近年クリーエネルギーとして注目を集める核融合発電。特に、負荷変動に対応することができるレーザー核融合発電についてご紹介する。レーザー核融合商用炉実現を目指す過程で得られる最先端の光制御技術・知見等を活用し、様々な産業分野の技術開発も目指す。

2021年創業者としてEX-Fusion を設立。大阪大学大学院博士後期課程理学研究科物理学専攻を修了し、博士を取得。高速点火方式核融合の研究に注力し、効率的な核融合プラズマ加熱を実証、将来的な核融合炉の実現に貢献。大阪大学修了後はカリフォルニア大学サンディエゴ校にて核融合の研究に従事。

蓄電池は電化社会のエネルギー貯蔵手段であり、2050年カーボンニュートラル実現のカギである。本講演では、蓄電池の技術革新と市場拡大が進み、各国が大胆な誘致や規制を進める中で、我が国の蓄電池産業戦略について、基本的な考え方と方向性等を御紹介する。

平成15年３月 横浜国立大学経済学部 卒業
平成15年４月 経済産業省入省
平成23年６月 製造産業局鉄鋼課　課長補佐（製鉄企画担当）
平成25年４月 山口県　商工労働部　新産業振興課長
平成28年６月 資源エネルギー庁電力・ガス事業部
　　　　　　 原子力発電所事故収束対応室　室長補佐（総括）
平成30年６月 製造産業局自動車課　課長補佐（戦略総括）
令和２年７月 大臣官房福島復興推進グループ　政策企画委員
令和３年７月 大臣官房福島復興推進グループ　企画調査官
令和４年７月 経済産業政策局　政策企画官
令和５年７月 商務情報政策局　電池産業室長

欧州と世界のEV・電池の産業動向を紹介し、EV普及の課題とビジネスチャンスを大局的かつ現実的な視点から考察する。

燃料電池車と電気自動車の開発を日米英で経験。日産LEAF、英DysonのEV電池開発に責任者として関わる。 2020年2月、会社立ち上げ初期のフレイル・バッテリー（ノルウェー）にCTOとして参加し、現在に至る。
1年の2/3は海外出張で、2022年は17カ国を訪問。世界の電池・EV業界の動向を現地で感じ、ゼロからの技術開発を行わない電池生産会社のCTOとして、事業拡大の戦略立案を担っている。

今講演では自動車メーカーの視点でEVの更なる普及に向けての現状と課題について発表する。ビジネスと技術の両方の観点から解決すべき問題について紹介する予定である。

2008年に米国のペンシルベニア州立大学で材料工学の修士号を取得。2008～2013年の間Robert Bosch GmbHに勤務し、リチウムイオン電池のR＆Dに従事。2011年にドイツのカールスルーエ工科大学で工学博士の学位を取得。2013年よりBMW AGのバッテリー技術研究開発部門に勤務し、負極開発と電池設計を担当。2015年から次世代自動車用電池の研究開発プロジェクトを統率。2022年よりValidation Managerとしてセル評価を担当し、現在に至る。

半固体電池は車載用電池のように高エネルギー密度と高出力密度が要求される蓄電需要を満たすポテンシャルを備えている。Factorial Energy社は100 Ahの大型セルを複数自動車メーカーに向けてAサンプル出荷を開始した。これは半固体電池が次世代EV搭載用バッテリーの有力な選択肢になるための重要なマイルストーンである。同社の半固体電池は常温で高い電池性能を実証しており更なる安全性の向上も目指している。

東京工業大学化学工学科卒業後1987年ハーバード・ビジネス・スクール卒業 (MBA)。Boston Consulting Group、サウジアラビアのJameel 財閥でサウジアラビア、モナコ、ロンドンで自動車関連の事業に従事する。2006年から2021年までエルゼビア・ジャパン株式会社の代表取締役社長を務めた後、2022年にファクトリアル・ジャパン株式会社の代表取締役に就任、現在に至る。

全固体電池は、液系リチウムイオン二次電池の電解液を固体にしたもので近年注目を浴びている。京都大学に設立した当産学共同講座が開発した圧力を加えなくても電極との界面接合が可能な“柔固体”型電池について、早期実用化に向けた課題と展望について述べる。

1988年3月、京都大学卒業。住友化学株式会社に入社。省エネ・環境関連材料の研究開発に従事。
2001年、リチウムイオン電池用材料の事業企画・研究開発に従事。
2011年、電池部材事業部部長にて耐熱セパレータの事業化を推進、2018年、電池関連研究開発の統括責任者を経て、2020年より京都大学大学院工学研究科の特定教授に着任。現在に至る。

Silaの商品化担当ヴァイスプレジデントであるKurt Keltyが、シリコンを用いた陽極ナノ複合粉末を使って、性能を損なわず、グラファイトを用いた最新のリチウムイオン電池よりも、いかにしてエネルギー密度を最大20％高めることができるかについて解説する。
本素材は、現在も出荷されており、より大きな需要に応えるために出荷を増やし、この10年の半ばまでにEV動力源となることが可能な状態にある。

Kurt Keltyは、Silaで製品と商品化を担当するVPである。電池評価、QC、購買、安全性、エンジニアリングを含め、テスラで電池セルチームを11年間率いるなど、電池業界で25年以上の経験がある。Gigafactoryの設立に貢献した。テスラ以前は、パナソニックの電池部門で15年間職務に就いていた。

自動車OEMはEV事業の推進において課題が山積している。特に、EVの安定供給のための電池・材料の確保、EVビジネスにおける利益獲得モデルの確立が大きな課題である。
本講演では、これらの課題をより具体的にとらえるために、政策・OEM戦略・消費者ニーズを整理しながらEV市場を展望した上で、上記課題解決に向けた打ち手と予想される業界変化について議論する。

1994年株式会社野村総合研究所に入社。1995年よりEVをはじめとする次世代自動車、及びその中核デバイスである電池・燃料電池などの産業動向を担当。経営戦略コンサルティング部、グローバル製造業コンサルティング部に所属し、経営戦略・事業戦略などの戦略コンサルティングに従事。2021年 パートナー就任、現在に至る。

GX実現に向けた基本方針（閣議決定）策定、GX推進法、GX脱炭素電源法の成立、GX推進戦略（閣議決定）策定といった最新の動きを俯瞰しつつ、太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーを巡る政策動向を紹介。

通商産業省（当時）入省後、エネルギー（政策、国際関係、安全規制）、産業振興（素材産業、インフラ海外展開）、科学技術・イノベーション（政策、国際関係）、国際協力などの業務に従事。再生可能エネルギー関連では、太陽光発電及び系統蓄電池に係る技術開発、産業振興などに取り組むとともに、国際関係業務を担った。英国における電力自由化研究のため英国貿易産業省（当時@ロンドン）に、広報専門官として国際原子力機関(IAEA@ウィーン)に、技術及びイノベーション担当上級プログラムオフィサーとして国際再生可能エネルギー機関(IRENA@アブダビ)に、それぞれ勤務。本年7月から現職

2050年カーボンニュートラルの実現に向けた我が国の動きと、太陽光発電等の再エネの導入拡大に関する環境省の取組を紹介する。

2014年環境省入省。入省後は、気候変動・環境に係る国際協力や国際交渉、化学物質関係法令の運用等に携わる。
関係省庁への出向を経て、シドニー大学にて公共政策を専攻し修士号を取得。
2022年11月から現職。環境省における再エネ普及施策のとりまとめ等に従事。

令和4年11月に脱炭素先行地域に選定され、現在、地域マイクログリッド構築によるレジリエンスの向上、太陽光発電及び蓄電池の積極導入、学校における脱炭素社会を担う人材育成などに取り組んでおり、本講演ではその取組みについて説明する。

令和5年4月入庁。市民協働環境部ゼロカーボンシティ推進課に配属、現在に至る。

Non-FIT太陽光発電所の新規開発につき今後を展望すると共に、既存発電所の長期安定運用のための適切な維持・管理が重要になって行く中で、自社他社分含め1.6GW以上を維持・管理している当社が考えるO&M事業の将来展望につき紹介する。

【眞邉 勝仁】
1990年12月マサチューセッツ州立大学 経営学部卒業後、リーマン・ブラザーズ、バークレイズ証券などの外資系金融機関で証券化ビジネスに携わる。
2012年1月リニューアブル・ジャパン株式会社を設立し、代表取締役社長に就任。
一般社団法人再生可能エネルギー長期安定電源推進協会理事 副会長を兼務し、現在に至る。

【辻 貴司】
2006年慶応義塾大学卒業後、コンサルティングファームや事業会社の経営企画部門を経験。
2016年にリニューアブル・ジャパン株式会社に入社し、インフラファンドの上場準備や発電事業・O&M事業など幅広く経験し、現在はＯ＆Ｍ部門の責任者として事業の拡大に注力。

エネルギー環境が変化するなか、分散型エネルギーの有益・有効な設置や運用をすることが必要不可欠である。
本講演ではこれらを実現すべく、将来のエネルギーの世界観を描くとともに、ＶＰＰ・蓄電池・電動モビリティ・エネルギーマネジメントなど関西電力の新たなエネルギーソリューションを紹介する。

1995年4月、関西電力株式会社に入社。
電力系統制御の事業企画および設備開発を中心として、系統運用、系統計画、配電計画、託送制度対応、海外電力技術コンサルなど送配電分野を幅広く従事。
2020年4月、地域エネルギー本部担当部長としてエネルギー周辺領域の新規事業企画を担当。
2021年7月より現職。現在、エネルギーデマンドサイドおよびゼロカーボンを中心とした新規事業企画および新規サービス開発ならびにこれらに資する技術戦略・設備開発に従事。

FIP制度への移行、出力制御の増大、市場価格の不確実性など、再エネを取り巻く市場環境の激しい変化に伴い、ビジネスモデルの変革が進んでいる。経産省主導による再エネアグリゲーション実証から見えてきた課題を踏まえて、需給の安定化と再エネの収益力強化に向けた取り組みを紹介する。

1994年 （株）東芝入社
2014年 （株）東芝 ビッグデータテクノロジーセンターにて、データサイエンス事業に従事
2015年 エネルギー領域の新規事業開発に従事、その後エネルギーIoT推進部長に就任し、VPP事業を推進
2020年 東芝エネルギーシステムズ（株）マーケティングエグゼクティブとして再エネ事業を推進
2020年 東芝ネクストクラフトベルケ（株）代表取締役社長に就任

将来の分散型エネルギー社会において、EVの蓄電池活用は、各方面から様々な期待が寄せられている。本公演では、「ブルー・スイッチ」や「ニッサンエネジー・シェア」の活動事例を踏まえて、EVを活用した建物、地域、および広域系統のエネルギーマネジメントについて、現在の取り組みと今後の社会実装への展望を紹介する。

1995年慶應義塾大学修士課程修了後、日産自動車入社。生産技術エンジニアを経て、2001年に総合研究所へ異動。2016年より、EVと電力系統の連携（Vehicle Grid Integration）に関する研究を立上げ。その間、デンマークで「V2G経済性検討プロジェクト（ACES）」,英国で「V2G ビジネスFSプロジェクト（V2GB）」という、2つの公的資金プロジェクトを計画・従事。現在はVGIの社会実装に向けて精力的に活動中。EVの新たな価値につながる上記研究に加え、エコシステム全体に関わる技術として、バッテリーリユースのための診断技術なども担当。

脱炭素社会実現の観点から再エネ導入が必要である一方で、再エネを安定的に利用するためには自然変動する電力を調整する機能が不可欠となる。EVを蓄電池としても活用することで、社会インフラとしての役割を担い、今後安価な調整力として期待ができる。

2002年3月、早稲田大学大学院修了、住友商事株式会社に入社し海外電力プロジェクト業務を担当後、サミットエナジー株式会社にて小売電気事業に従事。2009年に株式会社エナリスへ入社、取締役として経営企画や新規事業開発などを担当。2019年1月、株式会社REXEVを設立、代表取締役社長に就任。

IBMは、30年以上にわたりエネルギーと気候変動への対応を行っている。GHG排出量ネット・ゼロの達成に向けては、GHG排出量の確実な削減を軸とすると共に、信頼ある情報を元に透明性高い開示を行うことも大切にしている。IBMの取組みを支える「環境マネジメント」を元に、弊社のエネルギー管理とテクノロジー活用について紹介する。

IBM入社後、中小企業担当プロジェクトにてシステム開発及びプロジェクト・マネジメントを担当。2003年よりIBMのグローバル環境部門であるCorporate Environmental Affairsに所属、2010年より日本担当、2012年より日本及びASEAN担当。IBM本社環境部門のグローバル組織の一員としてIBMのワールドワイドの環境マネジメント及び関連業務に従事し、数々の環境関連グローバル・プロジェクトをリード。
社外では、電気電子業界のバーゼル条約対応委員会主査なども務め、関係省庁と共にe-waste関連協議専門家会合及びCOP参加や、環境特許を無償開放するイニシアティブのエコパテントコモンズの事務局をWBCSD（持続可能な開発のための経済人会議）と共に担当する経験等も有す。

1．日本製鉄の概要
2．カーボンニュートラルの取り組み
3．製鉄プロセスの脱炭素化

1991年東京大学工学工業化学科卒業。新日本製鐵株式会社（現 日本製鉄）に入社。名古屋、君津等の製鉄所において主に製銑工程を担当。2020年、名古屋製鉄所副所長、2023年4月よりグリーン・トランスフォーメーション(GX)推進本部にてGX推進を担当、現在に至る。

環境ビジョン2050に掲げるカーボンマイナスと地下資源消費ゼロに向け、脱炭素と資源循環の取り組みを推進している。具体的な取り組み事例として、2023年12月に達成を目指す再生可能エネルギー100％化や、地下資源を地上資源として循環させる活動を紹介する。

2002年大阪大学大学院工学研究科卒業、同年セイコーエプソン株式会社に入社。ＣＳ・品質保証室に配属され、製品含有化学物質保証の体制構築業務を担当。2023年4月より地球環境戦略推進室にて全社環境戦略の企画推進を担当、現在に至る。

長期環境ビジョン「Panasonic GREEN IMPACT」でめざす、約3億トンのCO2削減インパクトの実現に向けて事業と一体となって推進中。キーワードは削減貢献量、企業の脱炭素貢献を適切に評価されるしくみとして認知向上と標準化に取り組んでいる。

平成3年早稲田大学卒業、同年松下電器産業株式会社に入社。電材営業本部に配属され電気設備機器の営業を担当。松下ビジネスサービス（株）にて新規事業創出に携わったのち、パナソニックグループの総合情報受発信拠点であるパナソニックセンター東京でホームパーソナル館館長、リスーピア館長を歴任後、平成21年より環境本部で環境コミュニケーション・渉外活動を担当。TCFDに基づく情報開示や投資家とのエンゲージメント、また経団連「カーボンニュートラル行動計画」に基づく、電機・電子業界のカーボンニュートラル行動計画推進のための温暖化対策連絡会議長（20年度）、4団体環境戦略連絡会議長（22年度）、JEITA環境推進委員会委員長（21,22年度）など業界活動をリード、政策提言等を行っている。

温暖化の中で命やまもるためにも、経済を維持するためにも空調はますます必要になり、需要が拡大する。一方で空調の電力消費やフロン消費が拡大し環境影響も拡大する。需要拡大の中で如何にカーボンニュートラルを目指すか、会社の方針を紹介する。削減貢献量の重要性についても説明する。

1977年大阪大学大学院卒業。ダイキン工業株式会社に入社し研究所に配属、圧縮機の研究開発、極低温機器やノンフロン機器の開発に従事。研究企画やつくばの研究所所長を経て、2007年から現職。工場環境管理から環境製品のグローバル普及まで、取り組んでいる。

経済ジャーナリスト　元NHK解説主幹。1979年一橋大学卒業、NHK入局。BS「経済最前線」、総合テレビ「経済羅針盤」、「おはよう日本・おはBiz」キャスターなどを歴任。2011年から13年北九州放送局長。2021年NHK退職後もエネルギー問題、SDGs、GX、企業戦略などを幅広く取材。NHK名古屋局「東海すごいぜ！」も担当中。