプラングループ部長を経て、2019年9月より執行役員 ビジネス本部COOに就任。

働き方改革という言葉が注目されるようになり、導入が加速したRPAに代表されるデジタルレイバー。Withコロナ時代に更に注目を浴びており、生産性拡大のためにも導入企業は増え続けている。実際に導入するとしたら、どんなところに注意が必要なのか？ほかでは聞けない失敗事例を知ることで、スムーズな導入を実現するためのノウハウを解説する。

1990年　日本電信電話株式会社入社
黎明期のフレッツ網内の映像配信サービス、ＶＰＮサービス開発に携わり、
2019年より現職でNTT西日本における国内産ＲＰＡ【winactor】、
AI-OCRのサービス主管として、西日本管内のお客様への導入支援を実施。
バックオフィスＢＰＯの提供もＤＸを活用したサービスを推進。

ギフトメディア「素敵なギフト」は20記事に満たない小さなメディア。しかしそのメディアは多くの人から注目を集め、年間100万PV近い成長を見せている。その成功の要因は「あるTwitterアカウント」とWeb上で相手との良好な関係を築く「エンゲージメントライティング」にあった。フォロワー数が少ない企業アカウントでもすぐに実践可能な、SNS向けライティングの本質的なノウハウをお伝えする。

関西学院大学 経済学部を卒業後、音楽系の制作会社を経て、2010年に株式会社ウェブライダーを設立。
検索集客を軸としたWebマーケティングのコンサルティングやコンテンツ制作を手がけ、中小企業から上場企業に至るまでWebの成功を支援。これまでにプロデュースした主なコンテンツは「沈黙のWebライティング」「沈黙のWebマーケティング」「美味しいワイン」「美味い居酒屋」「素敵なギフト」など。沈黙シリーズは書籍化後、 専門書にもかかわらず18万部を超えるベストセラーとなり、今も記録を更新し続けている。
2017年秋には文章作成アドバイスツール「文賢（ブンケン）」をリリースし、1,000社を超える企業の文章作成業務を支援。2020年夏には話し手と聞き手をつなげるプラットフォーム「クマレル」をプロデュースし、C to C領域においても事業を拡張。独自の着想力と分析力に定評がある。

2020年12月にSub6帯の電波利用が開始されたことで、ローカル5Gの特徴をフル活用したソリューションの開発が可能となり、産学官を挙げて様々な取組みが進められている。DXを加速するキーテクノロジーであるローカル5Gの現状を紹介し、進化するネットワークの将来を展望する。

1993年NEC入社 通信機器開発、黎明期のインターネット関連事業領域の開拓を行い、2002年?2008年NECアメリカ社（シリコンバレー）にて、事業開発ディレクター、企業リエゾン・投資に従事。2008年から経営企画部/事業開発部にて新規事業開発を推進。2017年より現職で5G・Beyond 5Gの実装を推進。
通信関連の団体委員や技術フォーラムのプログラム委員等を歴任。技術セミナー講演多数。技術書著作、論文他多数。