2021年5月のIEA特別報告は2050年までにネットゼロエネルギーシステムに転換する方法に関して世界初の包括的研究であった。 同レポートではネットゼロを達成する上でバイオエネルギー、炭素ガス貯留および行動変容が果たす役割といったカギを握る不確実事項も検分されている。

Brent Wannerは国際エネルギー機関の世界エネルギー展望（WEO）に関わる電力セクターユニットの統括責任者である。 直近では、グローバルエネルギーセクターの2050年ネットゼロ報告書（Net Zero by 2050 A Roadmap）の主執筆者兼共同コーディネーターを務めた。 世界エネルギー展望2020、IEA持続可能回復レポート、2020 Global Energy Reviewの電気モデリングと分析を主導し、IEA洋上風力展望2019を共同で指揮した。

水素は幅広い分野の脱炭素化を可能とし、カーボンニュートラル実現に向けて必要不可欠なエネルギー。本講演では、水素社会の実現に向けた日本の取組、また、2021月に日本が主催した水素閣僚会議など国際的な連携に向けた取組を紹介する。

2011年　3月　東京大学　工学部　卒業
2013年　3月　東京大学院　工学研究科　システム創成学専攻　修了
2019年　6月　カリフォルニア大学サンディエゴ校 国際関係論　修士号　終了
2016年　資源エネルギー庁　電力・ガス事業部　電力市場整備室　課長補佐
2019年　資源エネルギー庁　長官官房　国際課　課長補佐
2020年　資源エネルギー庁　省エネルギー部・新エネルギー部　新エネルギーシステム課
　 　　　課長補佐

CH JUはヨーロッパで燃料電池・水素エネルギー技術の研究、技術開発および実地検証活動をサポートする、他に例を見ない官民連携パートナーシップである。技術の市場導入の加速化を目的に、カーボンクリーンエネルギーシステムを達成する一つの手段としてそれらの潜在能力の実現を目指す。

Bart Biebuyckは、2016年よりFuel Cells and Hydrogen 2 Joint Undertaking （FCH2 JU）のエグゼクティブ・ディレクターを務める。それ以前は、トヨタモーターヨーロッパの燃料電池部門にてテクニカルシニアマネージャーを務めた。ヨーロッパ市場に新技術を展開してきたが、日本のトヨタ自動車でも2年間勤務した経験を有する。エグゼクティブディレクターはFCH JUの法定代理人。エグゼクティブディレクターおよびプログラムオフィスがFCH JUの日々の運営を行っている。

Kurt‐Christoph von Knobelsdorffはドイツ連邦政府の水素・燃料電池技術に関する国立機関であるNOWのマネージングディレクターである。 講演ではヨーロッパにおける気候政策の変わりゆく規制フレームワークの概要、とりわけ水素と水の電気分解について説明する。 また2021年後半に政権の座に就いた新連邦政府の気候政策計画やその一環として水素がどのように進展するのかについても話をする。 NOW主要活動の重点に沿って、 Knobelsdorff氏はその次にドイツにおける水素モビリティの現状と展望を紹介する。 最後に、国際協力の重要性とNOWにおけるその支援方法を強調して取り上げる。

Kurt‐Christoph von Knobelsdorffは経済学士のエコノミストであり、ドイツ商工会議所（DIHK）とGerman Association of Family Businessesで職責を務めた後、ベルリン州とシュレスヴィヒ・ホルシュタイン州経済省（Ministry of Economic Affairs）で上級職に就いている。 NOW GmbHにマネージングディレクターとして加わる前は、ブランデンブルクエネルギー省（Ministry of Energy）で局長を務めていた。
政治、産業、地方自治および科学との接点における連邦政府プログラムとの調整、政治コンサルティングおよびネットワーキングにより、NOW GmbH はドイツが自ら約束した気候目標の達成で大きな貢献を果たしている。

本講演ではSunita Satyapalが、H2@scale visionや十年以内にクリーン水素を1Kg1ドルにするというHydrogen Energy Earthshotなど、米国エネルギー省の水素・燃料電池に関わる研究開発および実証活動の概要を紹介する。

Sunita Satyapal博士は、米国エネルギー省（DOE）Hydrogen and Fuel Cell Technologies Officeのディレクターであり、米国DOE水素プログラムに関して部署をまたがり活動を調整している。同女史は、年間1億5,000万ドルを超える水素・燃料電池の研究開発、実証および展開活動を担当している。ユナイテッド・テクノロジーズ社など業界、学会および政府にまたがる研究・ビジネス開発の管理職や客員教授として25年の経歴がある。国際的な水素活動の調整も手がけており、現在は水素の進展を加速化させる20ヶ国超のパートナーシップであるInternational Partnership for Hydrogen and Fuel Cells in the Economy（国際水素・燃料電池パートナーシップ）のバイスチェアパーソンであり、クリーンエネルギー大臣およびミッション・イノベーション会合の枠組みでは、水素の取り組みで共同主導役を果たしている。コロンビア大学で博士号を取得し、コーネル大学で応用・基礎工学の博士課程終了後研究を行っている。
Scientific American誌などで数多くの発表をしており、10件の特許を持ち、Presidential Rank Awardなど数々の栄誉を受けている。

ホンダは、地球温暖化対策として低炭素社会を実現するための重要な未来技術として水素・燃料電池技術を位置づけ、早い段階から燃料電池車（FCV）の開発を進めてきました。 2002年に世界初のFCV、2008年にセダンタイプFCV、2016年に燃料電池システムをエンジンフードに搭載したFCVを発売。現在、GMと共同開発。 性能の問題は予測されていますが、大量生産の場合、コスト削減や燃料電池スタックの品質保証などの取り組みが障壁となっています。 プレゼンテーションでは、FCV開発の技術的な問題を要約し、さまざまなアプリケーションの可能性について説明します。 同時に、FCVは交通手段としてだけでなく、現在発生しているさまざまな社会不安に貢献する手段としても説明されます。

1988年4月、本田技研工業（株）に入社。同年本田技術研究所へ配属され量産車エンジンの補機設計に従事。
1998年より燃料電池開発プロジェクトに参画し、FCVの開発担当・開発マネジメントを経て現在に至る。

水素社会の実現には、水素を『つくる・はこぶ・ためる・つかう』すべてのステークホルダーが同じ方向を向き取り組むことが重要である。本講演では、福島県をはじめとした地域や様々なステークフォルダーの皆様と進める普及に向けた具体的な事例を紹介し、今後の水素社会構築に向けた課題や燃料電池技術活用の可能性について述べる。

2000年3月 九州大学 大学院 工学研究科化学システム工学専攻 修士課程を修了。同年トヨタ自動車（株）に入社しディーゼルエンジンの排気浄化システム開発に従事。2019年7月よりFC基盤開発部に所属し現在に至る。

長距離輸送大型トラックのセグメントは、運輸分野で燃料電池の商業化を成功させるのにふさわしい候補である。その技術をトラックおよび定置用途へ適用させるには、大幅な耐久性と堅牢性の確保が求められる。本講演では、トラックや定置用への適用に際して求められる技術要件と課題について、乗用車との違いも踏まえて紹介する。

Christian Mohrdieck教授（Dr.）は、cellcentric GmbH & Co. KGのマネージングディレクターである。それ以前は、Mercedes-Benz Fuel GmbHのCEOとDaimler Truck Fuel Cell GmbH & Co KGのマネージングディレクターを務めていた。
ドイツとフランスで物理学の学位所得と博士号研究を終えたChristian Mohrdeickは、1989年にフランクフルトのDaimler-Benz AGで研究の専門キャリアを開始した。シュトゥットガルトのR&T Executive Board Officeを統括する職責を経て、米国のDaimlerChrysler Corporationで燃料電池システム部門を担当した。ドイツに帰国後は、Daimler-Chrysler Researchで構造材料部門の責任統括者となった。2005年から2012年までは、ダイムラーで燃料電池とリチウムイオン電池の研究開発を統率した。2012年以降はDaimler Groupで燃料電池の責任統括者となり、2015年からはNuCellSys GmbHのCEOとなっている。
名誉教授として、ウルム大学とウィーン工科大学で教鞭を執っている。

脱炭素社会に向けた CO2 フリーへのニーズが高まる中で、日本において運輸部門の CO2 排出量の約 40％を占める商用車の電動化は喫緊の課題である。 日野自動車が どのように環境対策に取り組んでいるかを説明し、商用車の CO2 フリー実現に向けた 商用 FCEV 実用化の取り組みを紹介する。

1986年4月 日野自動車工業（株）（現、日野自動車（株））入社。2011年2月 車両設計部 部長、2015年2月 車両計画部 部長を経て2020年7月 より 現在に至る。電動車向けシステム／ユニット、ADAS/ ADシステム、クリーンディーゼル、新材料開発を担当。

パナソニックは21年10月に従来のエネファームの技術を生かした純水素型燃料電池（5kWモデル）を発売した。水素燃料電池の仕様とその利活用、および水素普及に向けた取り組みとして草津工場で22年4月から実施するRE100ソリューション実証等についてご紹介する。

1989年松下電工に入社し、中央研究所にて生活家電商品の研究に従事。1999年から商品企画業務に従事し、2014年から燃料電池の企画業務に携わり、2018年から現職。

東芝グループでは再エネ由来のCO₂フリー水素を活用した次世代の水素社会実現を目指し、「つくる、ためる、つかう」それぞれのシーンで製品・技術開発を進めている。
本講演では、純水素燃料電池システムH2Rex™の納入実績、最新の開発動向および今後の取り組みについて報告する。

2002年3月、京都大学大学院地域環境科学専攻修了。同年4月、東芝インターナショナルフュエルセルズ（株）に入社。エネファームなどの燃料電池システム開発、設計に従事。
2017年4月より水素燃料電池システムの開発、設計を担当し、現在に至る。

2019年10月に東京ガスとの協業で「エネファームミニ」を上市しこれまでエネファームを設置できなかったユーザーの掘り起こしに一定の成果を得た。一方、当社はSOFCセルスタックを量産して満10年になるが多くの装置が稼働中で耐久性と信頼性の高さに自信を深めた。引き続き性能向上と小型軽量化による設置性を高め全体のコストを削減して市場拡大を図りたい。

1991年日本大学理工学部卒業。京セラ（株）に入社。ファインセラミック営業部に所属し、電子・産業用ファインセラミック部品の営業、マーケティングに従事。2009年からSOFCの事業企画と営業を担当し、現在に至る。

アイシンでは、家庭用SOFCコージェネレーションシステムを2012年に製造・販売開始し、2020年には小型・高発電効率の最新機種を市場投入した。SOFC方式の特長を生かした今後の技術革新や普及拡大に向けた取り組みを紹介する。

1990年3月、東京理科大学 理工学部 機械工学科卒業。同年4月アイシン精機（株）（現 （株）アイシン）入社。1993年よりPEFC型燃料電池の開発に携わり、車載用、業務用、家庭用の燃料電池システム、燃料改質器の開発などを担当。2006年から燃料電池開発マネージャ―、2008年からはSOFC型の開発に移行し、2012年に家庭用のエネファームtypeSの量産を開始した。2013年L&E先行開発部長、2018年L&E企画部長、2020年L&E技術部長を歴任し、現在はエネファームの企画・開発・生産・販売の事業全体を見る製品主査を務め現在に至る。

「グリーンイノベーション基金」NEDO事業で、日揮ホールディングスは旭化成と共同提案した「大規模アルカリ水電解水素製造システムの開発およびグリーンケミカルプラントの実証」プロジェクトを開始した。本講演では、特にPower to Chemical実証の計画と状況、さらにその展望について説明する。

2015年より日揮グローバル（株） 技術イノベーションセンターにて、ガス化技術・CO2分離回収技術のプロモーション、SIP「エネルギーキャリア」CO2フリーアンモニア製造技術開発に従事。
2018年よりJST「未来社会創造事業」電場中での低温オンデマンド省エネルギーアンモニア合成技術開発にも従事。
2020年、日揮ホールディングス（株） サステナビリティ協創部に異動し、研究開発に加え水素アンモニア関連事業開発を担当。

山梨県は、再生可能エネルギー由来の電力を吸収するPower to Gas システム技術開発を甲府市の米倉山電力貯蔵技術研究サイトにおいて進めている。1.5MWの固体高分子形水電解装置を起点とし、水素の製造から利用までを一貫して行う実証研究の概況を発表する。

平成9年4月山梨県消防防災課に情報通信担当として入庁、以後 発電総合制御所、ダム管理事務所、発電管理事務所を経て、平成20年4月から電気課研究開発担当にて、新規発電所の建設及び電力貯蔵技術研究サイトの運営に従事し、超電導フライホイール蓄電システム、ハイブリット水素電池システム、Power to Gasシステムなどの研究開発に従事。
現在、NEDO事業「CO2フリーの水素社会構築を目指したP2Gシステム技術開発」、グリーンイノベーション基金事業「カーボンニュートラル実現へ向けた大規模P2Gシステムによるエネルギー需要転換・利用技術開発」におけるプロジェクトの統括を担当。

カーボンニュートラル達成には製造から消費までにCO2を極力排出しない燃料が必要であり、再生可能エネルギーによる水分解で製造される水素がその最有力候補である。我が国の再エネ資源は限定的であり、海外の適地で製造する再エネ由来水素を貯蔵・輸送して消費するグローバルネットワークが求められている。

1972年4月生まれ。1995年3月　東京大学工学部化学システム工学科 卒業。2000年3月　同学工学系研究科化学システム工学専攻博士課程修了。博士（工学）。2000年4月　同専攻助手。2002年5月　東京大学大学院工学系研究科電子工学専攻講師。同専攻助教授、工学系研究科総合研究機構助教授を経て、2016年11月　工学系研究科電気系工学専攻教授。2017年4月東京大学先端科学技術研究センター 教授。現在に至る。
主な研究内容は半導体量子構造の結晶成長と高効率太陽電池への応用、高効率太陽電池をベースにした太陽光エネルギーの化学的貯蔵システム。化学工学会奨励賞、日本燃焼学会論文賞、東京大学大学院工学系研究科Best teaching award、同研究科長表彰（研究部門）を受賞。

川崎重工では脱炭素社会構築に向け、国際水素サプライチェーンの構築を提案し、関係各社などの協力を得て、実証プロジェクトを計画、実施している。本講演では、実証プロジェクトの現在の状況、並びに液化水素の輸送・貯蔵技術の研究開発動向などを紹介する。

1986年京都大学工学部卒業。同年、川崎重工業（株）入社。技術研究所にて、燃料電池、新型二次電池などのエネルギー関連技術開発に従事。2009年より、極低温液化ガスの輸送、貯蔵技術開発を担当。2018年博士（工学）。2012年技術研究所 環境システム研究部長、2017年水素チェーン開発センター 技術開発部長、2019年同副センター長、2021年より現職。

大型トラック用途における要求事項には、システムレベルで多くの挑戦的な目標がある。これらの課題に対応するため、W. L. Gore & Associatesでは、燃費効率と耐久性を高めるための構成材料改良、特性を予測するためのモデリング、および車両の総コストに対するPEMの影響理解などに基づくPEM開発を進めている。

2002年3月徳島大学大学院修了。ジャパンゴアテックス（株）（2011年より日本ゴア（株）に社名変更）に入社。入社時より燃料電池材料の開発に従事。2012年より電解質膜GORE-SELECT®の製品開発を担当し、現在に至る。

高イオン導電性、アルカリ安定性、機械強度を併せ持つアニオン交換膜の設計、合成、構造、物性について発表する。また、開発したアニオン交換膜を用いた燃料電池や水電解デバイスの性能、耐久性、課題についても述べる。

1996年3月、早稲田大学大学院博士後期課程修了。2001年7月、山梨大学クリーンエネルギー研究センター助教授に着任し、固体高分子形燃料電池の研究に従事。2009年4月、同教授、2020年4月より早稲田大学教授を兼任、現在に至る。

旭化成では、高効率なCO2フリー水素製造用アルカリ水電解システムの開発を進めている。本発表では、旭化成の水電解に関する国内外の実証を含めた開発の状況、将来展望について紹介する。

2006年3月九州大学大学院修士課程修了、2018年3月横浜国立大学大学院にて博士（工学）の学位を得る。2006年4月旭化成エレクトロニクス（株）に入社し、LSIの開発に従事。2010年10月旭化成（株）に移籍し、アルカリ水電解システムの研究開発に従事。福島水素エネルギー研究フィールド用の水電解槽の開発などを担当。現在、水電解槽の開発を担当とするグループのグループ長、旭化成の電気化学領域のリードエキスパートを務める。

日立造船はカーボンニュートラルのためのPower to Gas技術開発に取り組んでいる。再エネをグリーン水素に変換する固体高分子型水電解装置「HYDROSPRING」、CO2と水素をカーボンニュートラルメタンに変換するメタネーションシステム「HiMetz」について紹介する。

1998年3月 東北大学大学院博士後期課程修了。三井造船（株）に入社。触媒
2006年アタカ大機（株）に入社し、海水電解装置、水電解装置およびメタネーションの開発に従事。
2014年合併により日立造船（株）に入社し、Power to Gas技術の開発に従事、現在に至る。

モビリティ分野（FCVや商用車）を中心に、日本、アジア、欧州、北米の市場規模や業界動向、さらに今後の市場拡大の見通しを紹介する。

2002年に定期刊行レポートとして「燃料電池関連市場」を発刊するにあたり、リサーチ担当として参画。以来、再エネ、水素、二次電池など新エネルギー関連領域を担当している。

中国は、2030年までの二酸化炭素（CO2）排出量のピークアウト、2060年までのカーボンニュートラルを目指すことを宣言しており、近年では水素・燃料電池の導入にも力を入れている。本講演では、中国における水素・燃料電池の市場・技術動向や、政府の政策等について紹介する。

2003年3月、京都大学大学院修了。同年4月、経済産業省入省。ロンドン大学（UCL, LSE）修了。資源エネルギー庁新エネルギー対策課課長補佐、通商政策局国際経済課課長補佐、経済産業政策局産業組織課課長補佐、経済産業大臣政務官秘書官、財務省主計局主査、大臣官房政策評価広報課課長補佐、電力・ガス取引監視等委員会取引制度企画室長等を経て、2021年7月より現職。

現在、月や火星を目標とした有人探査計画が、各国の宇宙機関を中心に検討されている。本講演では、特に月面での有人探査における水素の利用について、JAXAにおけるこれまでの検討状況や今後の計画について紹介する。

1998年3月、慶應義塾大学大学院を修了。宇宙開発事業団（NASDA）に入社し、約10年に亘り日本の実験棟「きぼう」の開発に従事。その後、ケネディ宇宙センター駐在員事務所、経営推進部を経て、2018年より有人宇宙技術センターにて、有人月面探査に向けた研究開発を担当し、現在に至る。

CO2を排出ぜずに長時間飛行可能な水素燃料電池ドローンは空の産業革命において大きな期待を寄せられている。しかし小容器を用いた水素燃料電池ドローンの開発と社会実装には解決しばければならない課題が多い。どんな問題があり、何を解決しなければならないかをわかりやすく解説する。

2015年ドローンワークス株式会社を設立し代表取締役社長に就任。主にカスタムドローンの受託開発業務を行いフライトコントローラからクラウドサービスまでワンストップで提供できる環境を構築。2019年から水素燃料電池を搭載したドローン開発を独自にスタート。2020に経済産業省が策定した「水素燃料電池ドローンにおける高圧ガスの安全に関するガイドライン」に合わせ、第1号の大臣特認を取得。2021に千葉県柏市の柏の葉スマートシティーKOIL MOBILITY FIELDで日本初の燃料水素電池ドローンの飛行に成功。

持続可能な社会の実現に向け、環境自動車・蓄電用を中心に電池への期待と注目は世界的に高まり続けている。この分野で新技術の先駆者であり続けるパナソニックのリチウムイオン電池を中心とした今後の技術戦略について報告する。

1990年3月大阪府立大学大学院修了、松下電器産業（株）（現パナソニック（株））に入社、リチウム二次電池開発に従事。
2009年同社エナジー社技術開発センター所長、2018年同社テスラエナジー事業部事業部長兼パナソニックエナジーノースアメリカ社長を歴任、北米での車載用円筒型電池事業の立ち上げをけん引。
2021年10月よりエナジー社副社長に就任。

世界各国で空飛ぶクルマの開発が進んでいる。20年8月に有人での公開飛行に成功した当社の空飛ぶクルマは、日本初・発の技術を結集し開発を進めきた。この技術を生かし、30kg以上の重量物を運ぶ「物流ドローン」も開発している。空を活用する2つのプロダクトの開発状況、新産業創造の課題や取組みについて語る。

東京大学卒業後、トヨタ自動車でグローバル調達に従事。’18 年にSkyDrive を設立し、空飛ぶクルマと物流ドローン開発を推進。Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング2021」のTOP20。

CES 2020 にて初披露したソニーのあらたなるコーポレートプロジェクト ”VISION-S” について、そのモビリティの進化に対するソニーの考え方や取り組み、また第一弾となるプロトタイプ車両の概要、開発秘話、今後のチャレンジなど、ソニーが挑むクルマづくりについて紹介する。

1986年ソニー入社。以後、プレイステーションやXperiaなどの商品開発に従事し、2014年、業務執行役員SVPに就任。
2016年よりAIロボティクスビジネスを担当。aiboの開発責任者のほか、ソニーのモビリティへの取り組みであるVISION-Sを担当。2021年6月、ソニーグループ常務、AIロボティクスビジネス担当に就任。

固固界面形成と固体電解質のイオン伝導度向上は、酸化物系全固体電池実用化の上での課題の一つである。本講演では、LICGCをはじめとするガラスとガラスセラミックス技術を基としたオハラの固体電解質技術について実例を挙げて説明する。

2007年3月長岡技術科学博士後期課程卒業。2008年３月博士（工学）取得。2008年12月（株）オハラに入社。研究開発部に所属し、全固体リチウムイオン二次電池電池の材料開発に従事。現在に至る。

アルジロダイト型固体電解質はイオン伝導性だけでなく、成形性や熱的安定性についても優れた特性を示すため、幅広い分野への適用が期待されている。本講演では、アルジロダイト型固体電解質を用いた小型全固体電池の特徴と電池特性および将来展望について紹介する。

1996年4月日立マクセル（株）（現マクセル（株））に入社。開発研究所に所属し蛍光体や電池材料の研究開発に従事。2011年エナジー事業本部に転属し高容量リチウムイオン電池の設計開発に従事。SiO負極を用いた角形リチウムイオン電池などを製品化。2013年に大阪市立大学小槻研究室にて学位取得（工学）。2016年より全固体電池を含む新電池開発を担当、2021年新事業統括本部に部門ごと異動し現在に至る。

近年、次世代電池の有力候補として全固体電池が注目を浴び続けている。本講演では、日本特殊陶業におけるリチウムイオン伝導性酸化物固体電解質およびそれを用いた酸化物系非焼結型電池の開発について紹介する。

1998年東北大学大学院理学研究科博士課程修了。同年日本特殊陶業（株）に入社。R＆D部門にて、切削工具、水素分離膜等の開発を経て、2015年より固体電池開発に従事し、現在に至る。

アルジロダイト型硫化物固体電解質は高いイオン伝導性を有し、全固体電池のキーマテリアルとして期待されている。本講演ではアルジロダイト型硫化物固体電解質の特徴と開発状況を紹介するほか、実際の全固体電池のデータを交えて将来展望について紹介する。

2002年4月三井金属鉱業（株）に入社。総合研究所に所属し、光学結晶、セラミックスの研究開発に従事。2013年電池材料事業部にてLiB用正極材料の開発に従事。2016年より総合研究所にて全固体電池、固体電解質の研究開発に従事。2021年よりSE事業推進ユニットに異動し現在に至る。

Sila社副社長であるカート・ケルティにより、グラファイトを完全に置き換えるためのシリコン系負極粉末であるナノ複合材料について紹介する。この革新的な材料により、現在最先端であるリチウムイオンに対し即座に20％エネルギーを増加させ、性能を損ねることなく急進的な製品イノベーションを可能にする。

Kurt Keltyは、Silaで製品と商品化を担当するVPである。電池評価、QC、購買、安全性、エンジニアリングを含め、テスラで電池セルチームを11年間率いるなど、電池業界で25年以上の経験がある。Gigafactoryの設立に貢献した。テスラ以前は、パナソニックの電池部門で15年間職務に就いていた。

より高性能な蓄電池が求められている。LIBを中心として展開すると思われるが、革新電池の開発も求められている。革新電池ではLi金属やMg金属などの負極を用いる。本発表では、LiとMgの金属負極の学術的な問題点と、それらを応用した蓄電池の開発現状について紹介する。

1984年6月京都大学工学部工業化学科助手、京都大学大学院工学研究科物質エネルギー化学専攻 助教授、1998年東京都立大学大学院工学研究科応用化学専攻 助教授に異動、2002年教授昇進、2005年首都大学東京都市環境学部環境調和材料化学コース、2010年首都大学東京大学院都市環境科学研究科分子応用化学域教授、2018年首都大学東京大学院都市環境科学研究科環境応用化学域教授、2020年東京都立大学大学院都市環境科学研究科環境応用化学域教授、2021年4月国立研究開発法人物質材料研究機構フェロー兼任、この間一貫して蓄電池に関する研究に従事

LiB市場の動向を車載用をメインに踏まえつつ、LiBの主要四部材である正極材、負極材、電解液、セパレータの現状と今後の展望について、市場動向、事業展望等を中心にお伝えする。

2008年（株）矢野経済研究所入社。2010年以降はリチウムイオン電池、同電池材料に関する調査プロジェクトをメインに関連市場を対象とする調査を担当。近年は「車載用リチウムイオン電池市場」、「xEV市場」、「リチウムイオン電池主要四部材」のレポートを毎年発刊しており、その他「リチウムイオン電池のリユース、リサイクル」、「全固体電池」、等の関連調査を手掛けた実績を有する。

全固体電池を筆頭に、研究開発・社会実装が進む次世代電池の技術動向、市場動向をお伝えする。

2015年（株）富士経済入社。入社以来、エネルギー分野に従事し、太陽光発電や水素、燃料電池などの市場調査を担当。近年は、全固体電池や金属空気電池、ポストリチウムイオン電池などの次世代電池をメイン調査テーマとしており、次世代電池関連のレポート作成や調査に携わっている。

ドローンタクシーや、弊社が開発している成層圏通信プラットフォーム（HAPS）を始めとする次世代デバイスの登場により、電池の高性能化への需要が高まっている。中でも電池の軽量化は空飛ぶデバイスにおいては、飛行性能を左右する非常に重要なファクターとなる。本講演では、弊社の軽量化（高重量エネルギー密度化）に特化した次世代電池の開発状況と、それを実現するための要素技術を紹介する。

1998年3月、東京大学大学院工学系研究科の修士課程修了。同年4月から電池メーカー数社にて、車載用の大型Liイオン二次電池の開発を担当。2018年12月、ソフトバンク（株）に入社。先端技術開発本部に所属し、HAPS用電池の調達および開発に従事。2019年7月から次世代電池の共同研究も担当し、現在に至る。

電気自動車やグリッド向けリチウムイオン電池の市場拡大の為には、量の拡大による低コスト化だけでなく、革新的な製造方法と信頼性・安全性を高めたプラットフォームが必要である。世界各国で急速に普及する２４M社の半固体電池についての解説を行う。

2012年に24M社に最高技術責任者として加入し、2019年5月に社長に就任。
1990年 大阪府立大学 応用化学科卒業。長瀬産業にてリチウムイオン電池に関する新規事業開発グループを立ち上げた後の1999年に渡米。衛星及び医療用リチウムイオン電池会社：Quallion 設立に携わる。
2005年から2012年の間に、Ener1社の最高執行責任者／最高技術責任者とEnerDel社の社長を兼任し、NASDAQへの上場を果たす。アルゴンヌ研究所との共同研究で2008年にR&D100を受賞。

東京電力では、「カーボンニュートラル」と同時に「防災」という新たな価値を提供する家庭用電化をサブスク型モデルで考えている。 「新しい電化」を実現するためのキーデバイスが「蓄電池ユニット」であり、高い安全性・長寿命・低温域での充放電性能が要求される。
将来のVPPでの蓄電池活用を見据え、東京電力が推進する「新しい電化」の技術・戦略を紹介する。

1983年 長岡技術科学大学 電気電子システム工学修士課程 修了。同年（株）東芝入社。 インバータ・パワエレ制御システムの開発設計に従事。 2008年空調会社の東芝キヤリア（株）で技師長、2017年 常務取締役。インバータの応用開発で、電気学会 進歩賞2回受賞（2000年、2004年）。
現在、東京電力ホールディングス 経営技術戦略研究所にて、「新しい電化（蓄電池ユニット、V2H：Vehicle to Home、パワーコンディショナー、ＡＩ制御システム）」の開発プロジェクト責任者。 電気学会フェロー。

双日が日本市場に投入するEV、家庭用蓄電池、産業用蓄電池は全てネットに接続され、次世代の電源として柔軟に電力ニーズの変化に対応する。まさに電力事業におけるDXの象徴となる。電池に必要な資源を確保し、電池のリユース、リサイクルに取り組むことで循環型社会の実現を目指す。

1984年3月、早稲田大学第一文学部卒業後、日本ガイシ、1998年からSONY、2007年から東芝でリチウムイオン電池事業の海外展開を主導。米国にて定置型蓄電池の市場に参入に成功。
2018年からTE Connectivity Japanに勤務ののち、2021年4月より双日（株）で電池関連サーキュラーエコノミー事業の開発を担当し、現在に至る。

急務となっているリチウムイオン電池の資源循環システム確立に対し、診断、運搬、リユース、リサイクルといった全体の課題や、リサイクルにおける解体、焙焼、分離といった各プロセスにおける課題を俯瞰すると共に、筆者らの分離技術開発への取り組みを紹介する。

2003年3月東京大学大学院工学系研究科地球システム工学専攻博士課程修了、博士（工学）取得。2004年4月早稲田大学理工学部環境資源工学科助手、2007年4月早稲田大学理工学術院専任講師、2009年4月同准教授を経て、2015年4月より同教授（現職）。2016年11月より東京大学生産技術研究所特任教授（兼任）。2021年4月より東京大学大学院工学系研究科教授（兼任）。日本学術会議会員ほか、経産省や環境省等の審議会や技術委員会の委員も多数つとめる。

伊藤忠商事の次世代エネルギービジネス部が展開する再生可能エネルギー、蓄電ビジネス、エネルギーマネジメントビジネスについて取り組み概要をプレゼンテーションする。

1994年　伊藤忠商事入社 産業機械部門
2004年-2007年　Ener1 Inc （米国）出向
2013年　化学品部門
2020年　電力・環境ソリューション部門　（現職）

電池技術の進化により、モビリティの電動化が進んでいる。ガソリン自動車が燃料供給網の発達で世界へ展開したように、電動モビリティも車両開発だけでは拡大していかない。本講演ではホンダが実施してきた実証プロジェクトの結果を引用してモビリティ電動化の展望を考察する。

1991年東京工業大学工学部を卒業後、本田技研工業（株）に入社。（株）本田技術研究所へ配属後は、基礎研究部門、エンジンR&D部門、バッテリR&D部門を経て、2012年に小型電動モビリティMC-βを開発、さいたま市、熊本県、宮古島でMC-βを用いた実証プロジェクトを推進した。2015年から交換式バッテリパックであるHONDA Mobile Power Packの開発を主導するとともに、それを使用するモビリティ、機器開発をリーディングし、現在に至る。

モーターサイクル（MC）には様々な用途があり、顧客や地域によって乗る意味も変わる。趣味性の高いMCにおいては、顧客視点でのFunToRideと両立させるために配慮すべき電動パワートレインの技術課題がある。先進国MCとしてのBEV及びHEV-MCの開発取り組みを紹介する。

94年　名古屋大学大学院卒業。川崎重工業（株）に入社以来、技術本部に所属。
エンジン開発、制御開発、パワエレ開発など先行開発を含む製品開発などプロマネ多数。技術士（機械部門）

欧州はカーボンニュートラルの実現に犠牲を厭わない覚悟で、あらゆる乗り物の電動化と、再生可能エネルギへの移行を、急激に進めようとしている。電池需要が急増する中、ESG（環境・社会・ガバナンス）の視点で、資源採掘からリサイクルまでのサステナビリティとトレーサビリティが必須となり、バリューチェーンの現地化が求められている。

燃料電池車と電気自動車の開発を日米英で経験。日産LEAF、Dyson EVの電池開発に責任者として関わる。2020年2月、事業立ち上げ初期のノルウェーFreyr社にCTOとして参加し、現在に至る。

世界がカーボンニュートラルに向けて動き出すなか、電池産業の進展が注目されている。限られた資源を有効活用し、GHG排出量を削減しつつ、電池産業が持続的に成長するための、リサイクル、LCA、法規制の動向を俯瞰する。

旭化成（株）に入社後、各種材料の解析研究、セパレータ材料の開発、新規電池材料の事業開発、未来社会の予測調査を経て、現在、旭化成グループのシンクタンク部門に従事。

欧州では脱炭素・循環型社会実現に向けた先進的な政策が検討されている。本講演では、エストニアのウルトラキャパシタメーカーであるSkeleton Technologies社の、脱炭素・循環型社会実現に向けた開発内容について紹介する。

2003年京都大学工学研究科卒業。（株）日立製作所に入社し、炭素材料の生産プロセスの研究に従事。その後、米国コンサルティング会社の日本法人、インド法人、シンガポール法人などを経て、2019年丸紅（株）に入社。次世代事業開発本部に脱炭素新技術にかかわる事業開発を担当し現在に至る。

・リチウムイオンキャパシタの特徴説明。
・様々な用途でのリチウムイオンキャパシタ採用事例の紹介。
・リチウムイオンキャパシタの進化系であるハイブリッドデバイス技術紹介。
・武蔵エナジーソリューションズのコア技術の一つであるプレドープの最新技術紹介。

1999年3月東京農工大学大学院工学部物質生物工学専攻修了。同年4月、松下電池工業（株）に入社。開発部に所属し、リチウムイオン電池の開発、設計、量産化に従事。
2006年4月日本ミクロコーティング（株）に入社。現武蔵エナジーソリューションズの前身となるキャパシタプロジェクトに所属し、リチウムイオンキャパシタの開発に従事。
2007年8月JMエナジー（株）（現武蔵エナジーソリューションズ）が設立。開発部に所属し、リチウムイオンキャパシタの開発、設計、量産化を担当し、大型リチウムイオンキャパシタの世界初の量産を実現。現在に至る。

太陽光発電が長期安定的な主力電源となっていくためには、地域共生など多くの課題を解決しなければならない。これらを踏まえた我が国のエネルギー政策の現状と今後の展望について講演させて頂く。

東京農工大学工学部を卒業後、平成17年度に経済産業省入省、資源エネルギー庁石油精製備蓄課に配属。その後、環境問題や温暖化対策や地域産業振興等を担当、長門市経済観光部理事を経て、現在、資源エネルギー庁新エネルギー課太陽エネルギー担当に従事。

2050年カーボンニュートラルの達成に当たっては、我が国に豊富に存在する再エネポテンシャルを最大限活用していくことが不可欠であり、その中でもリードタイムの短い太陽光発電の重要性は増している。脱炭素社会に向けた我が国の動きと環境省の取組について紹介する。

愛知県出身
平成7年3月 京都大学法学部卒業
平成7年4月 環境庁長官官房秘書課配属
平成24年10月 環境省大臣官房総務課課長補佐
平成26年9月 環境省大臣官房秘書課秘書官事務取扱
平成27年10月 環境省地球環境局地球温暖化対策課 市場メカニズム室長
平成28年7月 環境省大臣官房総務課広報室長
平成29年8月 環境省環境再生・資源循環局総務課 リサイクル推進室長
平成29年8月～平成30年9月 環境再生・資源循環局総務課循環型社会推進室長
平成30年10月 環境省大臣官房付 内閣官房内閣参事官（内閣官房副長官補付）
令和2年7月 環境省地球環境局地球温暖化対策課長

エネルギー転換を実現するには、安価な自然エネルギーを大量に導入する必要がある。一方で、日本ではさまざまな規制が自然エネルギーの拡大を阻み、高コスト構造を生んでいる。省庁間にまたがる規制を一つずつ改革し、自然エネルギーが最優先される市場を作る必要がある。

公益財団法人 自然エネルギー財団 事業局長。2011年に財団の設立に参加、以来現職。財団参加前は、国際再生可能エネルギー機関（IRENA. 在アブダビ）、駐日英国大使館などに勤務。

FIP制度が開始される一方、非FIT電源への関心も高まり、市場統合の流れが加速していく中で、2030年の温室効果ガス削減目標達成に向け拡大が期待される太陽光発電ビジネスの今後の可能性を展望する。

1990年マサチューセッツ州立大学経営学部卒業後、1991年リーマン・ブラザーズ東京支店に入社。その後バークレイズ証券に入社し金融法人営業本部長などを歴任。2008年には米系運用会社であるザイス・ジャパンの代表取締役として海外のメガソーラー案件等に携わる。2012年、リニューアブル・ジャパン（株）を設立。代表取締役に就任し再生可能エネルギー事業を展開。2019年に再生可能エネルギー長期安定電源推進協会（REASP）が発足、初代代表理事に就任し、現在に至る。

2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを目指す環境下での、総合エネルギー企業としての弊社が描く再生可能エネルギーの事業戦略

慶応義塾大学経済学部卒、1989年4月日本石油（株）（現：ＥＮＥＯＳ（株））入社。
石油物流部門、経営企画部門、中央技術研究所・技術戦略室長、JXTGホールディングス経営企画部副部長を経て2019年4月より再生可能エネルギー部長、2021年4月より執行役員。(一社)太陽光発電協会理事・政策委員長。

第6次エネルギー基本計画の策定により、太陽光発電は電源として最も伸ばすべき主軸の再エネとして位置付けられ、2030年の導入目標は117.6GWという野心的な水準が設定された。この実現に向けて始まる今後の普及構造の変化と太陽光発電市場の進展を展望する。

1983年3月の設立以来、シリコン原料から太陽光発電システムまでをカバーする太陽光発電分野専門のシンクタンクの代表として、調査及びコンサルテーションに従事。経済産業省をはじめ、各種太陽光発電システムに関する委員会委員を歴任。太陽光発電システムに関する国内外での国際会議やシンポジウム等での講演を多数実施。

アセットマネジメント体制本格化3年で、実質運営コスト・ゼロ円化を達成したオリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社(以下、OREM)がFIT案件、Non-Fit案件へのLCOE低減に向けた具体事例、展望を共有する。

太陽光産業において、PVパネルの原料・製造装置・完成品のトレーディング、発電所開発、アセットマネジメントを通算し、14年の職務経験を有する。

2013年 オリックス株式会社入社。
2018年 メガソーラー発電所のO&Mとテクニカルアセットマネジメントサービスを提供するOREMの設立を戦略責任者として牽引。
2022年現在　オリックス株式会社の国内メガソーラー850MWpのテクニカルアセットマネジメントの責任者、及びOREMの副社長兼戦略責任者を務める。

2013年 SMAジャパン（株）入社。高圧・特別高圧発電所向けパワーコンディショナー
（PCS）・蓄電池用大型PCS・サービスプログラムの販売統括。

2003年10月、三菱電機より転籍。08年10月より再エネ事業に従事。15年10月より部長就任。

2004年　米カリフォニア州立大学卒業
2005年　富士通株式会社に入社。電子デバイス営業部に所属、国内大手顧客営業を担当。
2009年　同社海外営業部転属。海外EMS/OEM顧客向け担当となる。
2012年　同社華南地域事務所転属。華南地域マネージャ就任し。
2015年　インフィニオン日本社入社。代理店統括部所属。新規代理店体制確定させる。
2017年　Huawei日本に入社。日本国内営業責任者に就任。

洋上風力発電は、大量導入やコスト低減が可能であるとともに、経済波及効果が期待されることから、カーボンニュートラル実現に向けた再生可能エネルギーの主力電源化の切り札である。本公演では、洋上風力政策の現状について、紹介させて頂く。

1985年生まれ。2008年経産省入省。2014～15年メキシコ留学、2017～20年に在アルゼンチン日本国大使館勤務と中南米との縁深めながら2020年帰国し新エネルギー課に着任、風力担当となり現在に至る。

日本の政府や産業界は、再生可能エネルギーの拡大に向けて前進している。べスタスは、業界をリードする風力エネルギーソリューションを通じて、日本の再生可能エネルギーへの移行に貢献するため、取り組んでいく。

パテルは、ベスタスのアジアパシフィックのリーダーとして、お客様に適切なソリューションを提供し、アジアパシフィック地域の急成長するエネルギー需要を満たすために、ベスタスの足跡を拡大する。ベスタスに加わる以前には、ISS英国&アイルランドのCEOポジションや、ウォルマート、キングフィッシャー・グループ(英国)、ラダクリシュナ・フードランドにおけるリーダーシップポジションを歴任。25年以上にわたるコマーシャルおよびオペレーショナルリーダーシップの経験を持つ。

再エネ海域利用法に基づき、国による洋上風力促進区域が指定され、事業者選定公募が進んでいる。今後導入拡大する大型風車の建造への対応等、洋上風力プロジェクトに対する取組みについて紹介する。

1984 年清水建設（株）入社。エンジニアリング事業本部生産プラント事業部長、エンジニアリング事業本部副本部長等を経て、2018 年執行役員エンジニアリング事業本部長、2020 年常務執行役員エンジニアリング事業本部長、2021 年から現職の常務執行役員エンジニアリング事業本部長・LCV 事業本部副本部長。

2021 年12 月に秋田県沖及び千葉県沖洋上風力発電事業の事業者に選定されたコンソーシアム代
表企業として、日本の洋上風力発電事業への取組方針～”つぎ”を創る～を紹介する。

1995年三菱商事入社。2013年4月三菱商事の独海底送電事業会社のCEOとして独TenneT社との合弁事業の責任者を務める。2016年4月三菱商事パワー（現三菱商事エナジーソリューションズ）火力発電事業部長を経て、2018年4月より現職の代表取締役社長執行役員。

予見される将来のエネルギー需要は、低コストでかつ大規模に地球規模で設置するための解決手段を必要としている。イノベーションのスピードを緩めることなく、高度にカスタマイズされたソリューションに対する世界的需要に応えることは、全ての風車メーカに課された課題である。ベスタスにおける強靭なモジュール化戦略は、マーケット毎に焦点を絞った部品構成と蓄積された知見の活用の両立を可能とし、品質と予見性の向上に対するお客様の期待に応える。

大学卒業後 原子力発電を皮切りに風力、火力、太陽光、石油・ガス、船舶等様々な産業の営業技術・プロジェクトマネジメント業務に従事し、2019年にベスタス・ジャパン入社。現在テクカルビッドスペシャリストとして入札・契約交渉・許認可対応業務に従事。

浮体式洋上風力発電は既に開発、実証段階を終え、世界はもちろん日本においても、アジア初のMWクラスのウィンドファームの建設が始まっている。GWクラスのウィンドファームの早期実現に向けた産業化への取り組みと課題について、技術開発者の視点で解説する。

ハイブリッドスパー型浮体式洋上風力発電施設の発明者であり開発責任者として、浮体式洋上風力発電ウィンドファームの開発・設計と普及拡大に取り組む。主な開発実績：ハイブリッドスパー型浮体式洋上風力発電施設、小型船舶による燃料電池船、浮体式洋上風力発電と連携した水素製造、メチルシクロヘキサンを利用した貯蔵・運搬・利活用システム、浮体式洋上環境観測ブイ、その他。技術士（土木部門・情報工学部門）。工学博士（京都大学）。

2050年のカーボンニュートラル社会へ向けた、東芝の様々な再エネ技術の開発取り組みを紹介する。特に拡大する国内洋上風力市場におけるＧＥとの提携内容、国内のサプライチェーン構築取り組みの進捗、地域貢献について最新状況を発表します。

2010年より同社 太陽光発電事業推進部に所属。2017年 再生可能エネルギー営業部部長。2019年 再生可能エネルギービジネスユニット長（風力発電事業、太陽光発電事業統括）

本格的に日本で導入が進む洋上風力であるが、多くの事業社、サプライチェーン側でO&MMの実態が捉えられない、また海外とは異なる日本個別の事業があるとの声がある。講演者が持つ欧州知見、またパートナー北拓の風車知見を活かし、日本案件O＆Mで考慮するべき点を伝える。

2004年3月、一橋大学卒業、三井物産に入社。10年間に及び石油ガス向け資機材の貿易を担当。
2016年2月より4年超、スコットランドの洋上エネルギー業界向けサービス会社Global Energy Group社に出向。洋上風力が進む同地に於いて新規事業開拓を担当し、知見及びネットワークを得る。2021年4月に設立した新会社ホライズン・オーシャン・マネジメント株式に代表取締役として就任。

2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、再エネ大量導入に向けては系統制約の克服が重要課題である。今後の電力ネットワーク政策の在り方に関して、電力システム全体の最適化、ネットワーク整備、広域的・分散型ネットワークの管理などを紹介する。

2010年に資源エネルギー庁電力・ガス事業部政策課課長補佐。東日本大震災前後の３年間、エネルギー政策に従事。2015年から2018年まで資源エネルギー庁電力産業・市場室長として電力システム改革貫徹を推進。2020年から資源エネルギー庁電力・ガス事業部電力基盤整備課長に着任。

電力広域的運営推進機関は、将来の電源・系統構成とその調整力・供給力の在り方を検討し、またグリッドコードの制定や容量市場の市場運営、需給調整市場の検討などを行う。将来を見据えながら、市場原理も活用しつつ安定供給の実現に向けた機関の取り組みを紹介する。

2015年に電力広域的運営推進機関に入関。2016年より運用部にて広域機関システムの開発や間接オークションの立ち上げ、平成30年北海道胆振東部地震に伴う大規模停電に関する検証委員会などを担当。2019年より企画部にて容量市場を担当し、2020年の容量市場開設に従事。2021年より企画部長（現職）。

東芝は、分散電源、蓄電、電化・省エネルギーなど幅広い分野でカーボンニュートラルを実現する、「エネルギー×デジタル」を推進している。その中で、特に電力グリッドに関わる、エネルギーマネジメントや蓄電ソリューションにフォーカスをあて、取り組みを紹介する。

1991年4月、（株）東芝に入社。研究所にて設備診断技術の開発に従事。1998年4月、工場の開発部門に異動し、電力系統向け保護リレーの開発に従事。2013年10月、同部門の部長、2016年4月、電力流通システム事業部の電力系統技術部長に就任。2017年10月、事業の分社化に伴い、東芝エネルギーシステム（株）に異動、2018年6月、系統ソリューション技師長（現職）として電力系統領域の技術行政を担当する。学会活動では、2019年1月~2020年12月、IEEE Power＆Energy Society Japan Joint ChapterのChairman、2020年6月~2021年5月、電気学会副会長（総務企画）として学会運営を担う。

東京ガスグループは、スマートエネルギーネットワークの普及拡大を進めている。本講演では、熱需要の大きな工業団地において、異業種の複数事業所間で電気と熱（蒸気・温水）を共同利用し、大幅な省エネ・省CO2とレジリエンスの向上を実現した「清原工業団地スマエネ事業」の事例を紹介する。

1992年4月に東京ガス（株）に入社。産業エネルギー事業部にて、工場に対する都市ガスへの燃料転換営業やガスコージェネレーションシステムの開発営業に従事。2013年4月より海外事業部にて海外投資案件に携わり、2018年4月 Tokyo Gas Asia Pte. Ltd. Chief Operating Officerに着任。2021年4月に東京ガスエンジニアリングソリューションズ（株）にて営業本部　副本部長として、産業用エネルギーソリューションの営業部門を統括し、現在に至る。

カーボンニュートラル実現とレジリエンス強化のためには、地域の分散電源（ＤＥＲ）の有効活用が重要となる。需給ギャップや混雑解消のための柔軟性提供についてＤＳＯ（配電系統運用者）とＶＰＰが果たすべき役割と当社の取り組みについて紹介する。

1993年4月、東京電力（株）入社。
電力システムに関する技術開発、実務、国際標準化などに携わり、2015年常務執行役経営技術戦略研究所長、2017年6月当社取締役副社長。現在、当社取締役副社長執行役員技監。

近年、世界的な再生可能エネルギーの拡大やカーボンニュートラルの進展により火力発電所の休廃止が進んでいる。そのような中、関西電力では、お客さまの保有する設備や小規模電源など、分散型エネルギーリソースを活用したVPP事業の拡大を目指しており、その取り組みについて紹介する。

1995年 大阪大学経済学部卒業、同年 関西電力（株）に入社。企画部門を中心に、火力や原子力など電源に係る業務にも従事。2018年 地域エネルギー本部リソースアグリゲーション事業推進プロジェクトチームマネジャー、2019年 同チーム部長、2021年ソリューション本部リソースアグリゲーション事業グループ部長に就任。主に、経済産業省のバーチャルパワープラント（VPP）構築実証事業で得た知見を活かし、当社のVPPプラットフォーム「K-VIPs」や分散型エネルギーリソースの活用拡大による新しいエネルギー事業の推進に加え、再生可能エネルギーの拡大や非常災害時のレジリエンス向上など、社会課題の解決に取り組んでいる。

再エネ事業「みんな電力」では、400箇所以上の再エネ電源をアグリゲートするENECTパワープールを運用し、電源を特定して再エネを供給するサービスを提供。FIT制度が終了し、非FIT再エネの直接売買で再エネ電源を増やしていく取引プラットフォームなどを紹介する。

名古屋大学大学院（電気工学）修了、神戸大学大学院（MBA）修了。2007年まで関西電力原子力部門にて13年間勤務。その後、アーサー・D・リトル、KPMGコンサルティングにて幅広い業界のコンサルティングの経験を積む。UPDATER（旧 みんな電力）では、小売電力事業の責任者として、ブロックチェーンP2P電力プラットフォームの開発などに取り組む。

東京大学工学研究科から生まれた電力取引DX企業デジタルグリッド。同社の手掛ける「デジタルグリッドプラットフォーム（DGP）」は、日本初の民間による「自由な電力取引所」として2020年2月に商用化を開始。
世界が脱炭素社会を目指す中で利用企業の広がりを見せているDGPと、デジタルグリッドの戦略について、デジタルグリッドの創業メンバーであり現社長がその全貌を語る。

2012年東京大学大学院工学系研究科修了（技術経営戦略学専攻／阿部研究室卒業生）後、ゴールドマンサックス証券に入社。証券部門において為替・クレジット関連の金融商品組成・販売に従事し、戦略投資開発部においては主にメガソーラーの開発・投資業務に従事。2016年よりプライベートエクイティ（PE）ファンドのインテグラルにおいて幅広いセクターにおいてPE投資業務を行い、2018年よりデジタルグリッドに参画。2019年7月2日にデジタルグリッド（株）代表取締役社長に就任。

現在、環境問題については全ての産業で喫緊の課題となっている。特に地球温暖化に対しては1.5DSを目指すべきという方向性がはっきりしてきた。そのような社会情勢の中、ホンダは2050年までにカーボンニュートラルを目指すと宣言、実現のためにモビリティの電動化は必須だが依然として課題は大きい。この課題をクリアしていくひとつのアプローチとして独自のコンセプト“Honda eMaaS“を提案し、様々な実証・新事業に取り組んでいる。今回はその中でも再生可能エネルギーの拡大と事業性を両立すべく、バッテリーの稼働率向上を観点にホンダの取組を紹介する。

1986年 本田技研工業（株）入社。ホンダライディングシミュレータの開発担当後、1993年（株）本田技術研究所に異動してエンジン設計に従事、NSXや初代i-VTECの開発を担当。2005年に電動パワープラント研究開発に異動、Fit EVなどの開発を経て2012年から超小型EVの開発を陣頭指揮。2013年 本田技研工業（株）に異動し、スマートコミュニティ関連の新事業企画を担当。2016年4月、（株）本田技術研究所に戻り執行役員就任。Hondaモバイルパワーパック、Honda eMaaSなどの概念を提案、開発を指揮しながら、2020年にはトヨタ自動車とのコラボレーション「Moving e」を推進。2021年4月から現職。

カーボンニュートラルを目指し各国が政策、施策を競っている中、車両の電動化が一つの有力な解決策として提案されている。異業種の連携を踏まえたオールジャパンカーボンニュートラル体制を作り、挑んでいく必要性、可能性について詳説する。特に本講演では、電力グリッドとの連携、V2X技術によるEVの貢献代について解説する。

1989年に日産自動車に入社、以降政府渉外業務に中心的に従事。東京、ブラッセル、ワシントンでの勤務を経て、2010年より、電動車普及に関しての渉外に注力している。2015年からは（一社）チャデモ協議会の事務局長を兼務している。

ＪＥＲＡは脱炭素社会の実現に向け「ＪＥＲＡゼロエミッション２０５０」を掲げ、洋上風力を中心とした再生可能エネルギー開発を促進。自然条件により出力変動する再生可能エネルギーの利用拡大には、調整力を担う火力発電は欠かせない電源である。ゼロエミッション火力を目指すＪＥＲＡの挑戦について紹介する。

1987 年京都大学工学部物理工学科を卒業し、中部電力（株）入社。30 年以上にわたり火力 発電の計画・建設・運営業務に従事して高効率発電による電力安定供給に貢献した。2016 年より発電カンパニー発電企画室長として、東京電力と中部電力のアライアンスの総仕上げである発電事業の JERA への統合を実現するべく発電企画室を率いた。
2019 年より(株)JERAの常務執行役員 最適化本部副本部長として、販売・調達ポートフォリオおよびオペレーションの最適化を担務、2021年より常務執行役員 Ｏ＆Ｍ・エンジニアリング本部長に就任、現在に至る。

世界的に脱炭素社会への需要は加速しており、革新的なエネルギーの脱炭素化と電力の安定供給を可能とする技術開発が重要となっている。三菱重工が描く脱炭素社会実現に向けた先進エネルギー・発電技術の取組状況を実証設備の進捗を含め紹介する。

1985年三菱重工業　高砂製作所に入社し、ガスタービン工学の専門知識を習得後、マサチューセッツ工科大学（MIT）に留学。30年以上にわたり多くのタービン技術開発に従事し、最新鋭JACシリーズや水素・アンモニアガスタービンを含む三菱重工ガスタービンの開発全般を統括。日本ガスタービン学会会員、東京工業大学教授（専門職）、省エネ型発電設備・システム開発への貢献を通じて世界中のお客さまと良好な関係を築いている。2021年10月より、三菱重工業シニアフェロー、エネジードメイン　エネジートランジション＆パワー事業本部エネジートランジション総括部長に就任。

カーボンリサイクルは、カーボンニュートラルを実現するためのキーテクノロジーである。政府としては、技術ロードマップの策定、グリーンイノベーション基金をはじめとする技術開発・実証、国際展開等を通じて、産学の取組を後押ししている。本講演では、カーボンリサイクル政策の背景、開発・実装の国際動向、政府の取組、今後の展望などについて紹介する。

地球温暖化問題の解決には、徹底したCO2排出削減に加え、CO2を資源として活用するカーボンリサイクル、即ち、「循環炭素社会」の実現が重要である。本講演では、カーボンリサイクルの展望と課題について、業種横断プラットフォームである民間ベースの一般社団法人カーボンリサイクルファンドの活動も交え紹介する。

1972年東京大学卒業後、電源開発株式会社に入社、2000年6月同社企画部長、2001年 6月同社取締役企画部長、2002年4月同社取締役、2004年6月同社常務取締役、2007年6月同社代表取締役副社長、2009年6月同社代表取締役社長、2016年6月同社代表取締役会長、2019年8月一般社団法人カーボンリサイクルファンド副会長に就任。2020年6月電源開発株式会社特別顧問(現)。

IHIグループは2050年までにバリューチェーン全体でカーボンニュートラルを実現させるため、既存技術によるCO2排出量の削減をトランジション、新技術によるCO2排出量の削減をトランスフォーメーションと位置づけ、ボイラ・ガスタービンでのアンモニア混焼・専焼をはじめとするアンモニアバリューチェーンの構築、メタネーションをはじめとするカーボンリサイクルなどの技術に関する取り組みを実施しており、この講演でご紹介する。

1986年3月上智大学法学部を卒業し、石川島播磨重工業（株）入社。
2017年資源・エネルギー・環境事業領域ボイラSBU長、2019年に執行役員資源・エネルギー・環境事業領域副事業領域長兼IHIプラント社長を歴任。
2021年4月より（株）IHI執行役員資源・エネルギー・環境事業領域長、現在に至る。

シーメンスエナジーでは、水素を軸としたセクターカップリングでカーボンニュートラルを実現することを標榜し、脱炭素技術開発を推進している。その中で、ゼロエミッション火力は再生可能エネルギーを主電源とする電力の脱炭素化実現にとって非常に重要な技術の一つであり、本日はそのゼロエミッション火力技術とその展望に関して紹介する。

1996年3月、東京大学工学系研究科修士課程修了。国内重電メーカに入社しガスタービン設計に従事。
その後、2014年にシーメンス（株）入社し、2020年よりシーメンス・エナジー（株）の代表取締役社長とCEOを兼任し、現在に至る。

「みどりの食料システム戦略」の実現に向け農林水産省が推進している様々な取組や、地域資源であるバイオマス活用の今後の施策の展望について紹介する。

大阪ガスグループはカーボンニュートラルビジョンを公表し、2050年にカーボンニュートラルの実現を目指すロードマップを示した。本講演では、具体策として、バイオマス発電所の開発や安定的なバイオ燃料調達への取り組みや、食品廃棄物や排水を発生したその場でエネルギーとして有効利用するD-Bio、D-Aquaの取り組みを紹介する。

1988年3月、京都大学卒業。大阪瓦斯（株）に入社。2007年 資源海外事業部でLNG調達を担当、2012年、エネルギー事業部計画部長時代にバイオガスを含む再生可能エネルギーの普及拡大に尽力、2015年、企画部長を経て、2020年4月より、現職でDaigasエナジー独自商材として「D-Lineup」の普及を推進。

「新たな発想と行動力で未来を切り拓く」をミッションに「再生可能エネルギーをコアに電力新時代の先駆者になる」という2030年ビジョンの下、経済合理性を追及しつつ、再生可能エネルギーを基軸とした事業を通して、国内外の脱炭素社会の実現を目指している。

1994年4月、通商産業省（現経済産業省）に入省。
同省資源エネルギー庁にて電力関連部門の課長などを歴任。
2018年6月、当社社外取締役に就任。2019年6月当社常務取締役に就任し現在に至る。
当社では、バイオマス燃料事業から電力小売事業まで再生可能エネルギー事業に特化して、一貫したエネルギー事業に精力的に取り組む。

製材会社が大型製材・加工工場と木質バイオマス発電所を運営することで、木質バイオマス発電は持続可能な電源になる。さらに「伐って、使って、植えて、育てる」という循環を可能にすることで炭素吸収量の増加を促し、地球温暖化防止に貢献することを示す。

大阪大学理学部卒業
測定器メーカー入社、画像処理を用いた、自動化、省力化に従事
1993年中国木材（株）入社　開発課へ配属、自動化、省力化に従事
木材乾燥、木材強度、JAS,集成材生産に従事
スギとベイマツを用いた異樹種集成材（ハイブリッドビーム）の開発に従事
2012年より、木質バイオマスエネルギー利用推進協議会へ参加
現在、中国木材株式会社　管理部部長、日本木質バイオマスエネルギー協会　理事

日本は、世界に先駆けて３Ｒに取り組み着実な成果を上げてきたが、近年海洋ごみ問題が地球規模の新たな課題として顕在化する等、国際的な資源循環の枠組みが変化している。官民一体となり循環経済を形成するための「我が国の資源循環政策」についてお話しする。

循環経済型ビジネスは、複数の事業者が連携し、また顧客に一層寄り添いながら、新たな付加価値を生み出していくビジネスである。ISO/TC323（Circular Economy）における議論等を踏まえつつ、当協会が普及を目指す循環経済型ビジネスの姿を説明する。

2002年3月、早稲田大学大学院理工学研究科修了。（株）UFJ総合研究所（現 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（株））入社。持続可能社会部長・上席主任研究員。資源の安定調達や循環経済等に関する調査・分析、政策提言を担当する。ISO/TC298（希土類）エキスパート（2017年～）、国際希土類工業協会・副会長（2019年～）、ISO/TC323（循環経済）エキスパート（2020年～）、総合資源エネルギー調査会資源・燃料分科会鉱業小委員会委員（2021年～）及び（一社）循環経済協会・理事（2021年～）等を務める。

2022年度施行予定の「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」の概要と本法律による資源循環の高度化に向けた環境整備・循環経済への移行について講演。

2020年7月から現職。プラスチック資源循環の具体化、循環経済への移行等を担当。これまで広報室長、大臣秘書官、欧州連合日本政府代表部一等書記官等を歴任。

サーキュラーエコノミーの実現を目指し、新たなインフラとしてウェイストマネジメント事業に参画した小田急電鉄。その背景と目指す姿、実践例としてテクノロジーの活用による収集・排出の効率化、それによる余力を活用した資源循環を高める施策についてご紹介する。

1991年小田急電鉄入社。主に経理、経営企画業務に従事。2016年7月から現職。お堅い鉄道会社の企業風土改革、経営ビジョン策定に取り組むとともに、複数の新規事業領域を並行して推進。モビリティ領域では、MaaSアプリ「EMot」およびオープンな共通データ基盤「MaaS Japan」を開発・運用し、移動しやすい社会づくりを目指している。サーキュラーエコノミーの領域では、循環型社会のベースとなる廃棄物・資源収集をまちづくりのインフラとして捉え、自治体、廃棄物の排出・収集事業者が抱える課題を連携して解決するビジネスを立ち上げ。地域とともに持続可能な社会づくりを目指す。

パリ協定の採択や2050年カーボンニュートラル宣言を受けて、企業の脱炭素化への要請は一段と強まっている。このような中、脱炭素に向けた目標設定（SBT、RE100）などの脱炭素経営の取組が拡大し、気候変動に対応した経営戦略の開示（TCFD）も広がっている。このような脱炭素をめぐる最新の動向と環境省の取り組みを紹介する。

愛知県出身
平成7年3月 京都大学法学部卒業
平成7年4月 環境庁長官官房秘書課配属
平成24年10月 環境省大臣官房総務課課長補佐
平成26年9月 環境省大臣官房秘書課秘書官事務取扱
平成27年10月 環境省地球環境局地球温暖化対策課 市場メカニズム室長
平成28年7月 環境省大臣官房総務課広報室長
平成29年8月 環境省環境再生・資源循環局総務課 リサイクル推進室長
平成29年8月～平成30年9月 環境再生・資源循環局総務課循環型社会推進室長
平成30年10月 環境省大臣官房付 内閣官房内閣参事官（内閣官房副長官補付）
令和2年7月 環境省地球環境局地球温暖化対策課長

全ての企業経営においてカーボンニュートラルはトップアジェンダの一つである。COP26の議論結果も振り返りつつ、日本企業がカーボンニュートラル経営を推進するために必要となる3つのステップと10個のアクションに加え、想定される壁を乗り越えるための7つの要諦も紹介する。

BCGパブリックセクターグループの日本責任者、及び社会貢献グループ、TMT（テクノロジー、メディア、テレコム）グループのコアメンバー。国際協力銀行、欧州系戦略ファームを経てBCG入社。官公庁や地方自治体向けの政策提言／政策実行支援、及び大学・通信会社・消費財メーカー等の幅広い業種に対し、成長戦略、組織強化、人材戦略などのプロジェクトを数多く実施。特に、近年はカーボンニュートラル／気候変動、及びSDGsについて、政府としての政策立案に多く関与。『BCGカーボンニュートラル経営戦略』、『BCGカーボンニュートラル実践経営』共同著者。

州内の再生可能なクリーンエネルギー推進において、カリフォルニア州が取ってきたリーダーシップを紹介する。クリーンエネルギーインフラおよび投資、研究開発、雇用創出、また経済成長、公平性、信頼性に重点を置きつつ、脱炭素化加速に向けた主要な政策と戦略を明示する。

David Hochschildは、2019年にニューサム州知事によりCalifornia Energy Commissionのchairに任命された。長年にわたる再生可能なクリーンエネルギー推進への取り組みで広く知られている。2001年に、サンフランシスコにおける全市1億ドル規模のソーラーパネル構想を立ち上げた。Vote Solar Initiativeの共同設立者でもあり、太陽光発電メーカーの全米規模のコンソーシアムのエグゼクティブディレクター、Solaria勤務、San Francisco Public Utilities Commissionのcommissionerを経て現職。

カリフォルニア州は、2045年までを待たずにカーボンニュートラルの達成を目指している。本講演ではChair Randolphが、ゼロエミッション車への移行、産業排出物規制、気候変動に強いカリフォルニア州の土地作りなど、目標達成に向けた戦略の策定および展開における自らの組織の役割を説明する。

Liane Randolphは、カリフォルニア州の大気汚染規制および気候政策を担う州政府機関、California Air Resources BoardのChairである。主に公共サービス畑を歩み、環境法や政策、効率的管理、透明性および公開プロセスに取り組んできた。現職就任前にCalifornia Public Utilities CommissionのCommissioner、California Natural Resources AgencyのDeputy SecretaryおよびGeneral Counsel、California Fair Political Practices CommissionのChairを歴任。

近年、気候ファイナンスのアーキテクチャ構築を巡るグローバルな動きが急ピッチで進展している。こうした急速な動向に、金融庁としてどのように対応しようとしているかを語る。

2019年3月、金融庁に「チーフ・サステナブルファイナンス・オフィサー」のポストが新設されたことに伴い同職に就任。同職においては、気候変動関連の財務情報開示に係るTCFD提言の日本における実施を含め、サステナブルファイナンスを巡る課題についての国内外での取り組みを所掌。国際的には、金融安定理事会（FSB）気候関連開示ワークストリームの共同議長を務めたほか、現在は、証券監督者国際機構（IOSCO）サステナビリティタスクフォースのESGデータ・格付提供業者ワークストリームの共同議長、サステナブルファイナンス国際プラットフォーム（IPSF）開示ワーキンググループの共同議長を務める。

気温上昇を1.5℃以内に抑えることが世界共通の必要不可欠な目標として認識される中、民間企業のネットゼロに向けた取組みがますます重要視され、金融機関によるESG投資が拡大している。中小企業や地域などとの連携によるサステナブルな社会構築を目指す世界の潮流を紹介する。

PRIシグナトリ―リレーション・ジャパンヘッドを兼務。シティバンク等で金融機関間決済リスク削減業務に従事後、2006年CDPの世界的拡大に伴い、日本担当としてCDPに参加する。2010年PRIの日本ネットワーク創設にあたり、日本の責任者として参加する。東京大学大学院新領域創成科学研究科博士課程終了、博士（環境学）。環境省、経済産業省、金融庁の委員、ジャパンタイムズESGコンソーシアム座長、日経新聞脱炭素委員会委員。

米国では、コーポレートPPAで再エネ電力を調達しRE100を目指す動きが活発化している。国内で実現可能な脱炭素経営として、コーポレートPPA及び自己託送を利用した再エネ電力調達スキーム、エコスタイルの再エネ電力普及の取組みについて説明する。

2008年11月（株）エコスタイル 代表取締役社長に就任。2009年より住宅用太陽光発電システムの受注を開始、2012年より産業用太陽光発電システムの受注を開始、2015年より金融商品取引業者として太陽光投資ファンド組成・募集を開始、2016年より小売電気事業を開始。価格競争力と離島を除く全国施工体制により太陽光発電開発施工実績13,850件・726.5MW（2021年11月末現在）を達成する。2020年よりオンサイト型太陽光発電システム・自己託送を利用したオフサイト型太陽光発電システム・PPS電源用太陽光発電システムの普及に取り組む。

京セラは、TCFDの提言に賛同し脱炭素社会の実現や温暖化社会の解決に向けて再生可能エネルギーの主力電源化を目指す。
持続可能な社会の実現のための地球環境にとって最適なエネルギーソリューションを説明する。

1987年4月、京セラ（株）に入社。研究開発部門に配属、通信インフラシステムの開発および標準化に従事。
その後、エネルギーソリューションシステムの開発リーダーを経て、2019年より経営推進本部エネルギー事業開発部に所属し、経済産業省主催のERAB検討会および特定計量制度および差分計量に係る検討会の委員を務め再生可能エネルギー主力電源化の実現に向けた取組みを推進。

グラスゴー気候協定では気温上昇を1.5度に抑えることを呼びかけ、2050年までに排出量ネットゼロを達成する必要性を説いています。現状温室効果ガスの約20％が産業から排出されている状況で、産業の脱炭素化はネットゼロの達成に必要不可欠です。本講演では産業の脱炭素化に於ける機会と課題に着目し、その道筋について発表いたします。

アジア太平洋（APAC) 地域全体を統括するアナリスト。2010年にBNEF入社する以前は国立研究開発法人産業技術総合研究所および燃料電池メーカーのBallard Power Systemsで勤務した経験を持つ。名城大学で材料工学博士号、ブリティッシュコロンビア大学で電気工学修士、工学物理学学士号取得。
ソウルを拠点とし、BloombergNEFリサーチチームでアジア太平洋（APAC) 地域全体を統括するアナリスト。現在はAPACの地域経済が「クリーンで競争力ある未来」へ移行する場合の機会とリスクについて研究しており、チームでさまざまなリポートおよび分析ツールを提供している。現職前は、BloombergNEFのインテリジェント・モビリティ・チームおよび日本・韓国のリサーチチームを管理。2010年BNEF入社以前は国立研究開発法人産業技術総合研究所および燃料電池メーカーのBallard Power Systemsに勤務。
名城大学で材料工学博士号、ブリティッシュコロンビア大学で電気工学修士、工学物理学学士号取得。

SINAI & 住友商事がネットゼロエミッションの目標を達成し、複雑なバリューチェーンにまたがる脱炭素化戦略をスケール化する上での重要手順と求められる構成要素について話をする。

藤原マリアは、脱炭素ソフトウェアプラットフォームであるSINAITechnologiesのCEO兼創設者である。 SINAIを設立する前は、Mariaは建築家であり、持続可能な認証に関する13年以上の専門知識を持つ都市計画家だった。ブラジルグリーンビルディング評議会の前コーディネーター。プロジェクトドローダウンのアドバイザー。カリフォルニア州マウンテンビューにあるNASAリサーチパークのシンガラリティ大学を卒業。

1991年3月、慶應義塾大学大学院理工学研究科修士課程修了。関西電力（株）に入社。火力部門に所属し、国内外における発電所の建設、保修など火力事業の各分野に幅広く従事。火力開発部長を経て、2018年6月より火力事業本部副事業本部長、2021年1月より地域エネルギー本部副本部長兼務となり、デマンド側のゼロカーボンに向けたソリューション活動を強化、2021年5月水素事業戦略室長兼務となり、水素社会の実現に向けた取組みを加速。2021年7月執行役員となり、現在に至る。

JPMorganにて債券・デリバティブ事業に携わったのち、三井物産に転職。コモディティデリバティブや、エネルギー x ICT関連の事業投資・新規事業の立ち上げに従事。欧州でのVPP実証実験の組成や、業務用空調Subscription Serviceの立ち上げをリードした後、A.L.I. Technologiesに移籍。電力トレーサビリティシステムやマイクログリッド実証（国プロ）を始めとした数多くのエネルギー関連事業を組成。2020年末より、脱炭素社会へと向かうグローバルトレンドを受け、企業向けのGHG排出量算定クラウドサービス「zeroboard」の開発を進める。2021年9月、同事業をMBOし（株）ゼロボードとしての事業を開始。