次世代ディスプレイとして市場に普及しはじめた有機ELディスプレイ。JOLEDは印刷方式有機ELディスプレイの研究開発を続け、2017年より中型・高精細の有機ELディスプレイの製品出荷を開始。独自の印刷方式有機ELディスプレイ技術で、有機ELディスプレイ製造に革新をもたらし、新時代の創造を目指す。

平成2年、ソニー（株）入社。中央研究所、ソニーモバイルディスプレイ（株）（出向）を経て、2015年より、（株）JOLED 執行役員。2016年より、JOLED石川技術開発センター 製品技術開発部門長。2018年6月、JOLED 代表取締役社長に就任。

中小型ディスプレイ事業における厳しい競争状況の環境継続に加え、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い 社会の価値観や行動様式が大きく変化している。これら市場の変化を新たなビジネスチャンスと捉え、当社製品の基盤技術であるLTPS TFT技術の更なる応用と、ヘルスケア産業などをターゲットとしたポートフォリオ変革により、持続的な成長を目指す。

1986年 東京大学法学部卒業。
1991年 米国Harvard Law School卒業、米国ニューヨーク州弁護士資格取得。
1986年 （株）日本興業銀行入行後、メリルリンチ証券（株）ディレクター等を経て、
2004年 日東電工（株）入社、2014年 日本電産（株）常務執行役員。
2017年 （株）ジャパンディスプレイに入社、2019年 代表取締役社長 兼CEO、
構造改革の実施や1000億円超の資金調達を実現し、
2020年8月 代表執行役社長 兼CEOに就任、現在に至る。

新型コロナウイルスの経済に与える影響は絶大なものであり、IMFによれば、2020年の世界GDPは5％前後のマイナス成長になると分析されている。かのリーマンショックがマイナス0.1％であったため、今回の景気後退はとんでもないスケールであることが判明している。そうした中にあって、テレワーク、データセンター、5G、次世代自動車などをキーワードに、半導体産業は一人勝ちとも言うべき成長を遂げつつある。また、IMFは2021年はリベンジ消費も巻き起こるために、5～6％のプラス成長になり、一気に世界景気は上昇するとしている。電子ディスプレーについては、スマホの退潮が著しく、一時的にかなり影響を受けたが、2021年にはハイエンドPCの成長、インテリジェント型スマートシティーの需要、次世代自動車の新需要、さらにはヘルスケア端末の一気の普及も考えられ、世界ディスプレー市場は新たな進展の時を迎える。ポストコロナの世界経済は、半導体、ディスプレーなどの電子デバイスが引っ張るとの予想の元に、今回の講演では最新取材をベースに、働き方改革を含めて、ディスプレーの生産、設備投資、技術開発のポイントを徹底的にリポートする。

神奈川県横浜市出身。中央大学法学部政治学科卒業。1977年産業タイムズ社に入社し、半導体担当の記者となる。以来30年以上にわたって第一線を走ってきた国内最古参の半導体記者であり、現在は産業タイムズ社代表取締役社長。主な著書には『日本半導体50年史　時代を創った537人の証言』（共著・産業タイムズ社）、『日本半導体起死回生の逆転』、『次世代ディスプレイ勝者の戦略』、『半導体業界ハンドブック』、『電子材料王国ニッポンの逆襲』、『ニッポンの素材力』、『ニッポンの環境エネルギー力』、『素材は国家なり』（長谷川慶太郎との共著）『シェールガス革命で世界は激変する』（同）『世界が驚くニッポンの医療産業力』（以上、東洋経済新報社）、『これが半導体の全貌だ』、『これがディスプレイの全貌だ』、（以上、かんき出版）、『100年企業～だけど最先端、しかも世界一』（亜紀書房）などがある。日本電子デバイス産業協会（NEDIA）副会長。

FPD業界は再編の段階に入り始めた。大型分野ではLCDで中国メーカーが支配的位置に着こうとしており、韓国勢はOLEDやμLEDなどに活路を求めているが、収益貢献には今暫く時間が必要。中小型ではOLED化の流れでSamsung Displayが他社を圧倒するが、中国も猛追している。今後のFPD業界全体の方向性やパワーバランスの変化について、スマートフォンやTVなど完成品、部材まで含めたバリューチェーン、地域軸や技術軸で分析を試みる。

1991年、大和総研入社。未上場企業・ベンチャー企業担当。1997年、大和総研台北支所にて台湾・中国のエレクトロニクス業界担当。2001年、ドイツ証券入社。民生エレクトロニクス・フラットパネルディスプレイ・アジアのエレクトロニクス業界担当。2015年、みずほ証券入社。グローバル・ヘッド・オブ・テクノロジー・リサーチ/シニアアナリストとして現在に至る。

1) フォルダブルOLED市場見通し（製品ロードマップ、パネル及び部材技術動向） 2) OLED投資動向 3) OLED生産能力見通し 4) OLED需要見通し（スマホ、TV、ノートPC、スマートウォッチ等） 5) スマホ用LCD/OLED市場見通し（ブランド別需要見通し、パネルメーカー別出荷見通し） 6) OLEDライン別稼働率推移と今後の見通し（基板別需給バランス） 7) OLEDパネル技術動向

2000年2月、ディスプレイ専門調査・コンサルティング会社DisplaySearch社の副社長兼日本代表として迎えられ日本事務所を設立後、統合先のNPDではフェロー兼シニアバイスプレジデント。パネルメーカー・部材メーカーとのネットワークはFPD業界屈指であり、当時のDisplaySearchの業界認知度トップへの確立への原動力となった。前職のマーケットリサーチ会社IHSでのシニアディレクターの経験と併せて、現在に至るまで25年以上ディスプレイ業界で活躍している。
日本・韓国・台湾・米国など多数のディスプレイ市場セミナーに講演者として登壇しており、新聞各紙へのコメント・業界誌への執筆も多数。中央大学経済学部卒業。

中国は現在、LCD生産能力の70%、OLED生産能力の35%を占めている。中国メーカーがどのようにして主要な位置を占めることができたか、現在のFPD市場における中国の役割、中国メーカーの技術力向上について評価する。

チャールズ・アニスは、オムディアのFPDリサーチグループの製造・技術・部品・コストチームを率いている。それ以前は、IHSマークイット、ディスプレイサーチのマネジメント職で、両社とも現在オムディアに統合された。FPD製造メーカーであるフォトンダイナミクス（現在のオルボテック）、京都のサムコインターナショナルで勤務経験がある。ポモナカレッジ卒、龍谷大学大学院法学修士。

印刷方式有機ELはマスクレスで大気中RGB塗分けが可能な革新的な作製方法で、長年開発が行われてきた。JOLEDは印刷方式での商品化に世界で初めて成功し、多方面で採用が進んでいる。本セミナーでは印刷方式の利点、課題、今後の展開をJOLEDの取組みを中心に紹介する。

1988年京都大学理学部物理学科卒業。ソニー（株）に入社し、FED等の新規ディスプレイの材料、デバイス、プロセス開発、光学設計に従事。1999年より有機ELディスプレイのデバイス開発、光学設計に従事し、2004年世界初トップエミッション3.8”AMOLEDの製品化、2007年世界初11”OLED TVの製品化、2011年HMD用Si上Micro-OLEDの製品化。また、Chief Distinguished Engineerとして次世代ディスプレイ開発を推進。
2015年より（株）JOLEDに入社し、印刷対応光学設計等開発し、2017年世界初印刷方式OLEDの製品化、現在に至る。

LG Displayは高画質、薄型、軽量で曲がるというような特徴を有するOLEDの研究開発を継続して取り組み、世界で初めてTV用大型OLEDの製品化に成功した。本セミナーでは次世代のOLEDの高性能化および高機能化技術を中心に紹介する。

2012年4月 LG Displayに入社しディスプレイパネルの研究開発に従事
2017年7月 LG Japan Lab（株） Display研究室 室長
2019年7月 LG ディスプレイジャパンの技術チーム チームリーダー

近年、自動車は、安全・快適性を求めた車室空間（移動空間）として多様化が進み、表示する情報の増加に伴いディスプレイの大型化ならびにデザインを損ねないシームレス且つ曲面のデザインが求められるようになっている。当社で開発する車載向けタッチセンサーを中心に、機能、加飾の観点から、自動車HMI関連の動向及び技術について報告する。

1998年3月　青山学院大学院理工学研究科電気電子工学専攻修士課程
1998年4月　ローム（株）に入社。LSI商品開発部に所属し、半導体回路設計に従事
2013年4月　NISSHA（株）（旧:日本写真印刷（株））に入社。
　　　　　　静電タッチフィルム／加飾部品のFAEを担当し、現在に至る。

OLEDの台頭により、LCDは生き抜くための戦略再構築が求められている。その中で、現在の市場動向は、OLEDは解決困難な課題の顕在化により、期待されていたアプリケーション拡大が鈍化している一方で、LCDはその進化により、着実な市場拡大に加え、新規アプリケーション獲得の動きも見えてきた。本講演ではLCDの新たな戦略についてご紹介する。

1997年3月東京大学工学系大学院卒業、同4月シャープ（株）に入社。2010年東京農工大学にて博士号取得。反射型液晶ディスプレイ開発、超低反射フィルム・モスアイフィルム開発、新規液晶モード開発、新規光学材料開発に従事。2018年7月より、中小型パネル技術開発全般の担当となり、現在に至る。

日本の液晶ディスプレイ業界では世界的な普及拡大による市場成長と引き換えに生じたアジア圏企業間での激しいコスト競争に合従連衡や撤退を迫られ厳しい事業環境は今尚続く。JDIは液晶ディスプレイ一本足打法から脱却を目指し、新事業軸としてヘルスケア・医療市場をターゲット。技術資産を活かした新たなビジョンや製品開発について紹介する。

1991年3月、三重大学工学部卒業。同4月にセイコーエプソン（株）へ入社。TFT関連製品の開発・設計部に従事。その後ソニーモバイルディスプレイ（株）での事業企画等の経験も経て、2012年からは（株）ジャパンディスプレイにて、車載や産機事業のマネジメントに関わる。2017年には車載インダストリアルカンパニーで新事業創出に関わるインダストリアル事業推進部長、2019年車載インダストリアル第２事業部／事業部長、そして2020年からは新事業開発本部を担当し現職に至る。

自動車産業のトレンド”CASE”への対応に向け内装デザインは大きく変貌を遂げつつあり、表示関連部材にも高度な安全性やデザイン性が求められている。本講演では、内装デザインの将来動向に対するAGCの車載用ディスプレイカバーガラスの成形・加工技術の開発方針を紹介する。

1997年東北大学大学院工学研究科修了。AGC（株）に入社。中央研究所に所属し、コア技術のひとつであるガラス生産技術開発に従事。サイエンスに基づく原理追求を進め、ガラス・エレクトロニクスの幅広い最先端技術と製品群に係る。2013年から4年間、欧州を拠点にオープンイノベーションに従事。帰国後、2017年から生産技術部および先端基盤研究所のガラスプロセス開発チームリーダーとして、新事業創出、既存事業の強化、開発戦略に係り、車載用ディスプレイカバーガラスの先端技術開発を統括。2020年よりオートモーティブカンパニーモビリティ事業本部車載ガラス事業部技術統括部長を担当（現職）。

レーザーは発明から60年足らずで非常に広範な分野で使われるようになり、現在もますます適用用途が拡大している。本講演ではレーザー技術の現在までの変遷と、今後予想される技術トレンドを大出力レーザーから超短パルスレーザーまで幅広くご紹介する。

物理学を専攻し、ナノ材料の研究において博士号を取得。その後国際的な経営コンサルティング会社で8年間勤務。2014年、TRUMPF本社（ドイツ）にEUVレーザービジネスのマネージングディレクターとして入社。2018年よりTRUMPF日本にて現職。

積層造形技術は製品の軽量化や機能・性能を飛躍的に向上させるデジタル製造技術として、この15年ほどの間に、欧米を中心にして航空宇宙から自動車、船舶、橋梁、建築分野など製造各分野で研究開発及び実用化が進められてきた。本講では主としてレーザ熱源（PBF、DED）とアーク熱源（WAAM）による製品への実用化例を紹介し、今後を展望する。

1976年3月大阪大学大学院工学研究科修了、日立造船（株）桜島工場技師、阪大助手・講師・助教授を経て、2004年大阪大学教授、2016年定年退職、現在に至る。溶接学会会長、日本溶接協会理事、IIW（国際溶接学会）理事、IIW溶接物理研究委員会委員長、IIWアーク溶接・生産システム技術委員会委員長などを歴任。高温のアークプラズマと溶融金属の電磁熱流体モデルによる溶接プロセスやWAAMプロセスのシミュレーションなどを行ってきた。

レーザー科学と生産技術との高度な融合を目指し、レーザーを活用した接合、切断、表面改質等の材料加工に関する基礎研究および応用研究を実施している。講演では、近年ドイツ、米国、日本で開発されている高輝度青色半導体レーザーの現在の性能と加工分野における適用例を中心に将来のレーザー加工についてお話しする予定である。

1994 年3月大阪大学大学院工学研究科博士後期課程修了。博士（工学）。同年11月、大阪大学接合科学研究所助手に着任。講師、准教授を経て2017年4月教授に就任。2014年度－2018年度、内閣府SIP革新的設計生産技術「高付加価値設計・製造を実現するレーザーコーティング技術の研究開発」のプロジェクトリーダーを務め、金属粉末を用いた精密レーザーコーティングおよび高速3D造形技術開発を推進。2016年度－2020年度、NEDOプロジェクト「高輝度・高効率次世代レーザー技術開発」にて純銅の溶接・3D造形等次世代レーザー加工のための高輝度青色半導体レーザー光源技術開発を推進中。

Civan Advanced Technologiesによって開発されたコヒーレントビーム結合（CBC）および光フェーズアレイ（OPA）超高出力レーザーは、材料加工、溶接、切断、積層造形などの幅広い分野で応用が可能。デジタル位相制御により、数十MHzの変調周波数で、2D位置、焦点、形状、パワーなどの調整が可能。 開発の現状、実現した応用と新しい加工戦略の例を紹介。

1980年マサチューセッツ工科大学物理学士号取得、1991年マサチューセッツ工科大学物理学博士号取得、1991年ヒューズ・エアクラフト社に入社。自由空間レーザー通信に従事、1993年セントジョン・フィッシャー大学物理学准教授に就任、1997年ルーセントテクノロジー社に入社。ベル研究所マイクロエレクトロニクス部に所属、データ通信と構成要素開発に従事、2000年ルーセントテクノロジー矢崎（株）に入社、光ファイバー事業部に所属、事業部長を担当、2005年ビーム（株）に入社、2010年より社長に就任し、現在に至る。

各種材料に対する体系的な研究結果を基に、超短パルスレーザ（fs, ps laser）を用いて微細加工を行う際は、これまでの先入観とは大きく違う、最適なエネルギー密度で加工を行うことが重要なポイントになることと、バーストモードを使った場合の効果について、ご説明する。

1996年3月名古屋大学卒業後、2005年にコヒレント・ジャパン（株）大阪支店に入社。産業用レーザセールスグループに所属、2007年に横浜支店に異動しストラテジックカスタマーセールスグループ所属後、2016年からチームリーダとして現在に至る。

自動車産業が従来のガソリンエンジンからハイブリッドシステム、さらには完全な電気自動車へと移行するにつれて、レーザアプリケーションの要求も同様に移行している。 鋼のような従来の材料のレーザ加工に加えて、導電性材料の銅やアルミニウムの加工がますます一般的になっている。本講演では、日産の電気自動車の歴史や、いくつかの応用研究の事例を示し、電気自動車用パワートレイン部品のレーザ加工応用における現在の傾向を紹介する。

2012年3月にドイツ シュトゥットガルト大学を卒業。 IFSW（Institut fur Strahlwerkzeuge）レーザ研究所でレーザ加工を専攻。同年、Bertrandに入社し、プロジェクトエンジニアとしてMercedes Benzのパワートレイン部品のレーザ加工グループに派遣される。2014年4月より日本で日産自動車（株）に入社し、レーザ加工技術開発に従事。現在、パワートレイン分野におけるレーザ加工のエキスパート職。

昨今、金属製品ものづくり中小企業では、多品種変量、短納期化、人材不足などの大きな課題がのしかかっている。特に溶接工程では、技術人材不足による完成品質の低下などを招くことがあり、自動化・スキルレス化が急務である。今回ファイバーレーザ技術とロボット制御技術を応用し、加工技術視点から独自開発したファイバーレーザ溶接機FLW-ENSIS[3kW/6kW]シリーズの開発技術・応用事例をデータを用いて紹介する。

1991年日本大学応用物理学科卒業。
同年～（株）アマダ、レーザ応用技術研究所にてレーザ溶接基礎技術を研究。
レーザ溶接機の開発、商品化と共にレーザ事業部、レーザ加工技術センターなどを経て、
中小企業現場のレーザ溶接工程改善に従事。現在同ブランク加工技術部溶接加工技術リーダー。

11年前、超短パルスレーザ発振器の導入し、それまで主流だったエキシマレーザや高調波レーザに代わる微細加工ツールとして利用。自社開発したレーザ加工機を使ったガラスをはじめとする無機材や、樹脂等有機材の超短パルスレーザによるアプリケーション例とその効果について報告する。

1991年、日本電装（株）（現、（株）デンソー）からレーザジョブショップのレーザックスへ転職。
その後、約30年間レーザアプリケーションの開発や加工ツールの開発に従事し、リプスワークスでは、それまでの経験を活かし、微細加工用レーザ加工機の開発を担当し、現在に至る。

レーザー切断、溶融・溶接を理解するための被加工材料の光学特性と、レーザー加工の基礎について紹介する。

1993年3月 豊橋技術科学大学 博士課程修了 博士（工学）。
1993年4月 （株）豊田中央研究所 入社。光計測・レーザーおよび光学系開発・レーザー加工法の研究開発に従事。
2020年4月 光産業創成大学院大学 光加工・プロセス分野

プラスチックは人々の生活を支える有用な素材である。一方、海洋プラスチックごみ等の環境問題が世界的な課題になっている。住友化学は最重要課題の一つに環境負荷低減を掲げ、プラスチックのリデュース・リユース・リサイクル技術の開発を推進している。

1988年3月に九州大学大学院 工学研究科 応用化学専攻を修了し、同年4月に住友化学工業（株）に入社。機能開発研究所、樹脂開発センター、石油化学品研究所、先端材料探索研究所に所属し、主としてポリオレフィン系樹脂に関する研究開発に従事。2015年 4月から住友化学（株）　石油化学品研究所 所長、2019年4月から同社理事として、石油化学品研究所を担当し、現在に至る。

5G通信、ミリ波レーダーなどで必要となるミリ波領域での低誘電損失材料について、その設計コンセプトとともに、東レグループで取り組んでいる5G通信関連材料を紹介する。

1986年東京大学、修士修了、東レ入社し、感光性ポリイミド材料の研究開発に従事、1992-1994年にかけ米国アクロン大に特命留学、2007年東レ（株）リサーチフェローに認定、2011年東工大より博士号取得、2019年に高分子学会フェロー、2020年東レ（株）理事に就任、現在に至る。1991年高分子学会賞、2009年日本化学会化学技術賞、2010年、17年地方発明表彰、2015年全国発明表彰、2020年文部科学大臣表彰、2020年フォトポリマー学会業績賞などを受賞している。

旧来のビジネスの常識が崩れる今後の「ニューノーマル」時代においても、「世のため人のため、他人(ひと)のやれないことをやる」企業文化のクラレグループは、お客様とともに新たな価値創造に挑戦し続ける。当社独自の技術をベースとしたソリューションをご提案する。

2004年 （株）クラレに入社。歯科材料の研究開発、2011年より自動車用エンジニアリングプラスチックスの開発、営業、市場開拓に従事後、2020年7月より現職にて、全社マーケティングを担当、現在に至る。

シクロオレフィンポリマー （COP）は、脂環構造を持つ飽和の炭化水素ポリマーである。COP はその特徴を生かし、光学部品、表示パネル部材、医薬品およびバイオ用途、半導体容器などの分野に利用されてきた。本発表では高い耐熱性を持つ結晶性 COPなどの事例について紹介する。

1996年3月　東京工業大学卒業
1996年4月　日本ゼオン（株）に入社後、シクロオレフィンポリマーの開発に一貫して従事。
2018年10月　総合開発センター 高機能樹脂研究所 所長に就任し、現在に至る。

東洋紡は10年以上前からバイオ原料やPETボトルのリサイクル原料80%使用したPETフイルムを展開、またフイルムの高強度化技術による薄膜化でのフイルム廃棄量の低減など地球環境への負荷低減を意識した開発を進めている。今後も包装分野以外の電子、ディスプレイ等幅広い分野へも技術の水平展開を進める。

1983年3月、京都工芸繊維大学卒業。　
同年4月、東洋紡績（現 東洋紡）（株）に入社。
2002年フイルム開発研究所の部長に就任。2006年パッケージング開発部長、2014年化成品生産技術総括部長を経て、フイルム事業一筋で現在に至る。

TVやスマートフォン、車載向けなどディスプレイの用途によって求められる光学フィルム部材の特性も多様化している。アプリケーション毎のマーケットの変化とそれに合わせた光学フィルム部材の設計のポイントを紹介する。

2002年3月に神戸大学大学院自然科学研究科卒業。日東電工（株）に入社。開発部に所属し、中小型デバイス用偏光板の製品開発に従事。以降、携帯電話・スマートフォンや車載用ディスプレイ向けの偏光板を各種開発。2010年より技術営業を担当し、顧客の技術窓口・新規技術のマーケティングを担当し、現在に至る。

三菱ケミカルの企業理念およびビジョンをはじめとした会社概要を起点とし、高機能フィルム部門の位置づけ、弊社フィルムの基盤となるコア技術、そしてメディカル用途を含めた多種多様な産業向けフィルム製品の技術動向ならびにトピックスを紹介する。

1986年4月三菱レイヨン（株）入社。2013年よりフィルム部長、2017年三菱ケミカル（株）に統合、アクリルフィルム部長を経て2019年より産業・メディカルフィルム事業部長、現在に至る。

これから本格化する高速・大容量通信を可能とする5G技術開発において、低誘電率と低誘電正接の特徴を持ち、伝送損失が低いフッ素樹脂への関心が高まっている。今回、そのフッ素樹脂のユニークな特性と用途例ならびにトピックスの紹介を行う。

三井金属では、電子材料・エネルギー・金属製錬をはじめ、プリント配線板用極薄銅箔、自動車用排ガス浄化触媒、MLCC用超微粒銅粉など広範囲の機能性材料を開発している。本講演では、次世代電池として期待される全固体電池の材料開発の状況について言及する。

1988年九州工業大学大学院工業化学専攻修士課程修了、同年三井金属鉱業（株）入社。主に研究開発に従事。1993年ドイツキール大学にて理学博士号取得。2010年触媒統括事業部開発部長、企画部長、2016年機能材料研究所長を歴任し、2017年執行役員就任。2020年4月より現職。

銅・銅合金が持つ優れた抗菌、抗ウイルス性能はほとんど一般には知られていない。種々のデータでその優れた抗菌・抗ウイルス性能を解説。また、当社が開発した耐変色・除菌銅合金の性能の解説とともに、その採用事例の紹介と、応用方法についても提案する。

1985年入社、以降伸銅品の営業に従事、2009年より銅合金の除菌性能を応用した漁網用銅合金線の営業を担当。2014年より開発除菌銅合金の営業を兼務し現在に至る。

AM技術の量産部品への適用には品質保証体系の確立が必須であるが、現状ではISO等の規格化も含めて十分に整備されているとは言い難く、量産適用への大きな障害となっている。本講演では、金属積層造形技術の量産品への適用について品質保証への当社の取り組みを中心に実例を交えながらご紹介する。

2006年、NTTデータエンジニアリングシステムズ入社。　　
LaserPowderBedFusion（LPBF）技術のエンジニアとして、金属積層造形技術の研究開発、顧客とのアプリケーション開発業務に13年間従事。2020年、AM事業部のスピンオフ、専業分社化によるNTTデータザムテクノロージズ設立に伴い転籍。現在、CTO、エンジニアリング統括部長として全社を技術的に統括している。

近年注目されているハイエントロピー合金（HEA）は、主要な元素を設定しない5成分系以上の単相合金であり、高い配置のエントロピーを持つことから卓越した力学特性を示す。我々は2016年に世界に先駆けて毒性元素を含まないTiZrNbMoTa系生体用合金（BioHEA）を創製した。当日の講演ではBioHEAの設計・開発指針とその魅力について解説する。

1992年3月、大阪大学大学院工学研究科博士前期課程修了。1992年4月、大阪大学工学部助手。1996年3月、博士（工学）（大阪大学）。1999年4月、大阪大学大学院工学研究科講師。2001年6月、大阪大学同助教授。2008年4月より大阪大学大学院工学研究科マテリアル生産科学専攻教授、現在に至る。2020年4月より、大阪大学異方性カスタム設計・AM研究開発センター長。専門は、結晶塑性学、生体材料学、異方性材料学。極限環境（高温・生体内）における新材料の創製・機能発現機構の解明を行うとともに、骨組織と生体材料との相互作用、さらには金属3Dプリンタを用いた形状制御・結晶方位制御による新機能創出を行っている。2012年日本学術振興会賞、2020年文部科学大臣表彰科学技術賞など、受賞多数。

本講演では、日本が世界的に高いシェアを誇るファインセラミックス産業の今後の展望について概説するとともに、今般公開されたマテリアル革新力強化のための政府戦略策定に向けた基本的な考え方、今後の取組の方向性などについて検討状況を報告する。

平成12年3月　東京大学大学院 工学系研究科 修了
平成12年4月　通商産業省（現経済産業省）入省
令和2年7月　経済産業省 素材産業課 革新素材室 革新素材室長

本講演では米国セラミックス学会や米国のセラミックス研究の動向について紹介するとともに、米国と日本の研究者の特質を比較しつつ、日本のセラミックス研究の強みと弱みについて述べ、それらの背景について考える。また、コロナ禍が今後の材料研究に及ぼす影響についても言及する。

1983年名古屋工業大学大学院修士課程機械工学専攻修了、1990年東京工業大学工学博士。1983年 通商産業省名古屋工業技術試験所入所、セラミックスの特性評価、構造解析、機能向上に関する研究開発に従事。現在、国立研究開発法人産業技術総合研究所フェロー。米国科学振興協会（AAAS）フェロー、米国金属学会（ASM）フェロー、米国セラミックス学会フェロー、ヨーロッパセラミックス学会名誉フェロー、日本セラミックス協会フェロー、世界セラミックスアカデミー会員。米国セラミックス学会理事、Acta Materialia, Inc.理事、日本セラミックス協会副会長・理事等を歴任。2019~2020年米国セラミックス学会会長。

5Gの本格運用やBeyond5Gの実用化に向けて、電子部品にもこれまでの延長線上ではない新しい技術が必要とされている。本講演では、SAW/BAW、LTCCフィルタなどの高周波フィルタ技術を中心に、5G/Beyond5Gで使用される電子部品技術について概観する。

1993年3月、京都大学大学院修士課程卒業、京セラ（株）入社（総合研究所所属）。燃料電池用セラミックス材料の研究の後、高周波誘電体材料の研究に従事。1998年、米国フロリダ大学に留学し、光・電子融合デバイスの研究を行う。2001年より京セラ（株）中央研究所（現先進マテリアルデバイス研究所）所属。光デバイスの開発、RF-MEMSデバイスの開発を経て、2004年より高周波SAW/BAWフィルタの開発を担当、現在に至る。

障害物を検出するセンサや人工知能、高速通信技術などが飛躍的に進化し、自動運転の実用化が見えてきた。交通事故やドライバー不足の解消などが期待される一方で、安全性が心配されている。本講演では、自動運転の技術研究や実用化に向けた取組みをご紹介する。

1983年に山口大学を卒業しトヨタ自動車に入社。電子制御システム、車内LAN、ソフトPFの開発や国際標準化活動等に従事。2004年にJaspar設立など、自動車業界連携テーマの企画、共同開発やビジネスの仕組みつくりなどを幅広く経験。2006年から安全・環境・ＩＴＳなど先進的な制御システム開発の仕組み作りや開発業務に従事。2013年から日本自動車研究所ＩＴＳ研究部に籍を置き、経済産業省や自動車工業会等からの委託を受けて自動運転に係る技術の研究や実証事業に取組み、現在に至る。

工業用途における最新状況を概説する。他の接合技術と比較したメリットを、実例を挙げて検証する。生産効率、検査、適格性、また、循環型経済シナリオにおける持続可能性などの課題に取り組む現在の主要な研究活動を紹介する。

2017‐2019年：ブレーメン大学リサーチアライアンス、大学外研究施設会長
2010‐現在：フラウンホーファーIFAMディレクター（ドイツ・ブレーメン）、ブレーメン大学生産工学部高分子材料担当教授
2000‐2010年： Henkel KGaA（ドイツ）自動車用接着剤・シーリング材製品開発欧州責任者

筆者らは自動車業界における軽量化を目的として溶融亜鉛めっき鋼板（GI材）と6000系アルミニウム合金の異材接合において、母材破断を実現した。今回、GI材に代えて合金化亜鉛めっき鋼板（GA材）を対象に、パルスレーザの適用による金属間化合物の抑制効果について紹介する。

1992年4月、三重大学大学院工学研究科電子工学専攻修了、（株）ダイヘンに入社。以来、溶接プロセスおよび溶接電源電流波形制御法の研究・開発に従事。2010年3月、博士（工学）（大阪大学）。2017年10月、溶接機事業部研究開発部長。2019年4月より大阪大学接合科学研究所 招聘教授 ダイヘン溶接・接合協働研究所副所長兼任、現在に至る。

光硬化型接着剤は技術的に成熟していると言える一方で、ユーザー目線に立つと、難接着プラスチックへの対応や接着剤の着色、硬化時の収縮に伴う応力の対処といった接着剤特有の取り扱いの難しさがある。これらの課題に対する我々の取り組みについて述べる。

2006年3月兵庫県立大学大学院修了。2006年4月（株）スリーボンドに入社。入社後、名古屋支店で中部地域の電気メーカーを担当。2008年に研究開発本部に異動。ディスプレイ関連の光硬化型接着剤の開発に従事。2017年に現在の部署に異動し、種々接着剤の基礎検討に従事。

昨今、自動車を取り巻く環境として、CO2規制強化やCASEなどがある。それに対応する為に、軽量材料を適材適所に使用したマルチマテリアル車体が出てきている。本講演では、必要となる接合技術の動向や各材料に対応した接合方法や異材接合を解説する。

1982年日産自動車入社。総合研究所の配属。1996年主任研究員。2000年先行車両開発部主坦、2006年車体技術開発部主坦。2010年シニアエンジニア、車体の先行開発を担当し、現在に至る。

アジアNo.1の塗料メーカーであり、140年近くにわたり日本の塗料業界のリーディングカンパニーとして歩んできた当社グループ。国内外の技術を結集して塗料の持つ機能を最大化し、革新的ソリューションの提供により様々な社会課題を解決していく私たちの挑戦について紹介する。

1990年3月中央大学理工学部卒業、同年4月日本ペイント（株）入社。コイルコーティング用塗料および表面処理剤の商品開発と市場導入に携わる。
2018年1月執行役員、日本ペイント・サーフケミカルズ（株）代表取締役社長就任。
2020年1月執行役、R&D本部長を兼任し、現在に至る。

従来の塗装機の霧化エアを廃止し、塗料を静電気の力を最大限に利用して微粒化、飛行させ、塗着効率を圧倒的に向上させた。この技術により、コスト低減だけでなくCO2や水資源など環境負荷を圧倒的に低減できる。この加工点開発におけるプロセスと成果を紹介する。

1992年名古屋工業大学を卒業後、トヨタ自動車（株）に入社。塗装生産技術部に配属後、主に下地関係の設備計画、開発業務に従事。1997年より中上塗工程の設備計画や生産準備、設備開発に従事。特に2000年代前半のグローバルな塗料水性化切り替えに向けたカートリッジ式塗装機とその移載システムの開発、導入業務などを担当。その後塗装ロボット・制御開発などを経験後、2010年から約3年半北米へ赴任し、新工場建設、能増、車両切り替えなどを経験。2014年帰国後、世界の塗装機のベンチマークを実施し、2015年よりプロマネとして今回の新型塗装機の開発に着手。2018年より塗装の加工点開発グループのグループマネージャーに就任し、現在に至る。

日本の伝統素材である漆喰を容易に施工できるよう開発した塗料が漆喰塗料である。漆喰塗料は種々の機能性を有しているが、最近の情勢から抗菌・抗ウイルス機能に大きな注目が寄せられている。当日はその抗菌・抗ウイルス機能のメカニズムを主に解説する。

1996年3月、関西学院大学大学院理学研究科修士課程卒業。関西ペイント（株）に入社。渉外技術や研究所に所属し、主に工業用塗料の開発・設計に従事。
2019年4月より現在の汎用塗料本部建設第2技術部に所属し、建築用塗料を担当。現在に至る。

ABBは塗装工程のロボット自動化において半世紀以上、自動車製造の進化とともに歩みを進め、業界最高水準の技術やノウハウを確立。それらを生かし、人手不足を背景に近年増えつつある非自動車分野での塗装自動化について成功のコツや最新技術などを紹介する。

1998年、ABB（株）入社。社内改革室、分析計、計装ビジネスを経て、2013年より塗装機事業統括部長として、ロボティクス事業に参画。日本国内をはじめ、欧州、中国、中近東、北南米で事業を経験し、新規事業の立ち上げや既存事業の立て直し等を含む、幅広い役割を担ってきた。2015年よりロボティクス事業全体を統括、2019年よりロボティクス＆ディスクリート・オートメーション事業本部 事業本部長、2020年9月より代表取締役社長に就任（事業本部長を兼任）、現在に至る。競争の激しい国内ロボット市場において、ABBのロボティクス事業の存在感を増すために日々奮闘中。

近年、CNFには技術開発だけでなく、実用化にも大きな期待が寄せられている。本講演では、産官学連携の3つの分科会（①技術・普及、②ナノセルロース事業化推進、③標準化）を通じてCNFの実用化にも貢献する、新組織「ナノセルロースジャパン」について紹介する。

1978年、京都大学・大学院　化学工学専攻修了後、松下電工（株）入社。本社研究部門での研究開発を経て、2002年以降、知的財産部を担当。
2012年、王子製紙（現、王子ホールディングス）に参加。知的財産部長を経て、2013年より、研究開発本部（現、イノベーション推進本部）担当。2015年にグループ経営委員（執行役員）、その後常務グループ経営委員を経て、2019年より専務グループ経営委員に就任、現在に至る。
2020年4月1日、ナノセルロースジャパンの初代会長に就任。

セルロースナノファイバー（CNF）は再生産可能なバイオ系ナノ材料として、循環型社会基盤の構築に貢献できる素材として注目されており、CNFを含む広範囲な材料への利用量の拡大が期待されている。しかし、現状ではCNFの生産量が少なく、高価であるためにその利用分野は限られている。そこで、これまでの課題を整理し、量的拡大につながる技術開発と関連する基礎科学について、国内および海外の動向を紹介する。

1985年3月に東京大学大学院農学系研究科博士課程を修了し、セルロースの化学反応に関連して農学博士の学位を取得。その後、米国大学院大学The Institute of Paper Chemistryの化学科にて博士研究員。1986年に帰国して東京大学農学部助手、1994年同助教授、2003年より同教授。2020年より東京大学本部所属の特別教授として新しく「セルロース化学研究室」を担当。

植物由来、高強度の特徴を生かし環境負荷の小さい軽くて強いセルロースファイバー複合樹脂の家電リサイクル適用に向けた取り組みと課題について説明する。本講演では、セルロースファイバー複合樹脂の選別技術と再生化技術について解説する。

2013年3月、宮崎大学大学院 修了。パナソニック（株）に入社。家電リサイクルのプロセス技術開発に従事。
2013年より、樹脂リサイクルに向けた選別技術開発を担当し、現在に至る。

第一工業製薬のCNFは、すでに水性ボールペンや化粧品などにレオロジーコントロール剤として実用化されている。本講演では、新たなCNFの機能として、油や微粒子への吸着特性とそれによる乳化剤、分散剤としての応用やそのメカニズムについて紹介する。

2006年3月、岐阜大学大学院農学研究科修了。同年4月、第一工業製薬（株）入社。以降、ナノセルロースの研究開発に携わる。2019年3月、東京大学大学院農学生命科学研究科博士後期課程修了。

従来、順方向の予測、つまり与えた構造、材料の評価はできても、逆に目的物性を持つ構造、材料候補の提案は難しかった。この逆解析こそがデータ駆動型化学に求められる重要項目と理解され始めてきた。さらに「何を作るか」から、それを「どう作るか」、そしてそれを安定した品質で生産するための生産プロセス監視と制御に関わる課題に迅速かつ効果的に対応するために、いまやデータ、情報の積極的活用が不可欠となってきた。

1983年3月 九州大学大学院 理学研究科 化学専攻修了(理学博士）
1984年3月 豊橋技術科学大学工学部物質工学系助手
1992年4月 同上　助教授
2004年～ 東京大学大学院工学系研究科化学システム工学専攻教授
2017年10月～ 奈良先端科学技術大学院大学・データ駆動型サイエンス創造センター研究ディレクター

マテリアルズ・インフォマティクスの認知拡大に伴い、その適用範囲も拡大している。本講演では、MI解析委託を数多く引き受ける当社の実施事例概要および学術界の報告をもとに、MIの近年の広がりをご共有するとともに、これからの展望を議論したい。

東京工業大学生命理工学部卒業、同大生命理工学研究科修了。大学ではバイオインフォマティクスを専攻。三菱総合研究所、中国ITベンチャーを経て現職。共同創業者／データサイエンス責任者として、これまで数十のプロジェクトを遂行。

米国でのMaterials Genome Initiativeに端を発したマテリアルズ・インフォマティクス（MI）は、現在の材料研究開発においてその重要性が増している。当日の講演では、MIにおけるデータ供給源として分子シミュレーションが果たしうる役割とその強みについて紹介する。

1994年3月、大阪市立大学大学院理学研究科化学専攻前期博士課程修了後、同年4月、（株）菱化システム（現三菱ケミカルシステム（株））に入社、科学技術計算部に所属。2017年4月、（株）菱化システム科学技術システム事業部のソフトウェア事業承継に伴い（株）モルシスに出向。2019年4月同社に転籍、現在に至る。材料科学系分子科学計算ソフトウェアの販売、技術サポートに従事。

電機メーカーにおいても、MIを活用した高性能機能材料開発が不可欠になっている。我々が実際の無機材料開発においてデータ科学を活用したMIの取組みを実践する中、発生した課題と取組みを紹介する。また、材料ユーザー企業としての業界への提言も行う。

1986年3月、大阪大学大学院 工学研究科電子工学専攻を修了。松下電器産業、現在のパナソニックに入社。半導体設計EDAツールの開発、英国ARM社からのプロセッサ技術導入と事業化、携帯電話向けシステムLSI事業推進、本社R&Dの戦略企画等を担当。2017年から社内でのマテリアルズ・インフォマティクスの立上げを推進。NEDOのAI・ロボット技術関連の採択審査委員や、大阪大学の同社の協働研究所の運営責任者も務める。

炭素繊維複合材料は、軽量、高剛性、高強度などの優れた特性から、幅広い産業で拡大している。これに伴い、多様なニーズに適した材料開発に加え、成形加工技術の進化も著しい。また、近年では熱硬化系に加え熱可塑性系の開発が進んでいる。最近の材料開発や用途拡大の動きを紹介する。

1993年北海道大学大学院　修士修了。東レ（株）に入社。研究本部に所属し、2008年より複合材料研究所にて航空機用プリプレグの研究・開発リーダーを担当。2017年よりACM (Advanced Composite Materials)技術部　航空宇宙技術室長、2019年よりACM技術部長。

ピッチ系炭素繊維は、その繊維結晶構造の違いで低弾性から高弾性（炭素質から黒鉛質）までの様々な特徴、機能を発揮する事が出来、それぞれの特徴が活かされた分野で社会に貢献している。本講演では、ピッチ系炭素繊維の特徴的な物性発現の理由を解説し、その用途展開を紹介する。

2001年3月、東北大学（院）卒業。三菱化学（株）に入社。2004年から、香川県坂出市の炭素繊維工場に所属し、製造および技術検討に従事。2013年、製造課長。2017年、三菱ケミカル（株）への統合により現職に就き、現在に至る。

航空機やスポーツで定着してきたCFRPは、レースカーだけではなく、益々軽量化が要求される電動車両においても採用されるようになってきた。ただ、思った以上に普及が進んでいない。それはなぜかを整理し、CFRPの市場拡大のためにはどうすればよいかを議論してみたい。

東京工業大学有機材料工学 修士課程修了後、トヨタ自動車（株）（当時トヨタ自動車工業（株））入社。東富士研究所にて自動車軽量材料の研究に従事、軽量ボデー、ユニット材料の研究や開発、またバイオプラスチックスの応用研究を手掛けた後、2002年本社技術部にてCFRPボデーの開発に従事。レクサスLFAのCFRPボデーの量産技術開発等を務めた。2014年現職・金沢工業大学大学院　高信頼ものづくり専攻教授に就任。政府系のプロジェクトや評価委員等、また企業との共同研究やコンサルに従事。

性能の向上、装備の充実等により、自動車の重量は増加傾向に有る。一方、温室効果ガスの排出低減は急務で、軽量化のニーズは益々高まっている。本講演では自動車車体の軽量化手法に於けるFRPの位置づけ、適用の考え方、実用化事例、課題と今後の展望について述べる。

1994年、大阪大学工学部卒業、同年トヨタ自動車（株）に入社。車体の先行開発部署に所属し、小型低燃費コンセプト車TSキュービックのオールアルミボデー開発に従事後、日本初のアルミ真空ダイキャストを用いた後輪駆動車プラットフォーム用サブフレーム等、アルミを用いた車体構造の開発を担当。2005年からは、レクサスLFAのCFRP車体の先行開発から製品の立ち上げまでを担当、その後も複数のCFRPやアルミを用いた構造、部品の開発に従事。2017年からチーフプロフェッショナルエンジニアとして主に車体の軽量化に関わる技術、構造の開発をけん引。

原料を化石資源に頼らないバイオマスプラスチックが注目されている。しかし性能とコストのバランスが取れないものは実用化されない。実際にどのような用途にどのようなバイオマスプラスチックが採用されるのか、開発動向と特性について報告する。

1986年　神戸大学工学部工業化学科 卒業
1989年　ユニチカ（株）入社 ナイロン6、ポリ乳酸、芳香族ナイロンなどの研究に従事
1999年　神戸大学工学部 工学博士
2020年　開発品の販売のため営業職に従事

バイオプラスチックのライフサイクル（原料調達・樹脂生産・使用・リサイクル・廃棄）を構成する技術・システムの現状について、ライフサイクル評価（LCA）に基づき考察する。持続可能な開発へ貢献するバイオプラスチックの今後の展望を議論する。

2009年 東京大学大学院工学系研究科化学システム工学専攻 博士課程修了 博士（工学）、2019年4月より、現職。「プラチナ社会」総括寄付講座の代表を兼務、工学系研究科にて研究室を運営。専門はプロセスシステム工学、化学システム工学。農業・林業・工業を横断して最適化が必要となる技術やシステムの設計・評価に関する研究を展開、バイオマス由来の化成品製造など、導入前の技術に対する先制的ライフサイクル評価手法を研究。日本LCA学会および化学工学会研究奨励賞、生物工学技術賞、World Cultural Council: Special Recognitionsなどを受賞。地域における新規な技術システムの導入を産学公の協創にて推進している。

4分の3世紀を経て、プラスチックは暮しに便利さ、豊かさをもたらしてきた。しかし資源や環境の問題を考える上で、プラスチックのあり方が問い直されている。社会と経済が循環型の方向に進むなか、バイオプラスチックは循環型社会を形成する一助となりえることをご紹介したい。

1988年筑波大農学研究科で植物バイオテクノロジーのテーマで博士号を取得、農林水産省の研究機関在籍を経て1990年に三菱ケミカルの前身である三菱化成に入社。
作物の高度利用と改良を携わったのち、2007年からバイオケミカル、バイオプラスチックの開発、事業化プロジェクトに参画。以後、2つのバイオプラスチックの上市を果たし、現在はバイオ活用のアドバイザーとして後進を指導しつつ、官学など外部との連携を図っている。

セブン＆アイグループは社会ニーズの変化や、環境問題等、様々な社会環境の変化に対応するため、環境宣言『GREEN CHALLENGE 2050』を策定。お客様やお取引先様をはじめ、すべてのステークホルダーの皆様とともに❝豊かで持続可能な社会❞の実現に向けて取り組んでいる。

津田塾大学国際関係学科卒業し、（株）西武百貨店入社（現（株）そごう・西武）。
池袋本店婦人雑貨部、販売促進部、等を経た後、営業部門へ。執行役員顧客サービス部長、執行役員池袋本店副店長、執行役員所沢店店長、執行役員東戸塚店店長、執行役員文化プロモーション部長。
2019年3月より（株）セブン＆アイ・ホールディングスへ。グループ環境宣言「GREEN CHALLENGE 2050」の達成に向け活動を推進中。