1972年福岡県八女市生まれ。実業家。
SNS media&consultingファウンダーおよびロケット開発事業を手掛けるインターステラテクノロジズのファウンダー。
現在は宇宙関連事業、作家活動のほか、人気アプリのプロデュースなどの活動を幅広く展開。
2019年5月4日にはインターステラテクノロジズ社のロケット「MOMO3号機」が民間では日本初となる宇宙空間到達に成功した。
2015年より予防医療普及のための取り組みを開始し、2016年3月には「予防医療普及協会」の発起人となり、協会理事として活動。予防医療オンラインサロン「YOBO-LABO」にも携わる。
著書に『健康の結論』（KADOKAWA）『むだ死にしない技術』（マガジンハウス）『ピロリ菌やばい』（ゴマブックス）など多数。

歯科から考えるアンチエイジングでは根本的に歯を失わないということを考える必要がある。
歯科医院で歯を抜く理由の上位9割以上に関係しているもの、それは『歯並び』である。
では、『何故歯並びは悪くなるのか？』疑問を抱き、出した答えとは!?

平成25年3月に、大阪歯科大学大学院を修了し、同年4月に医療法人清澄会オオタ歯科に就職。平成26年日本口腔外科学会認定医取得、平成27年4月に医療法人清澄会オオタ歯科の理事長・院長に就任。平成30年抗加齢医学会専門医、臨床研修歯科医師指導歯科医師取得。令和元年産業歯科医を取得。令和3年4月に医療法人清澄会オオタ歯科院長退任し、医療法人清澄会こう歯科クリニック院長就任。東京2020オリンピック空手道競技フィールドドクターとして活動し、令和4年スポーツデンティストを取得し、現在に至る。

超高齢社会の日本では、骨粗鬆症患者数も増加し、2015年には1300万人を数える。骨粗鬆症に伴う骨折は日常生活動作を低下させ、要支援の主因となる。骨折の発生数も増加しており、予防、治療、管理の徹底が喫緊の課題である。

平成12年8月から産業医科大学医学部第1内科学講座教授に就任。平成29年4月から産業医科大学大学院研究科長を兼任。
主な所属学会は、日本骨代謝学会（元理事長）、日本リウマチ学会（理事）、日本内科学会（前理事）、日本臨床免疫学会（理事長）、日本臨床リウマチ学会（理事）、日本炎症・再生学会（理事）、アジアパシフィックリウマチ学会（国際委員長）など。
受賞歴は、平成15年日本骨代謝学会学術賞、平成20年日本リウマチ学会賞、平成21年欧州リウマチ学会賞など。欧文論文数810、総インパクトファクター4810, h-index 88。

本講演内のパネルディスカッションで司会を務めさせていただきます。

書籍編集者。幻冬舎 第二編集局 所属。実用書から文芸書まで幅広く担当。2022年刊行予定の『堀江貴文のアンチエイジング大全（仮）』担当編集。その他近年の担当作は、前田高志『勝てるデザイン』、岩井圭也『プリズン・ドクター』、内藤了『メデューサの首 微生物研究室特任教授 坂口信』、夏生さえり『揺れる心の真ん中で』など。

高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができる時代の急性期病院は、急変時いつでも受け入れ、検査・手術が迅速に行われ、急性期後の療養施設が確保できている。また、在宅患者の往診や看取りを24時間体制で行える病院である。

1969年　大阪市立大学医学部卒業、脳神経外科認定医
1980年　守口生野病院開設、社会医療法人弘道会理事長
1985年　社会福祉法人弘道福祉会会長
2006年　大阪府私立病院協会会長
2010年　日本医師会代議員、日本病院会常任理事
2012年　大阪市立大学医学部同窓会会長
2014年　大阪市民病院機構理事、大阪公立大学経営審議会理事

現在大阪府内で猛威を振っているコロナウイルス感染と闘っている当院では近隣の新型コロナウイルス急性期病院から相談の上、高齢者患者の受け入れを行っています。
地域医療構想が着々と進んでいる状況下において、中小民間病院の新型コロナウイルスの患者さんの受け入れは、医療スタッフ不足及び建物設備の構造等の為困難です。
しかし、大阪の慢性期病院も急性期病院と共にポストコロナの患者の受け入れ先として積極的に取り組んでいくことにより、地域密着型機能及び在宅療養支援の視点から、慢性期医療の地域での役割があるのではないでしょうか。

昭和52年7月　聖マリアンナ医科大学付属病院 入職
昭和53年7月　結核予防会結核研究所付属病院 入職
昭和56年7月　県立西宮病院救急医療センター 入職
昭和57年3月　京都桂病院（外科） 入職
昭和61年4月　西淀病院（外科部長） 入職
平成3年7月　医療法人新仁会 新仁会病院 入職（院長）
令和1年5月　医療法人新仁会 理事長就任（名誉院長） 現在に至る

経歴
和泉市医師会 副会長（平成20年～理事）
大阪府医師会 介護・高齢者福祉委員会 委員
日本慢性期医療協会 理事（平成20年～）
大阪府慢性期医療協会 会長（令和3年～）
社団法人 大阪介護支援専門員協会 理事（平成20年～）
和泉市地域包括支援センター 運営協議会委員
大阪府私立病院協会 常任理事（平成20年～理事）

次回改定は、感染症対策、医師の働き方改革、地域医療構想（入院・外来・在宅）が改定の焦点となります。特に、働き方改革においては、チーム医療、タスクシフト・タスクシェアが重要ポイントであり、改定内容プラス対応策も含めてお伝えいたします。

1996年10月 医療法人（急性期病院）入職、医事課（リハビリ部門、入院部門）配属
2002年10月 医療・介護専門コンサルティング会社 入社
2013年 同副所長 取締役 就任
2018年12月 株式会社リンクアップラボ 設立

医業経営コンサルタント協会、MMPG、社会福祉協議会、医師会、保健医療福祉サービス研究会、総合メディカル、銀行、精神病院協会、SｰQUE研究会、税理士事務所、ビズアップ総研、学研メディカル、全日病、精神科病院協会、WAM、企業主催セミナー等、年間100件以上のセミナー講演を行う。

主な執筆に、医学通信社「月刊保険診療」、医学書院「看護管理」、福祉医療機構「月刊WAM」、QOLサービス「デイの経営と運営」、医業経営コンサルタント協会「JAHMC」。その他、医業・介護経営雑誌へ原稿執筆も行う。

今回の改定は、新型コロナウィルス感染症の影響下の改定であり、新型コロナウィルス感染症などにも対応できる効率的・効果的で質の高い医療提供体制の構築と、安心・安全で質の高い医療の実現のための医師等の働き方改革等の推進の二つを重点課題として検討した。

昭和55年3月、山口大学医学部卒業。昭和56年12月久留米大学助手　医学部外科学（二）勤務。昭和62年10月聖マリア病院　外科勤務の後、平成11年7月外科診療科長・救急診療科長、平成16年5月救急医療センター長、平成18年1月副院長、同年8月救命救急センター長、平成21年4月社会医療法人雪の聖母会　常務理事、聖マリア病院　病院長就任、平成29年5月一般社団法人日本病院会 副会長、平成29年11月中央社会保険医療協議会 委員に就任し、現在に至る。

「地域包括ケア」完成の要諦は、機能分化した施設と、在宅へ戻る患者との「つながり」にあると考える。オンライン診療を軸に患者と施設をつなげてきたメドレー社、施設間をつなげてきたパシフィックメディカル社の双方の役員として、今後のビジョンを語る。

2016年よりメドレーに参加。医療プラットフォーム事業における新規事業の立ち上げやM&Aを牽引し、2021年3月に取締役に就任。CLINICS事業部長や経営企画室長を歴任し、現在はインキュベーション本部 副本部長および事業企画室長を兼任しています。それ以前は、東京大学医学部を卒業し、日本赤十字社医療センターで消化器内科を専攻。ボストンコンサルティンググループでヘルスケア領域における戦略コンサルティングを経験しました。2021年1月よりグループ会社の株式会社パシフィックメディカルの代表取締役医師にも就任しています。

多種、多数の専門家が集まり、明らかなヒエラルキーが存在する医療介護の組織。専門力がマネジメント力より重視されており、専門的仕事以外の忠誠心の形成が難しいと言われる医療介護職において、どのように組織マネジメントをすればいいのか。人事DXという観点から、有効な人事データとITシステムでしか出来ない組織活性化ノウハウを様々な指標を用いて、説明します。

医療介護テクノロジー企業 株式会社ALTURA創業者 代表取締役CEO 1988年生まれ。2014年にフリーランスのセラピスト兼コンディショニングトレーナーとして独立後、2万件以上にアプローチ。ベトナム、シンガポール、中国上海、カタール、ドバイ、アメリカ等の海外を渡り、組織環境や身体重心からヒューマンパフォーマンスを予測するアルゴリズム「BC理論」を構築。コ・メディカル領域のフリーランスに対して経営サポート、臨床技術の講師として活躍し、2016年7月に株式会社ALTURA設立。2019年から個性、感情、マインドヘルス、能力、キャリア、成長環境を可視化し、PX（Patient Experience）を最適化する医療介護特化型マネジメントシステム「ALOLINK」を開発。組織の従事するヒューマンパフォーマンスを向上させる環境予測アルゴリズムを構築中。2018年には世界新聞ニューヨークタイムズでアジアの若手リーダーとして香港で表彰。

新型コロナウィルスをきっかけにスタートした当グループのDX。
まず最初に着手したのは人事評価制度のDXであった。
なぜ、人事評価制度から着手したのか、DXの本質とは。

2002年福知山淑徳高等学校卒業。日本マクドナルド株式会社、チタカインターナショナルフーズ株式会社など飲食業界で店長・マネージャー職に従事した後、就学前の障がい児通園施設で指導員に。2010年、結婚出産を機にユニクロに転職し、店舗責任者となる。2018年、過去の経験を活かし人財育成を主として起業。2020年9月に京都武田病院グループタフプレイス株式会社代表取締役に就任。2021年2月に同グループ株式会社ヴーム専務取締役、2021年3月に同グループCDO、2021年9月に同グループ京都武田病院事務統括部部長に就任。現在はグループ全体のDXと事務部門を統括。また、グループとは別に自身の持株会社である株式会社はじめで人財育成事業を展開している。

新型コロナパンデミックの社会ではエビデンスの無い対策製品が溢れ医療や介護の現場でも誤った選択が生じています。空気感染対策と空間殺菌のデファクトスタンダードである紫外線殺菌技術と導入事例をご紹介します。

1981年　崇城大学（旧熊本工業大学）電子工学科を卒業後、情報システム開発会社に入社。多くの企業で経営課題分析と解決支援に関わる。その後全国で大規模ショッピングセンター開発計画に係る中で施設内衛生リスクとなる人流や空気環境の重要性を痛感する。2000年　21世紀への転換を機に環境と感染症への対処能力が、社会や企業の継続可能性に不可欠と考える「環境経営」をコンセプトとしてコンサルティング事業を開始。以来、紫外線を空気と水の殺菌浄化に役立つ製品開発と実践研究を重ね、現在エアロシールド（株）の技術顧問として、医療・介護分野をはじめ農畜水産業や飲食サービス業など多様な現場の空気環境改善に取り組んでいる。

新型コロナウイルスの感染症対策において、感染経路に基づいた予防策は効果的で効率的な対策である。なかでもエアロゾルへの対応が最も難しい。紫外線殺菌装置は換気のできない場所においても効果が期待される。

1998年3月自治医科大学医学部医学科卒業。2011年3月東北大学大学院医学系研究科博士課程修了。現職は東北医科薬科大学病院感染制御部 部長、東北医科薬科大学医学部感染症学教室病院教授、東北大学大学院医学系研究科感染制御インテリジェンスネットワーク寄付講座 客員教授。
ほか、一般社団法人日本野球機構（NBP）、公益社団法人プロサッカーリーグ（Jリーグ）「新型コロナウイルス対策連絡会議」専門家チーム・東北地区アドバイザー、宮城県新型コロナウイルス感染症医療調整本部アドバイザリーボードメンバー、仙台フィルハーモニー管弦楽団新型コロナウイルス感染症対応特定医療機関主担当医師を務めている。

少子高齢化ならびにウィズコロナ時代の中で、デジタルヘルス開発が一気に加速しているが、一方、本質的に役立ち活用されているデジタルヘルスサービスというものはほとんど存在しておらず、一部サービスが限局した医療機関にて利用されているにとどまっている。現役医師として、かつ、ヘルステック企業CEOとして、数多くのデジタルヘルスサービスを支援してきた実績を基に、本当に必要なデジタルヘルス開発とは何か、を語る。

2007年信州大学医学部医学科卒業。2009年信州大学付属病院にて初期研修過程終了。脳神経外科専門医・指導医資格取得。これまでに2500例以上の脳外科手術を執刀。

2016年に一般社団法人IoMT学会を立ち上げ、理事就任。IoTと医療の連携の普及に努める。2018年7月からは、株式会社ZAIKENを創業。超小型遠隔連続心電図デバイスを用いた遠隔IoT連続心電図検査サービス「医心電診」を運営。2019年10月にドクターズ株式会社の事業を開始し、400名以上の専門医を中心とした日本初のシステムである、医療専門家クラウドソーシング事業を立ち上げ、超少子高齢化新時代に向けた医療のIT/IoT化を推し進めている。

心の健康についてお話しさせて頂きます。

1960年奈良県生まれ。精神科医。相愛大学、高野山大学客員教授。
専門は思春期精神医学、精神療法。
近畿大学医学部卒業後、大阪府立中宮病院（現：大阪精神医療センター）にて、精神科救急病棟の設立、責任者を経て、1999年同病院を退職。
引き続き臨床に携わる一方で、テレビ・ラジオでコメンテーター、映画評論、マンガ分析などさまざまな分野で活躍中。
著書に『SOLO TIME　「ひとりぼっち」こそが最強の生存戦略である』（夜間飛行）など他、多数。
会員制動画チャンネル「名越康文TVシークレットトーク」も好評配信中。
https://yakan-hiko.com/meeting/nakoshitv/

コロナウイルス感染症を経ておぼろげに見えてきたデジタルトランスフォーメーションの先の医療の姿を、これまで着実に積み上げられてきた医療IT基盤整備の上に築き上げるには、我々は今何をすべきなのだろうか。医療ITの現場から見える景色をヒントに考える。

1998年 奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科修了。工学（博士）。
奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科助手、オウル大学情報処理科学科客員教授、京都大学医学部附属病院講師、大阪大学大学院基礎工学研究科准教授等を経て、2013年8月より現職。

オンライン資格確認等システム、レセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）など、厚生労働省が進めるデータヘルス改革を巡る動向について紹介しながら、医療分野におけるICTの利活用、デジタル化された医療情報の活用等の将来について考える。

1997年3月、東京大学法学部卒業
1997年4月、厚生省入省
健康政策局（現 医政局）、大臣官房、老健局、保険局医療課、社会・援護局、在米国日本国大使館一等書記官、障害保健福祉部、社会保障担当参事官室等を経て、
2014年7月、厚生労働省老健局認知症施策推進室長
2016年6月、厚生労働省大臣官房総務課企画官
2017年8月、厚生労働大臣秘書官
2018年10月、厚生労働省大臣官房総務課企画官
2019年9月、厚生労働省大臣官房参事官（総括調整、行政改革担当）、2020年1月から厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部事務局次長に併任
2020年9月、内閣官房長官秘書官
2021年10月、厚生労働省保険局医療介護連携政策課長

爆発的な医療・健康情報の増加に加えて、デジタル技術の革新に伴い、医療現場においてもクラウドやAI・複合現実への期待が非常に高まっています。一方、データ利活用が求められているからこそ、AI倫理、そしてコンプライアンスに関しても非常に重要になってきています。本セミナーでは、世界規模でのクラウドやAI等に関する先端技術の研究および医療現場での技術活用に関して、マイクロソフトが取り組むヘルスケアにおけるデジタルイノベーション、AI利活用の国内外の事例をご紹介します。

日本マイクロソフト株式会社にて、医療・製薬業界に対する全般的な事業活動についての責務を担う。AIや複合現実・各種クラウドテクノロジー等を含むマイクロソフトの製品/サービス全般を日本の医療現場や製薬企業における経営改革、働き方改革に対する提案活動に従事している。2018年にマイクロソフト入社する前はSAPジャパンにおいて営業マネジメントを歴任。一般社団法人日本ユーザビリティ医療情報化推進協議会監事、一般社団法人医療トレーサビリティ推進協議会監事、医療AIプラットフォーム技術研究組合マネジメントボード。香川大学経済学部卒。

新型コロナ「原則自宅隔離」の方針が示され、首都圏では在宅コロナ患者が爆発的に増加。慢性期を中心に対応してきた在宅医療に、急性期在宅医療という新しい社会的使命が与えられた。現場で感じた課題と今後の進むべき方向性について考えてみたい。

1998年筑波大学医学専門学群卒業。社会福祉法人三井記念病院内科／消化器内科、東京大学医学部附属病院消化器内科等を経て、2006年に最初の在宅療養支援診療所(MRCビルクリニック）を開設。2008年 医療法人社団悠翔会に法人化、理事長就任。2016年 Asia Pacific Eldercare Innovation Award "Best Home Care Operator"および"Best Innovation Implementation" 受賞。2017年 フォーブス・ウェルネスアワード 公共性部門グランプリ。2018年 Ageing Asia / Global Ageing Influencer選出。2021年 内閣府・規制改革推進会議・専門委員。
現在、首都圏ならびに沖縄県（南風原町）に全18クリニックを展開。約6,000名の在宅患者さんへ24時間対応の在宅総合診療を行っている。

聖心美容外科グループを創業、全国展開。脂肪吸引、活用を専門に行うTHE CLINICグループ、再生医療の自由診療を展開するひざ関節症クリニックグループを次々に成功させ、セルソース株式会社をマザーズ上場に導いた山川雅之が新たに挑む細胞再生医療とは？

1989年 鳥取大学医学部卒業
1993年　聖心美容外科クリニックを開業
2007年　THE CLINIC（ザ・クリニック）を設立
2015年　セルソース株式会社を設立
2016年 　東京ひざ関節症クリニックを設立
2021年　AZACLI細胞再生医療センター設立

新型コロナの感染拡大によって、クリニックを取り巻く経営環境は大きく変化しました。コロナによって「患者減少時代」を迎えており、また政府はオンライン診療やオンライン資格確認など、急速な医療DXを求めています。「感染対策」はもちろん、「生産性向上」と「医療DX」に取り組み、患者から選ばれるクリニックを作り出す必要があります。講演では、激動激変時代に対応するためのクリニックのマネジメント術を解説します。

01年一橋大学大学院MBAコース修了。同年医療系コンサルティングファーム「日本経営グループ」入社。02年医療IT総合展示場「メディプラザ」設立。07年東京、大阪、福岡の3拠点を管理する統括マネージャーに就任。13年「電子カルテクラーク養成プログラム」を開発。16年コンサルタントとして独立し、「MICTコンサルティング」を設立。過去3000件を超える医療機関へのシステム導入の実績に基づき、診療所・病院・医療IT企業のコンサルティングおよび講演活動、執筆活動を行っている。

社会の情勢が刻々と変化する昨今、我々開業医も従来のやり方に固執するのではなく、変化に対して必要とあらば柔軟に、かつ即座に変化していく必要がある。ではどういったポイントを押さえておけば、変わりゆく社会で生き抜くことが出来るのか？現状から見るクリニック経営の動向と対策について具体的に解説する。

1973年兵庫県芦屋市生まれ。
奈良県立医科大学卒業後、勤務医を経て2008年兵庫県西宮市に開業。現在は兵庫県に耳鼻咽喉科4院・小児科2院、東京都に消化器内科1院、計7院を経営。
2016年に開業医コミュニティM.A.Fを発足。
2019年に企業主導型託児所を3園オープン。
2021年に発達支援事業を開始。
クリニック経営セミナーにて60回以上の登壇実績やクリニック経営誌に50回以上掲載実績を持つ。またこれまでに計8冊の著書を出版。最新著書は『健康医学』(共著・フローラル出版)『クリニック人財育成18メソッド』(医学通信社)『12人の医院経営ケースファイルⅡ』(共著・中外医学社)

創設から20年が経過した介護保険制度について、これまでの制度改正の流れや2040年に向けた展望について概説します。

1999年4月に旧厚生省（現厚生労働省）に入省。その後、老健局振興課長補佐、鳥取県福祉保健部長寿社会課長、厚生労働省政策企画官（大臣官房会計課、社会保障担当参事官室併任）、保険局総務課社会保険審査調整室長等を歴任し、2021年9月より現職。
都道府県等への助成、医療保険者の納付金等に係る介護保険財政に関する業務や、介護保険事業計画及び老人福祉計画等に係る自治体支援に関する業務、介護保険事業に関する企画立案等を担当している。

石川ヘルスケアグループは医療・介護の複合体として、1300名のスタッフを有し、人口8万5千人の医療・介護・福祉の一翼を担っている。コロナ禍において、2021年1月に介護老人保健施設でクラスターが発生。その際にも、時間と場所を奪わない情報共有のメリットを実感した。グループ内のスマートフォンを活用した取り組み事例について紹介する。

1992年東京女子医科大学卒業、同年東京女子医科大学病院消化器内科入局。
2002年医療法人綮愛会石川病院に入職。内科医長、副院長を務め、2010年に理事長 病院長に就任。
2013年より、医療法人綮愛会石川病院が社会医療法人石川記念会 HITO病院へと新築移転により名称変更。
2019年4月社会医療法人石川記念会理事長、石川ヘルスケアグループ総院長に就任。現在に至る。

当社は、介護の持続可能性確保に貢献するための「エコシステム」構築を目指している。テクノロジー活用や介護リアルデータのプラットフォーム化、アクティブシニアへの社会・経済活動支援など、中期経営計画（21～23年度）において取組む各種施策を中心に紹介する。

1988年に大手臨床検査機器・診断薬メーカー入社
2009年株式会社メッセージ（現SOMPOケア株式会社）入社
経営企画・事業企画・財務経理などの責任者を歴任し、2016年から取締役執行役員として介護現場におけるTECHやデータの活用を通して品質の見える化、生産性の向上など業務革新に努める。
現職：SOMPOケア 取締役執行役員CDIO（最高データ・業務革新責任者）

人材紹介、人材派遣、求人Webサービスとは異なる、新時代の人材採用ITプラットフォームの紹介。人手が足りなくなった時に、すぐに有資格者の即戦力を呼べる。さらには相性を見て、スカウトも可能。今後人材不足が加速する日本の中で、従来の1法人で人材を囲ってやりくりする戦略では難しい。地域で「助け合い(シェアリング)」の構築方法を紹介する。

立命館大学、同大学院 情報工学 修士 卒業。富士ゼロックス 入社。その後、医療IT企業のエムスリー株式会社にてプロダクト責任者に従事。2018年 カイテク株式会社 創業。2020年 経済産業省主催 ジャパンヘルスケアコンテスト グランプリ、2021年 起業家万博にて総務大臣賞を受賞。

人生100年時代においては、年齢が進むにしたがって健康や日常生活を維持するために必要なサービスも多様化するが、生涯「現役」としてゆるやかに社会に関わり続けられるよう、地域の経済活動と一体となって社会参加を促す仕組みを構築することが必要である。

平成元年、通商産業省に入省。平成24年に経済産業省生物化学産業課長として再生医療を巡る法制度の改革に携わったのち、ヘルスケア産業課長を経て、平成29年から商務・サービスグループ政策統括調整官及び内閣官房健康・医療戦略室次長を務め、平成30年には厚生労働省医政局統括調整官も併任。令和2年7月に内閣府大臣官房審議官（科学技術・イノベーション担当）に就任。同年11月に依願退職。令和3年3月、社会政策課題研究所を設立し所長に就任。

高齢者の地域包括ケアシステムについては、今後、介護・医療サービスの充実に加えて、「就労・社会参加の支援」や「日常生活を支える多様な主体による地域づくり」などの取組みが必要。その先にすべての人を対象にした「地域共生社会」がある。

昭和57年東京大学法学部を卒業、同年4月厚生省入省。
障害保健福祉部障害福祉課長、障害保健福祉部長、老健局長等を経て、平成29年厚生労働事務次官、30年退官。
31年日本社会事業大学専門職大学院客員教授に就任、現在に至る。

「ヒアリングフレイル＝耳の虚弱（聞き取る機能の衰え）」この状態を放置するとその他のフレイルと同様に心身の活力の衰えが進み、認知症やうつ病のリスクが高まることが懸念されている。聴覚の視点から見たそれらの予防・対策について「豊島区モデル」を紹介する。

1973年東京都生まれ、熊本県育ち。熊本YMCA専門学校建築科卒業。
建築施工管理に従事し、その後東京デジタルハリウッドに入学。QRコードのチケットレス機能のビジネスモデル特許出願や携帯電話にQRコードリーダーを入れるなどプランナーとしての実績をもつ。前職のEMIミュージック・ジャパンにて、約3年に亘る研究の末、世界初となる耳につけない対話支援システム「comuoon（コミューン）」を発明。これまで不可能と言われてきた「スピーカーシステムによる聴覚障害者の情報アクセシビリティ」という新しい分野を確立する。2012年4月にユニバーサル・サウンドデザイン株式会社を設立、聴脳科学総合研究所所長として高精細音響が人体に与える影響や、聴覚リハビリテーションに関する研究を行っている。

いま介護事業者にはこれまでの生産性向上の流れに加え、科学的介護推進が求められており、各業務のICT化は喫緊の課題です。
本セミナーでは、介護事業者がICT活用で失敗しないよう、それにあたっての必要な考え方や現状の課題と対策、準備について解説を行います。

1975年青森県生まれ。（一社）日本ケアテック協会　専務理事／事務局長、日本福祉教育専門学校非常勤講師、（一社）介護離職防止対策促進機構 理事。
SE、システムコンサルタント等を経て、2007年介護事業に関わる。
2010年株式会社ビーブリッドを創業。創業直後より介護・福祉事業者専門のICT総合支援サービス『ほむさぽ』（homesapo.com）を中心に、介護業界のICT利活用と普及の為、サポート・相談・研修事業を展開中。
最近は行政での講演活動や教育機関での研修事業を強化し、業界のICT活用力の底上げに注力している。
介護業界のICTご意見番として、行政・介護事業者団体・学校等での講演活動と各メディアで情報発信中。

私たちは介護現場のリアルデータを集め、エビデンスに基づいた科学的介護の実現を目指す会社。
増加する高齢者の多様なニーズ対応、介護事業所や行政の課題解決に向けて、ドメイン知見と先端技術基盤、ユーザーデータを掛け合わせ、ソリューションを提供し続ける。

作業療法士。居宅介護（通所介護・訪問介護）、救急医療機関にて、専門職として7年間リハビリテーション業務に従事。
2016年6月に株式会社リハブフォージャパンを設立、代表取締役に就任。
2018年2月に通所介護事業者向けリハビリテーションSaaS事業「Rehaplan」を立ち上げ、サービスを拡大し、要介護者79,000人にリハビリテーションを提供している。
法政大学大学院卒。

多くの福祉企業が人材不足で悩んでいる。採用単価は上がり、誰でもいいから採用したいと採用基準もどんどん下がってしまっている。その課題解決のために活用したのがSNS。
少しのコツで、採用単価を下げ、本当に来てほしい人材に巡り合うことが可能となる。

元美容師が福祉で起業。他業種での成功例を参考にしながら福祉事業を展開し、現在は19事業所。
社内にフィットネス実業団を創り、SNSを活用し、年間で100名以上の入社応募やメディアなどからの問い合わせが多くある会社になり、現在に至る。

私たちは、通所介護や通所リハ現場がICT化されることで業務が変革する、すなわちデジタルトランスフォーメンション（DX）につながる、と考えている。どうしてDXを現場スタッフや利用者様がうれしいと感じるのか。そのような仮説と実例を紹介する。

理学療法士、理学療法学修士。札幌医科大学大学院保健医療学研究科修了後、医療機関に入職しリハビリテーション業務や地域高齢者の介護予防事業に従事。約4年間の現場経験を積んだ後、2020年より株式会社INTEPに入社。企画・開発のみならず、現場経験を活かした助言・提案などのクライアント対応も担う。

我々は超高齢社会の課題に向き合い人生100年幸福に生きる時代を創ることを目指している。そして、そこに到達するためには『ヒト』の力だけではなく、デジタル技術の助けが絶対に必要だと考えている。介護に関わる様々なヒトが活躍するためのデジタル活用について当グループの現状とこれから目指すところを紹介したい。

理学療法士。理学療法学修士。
2011年より株式会社ツクイに入社し、デイサービスにおける機能訓練業務や本社サービス管理部での業務経験を経て、2021年4月より株式会社ツクイホールディングス・グループ戦略室に所属。デジタル技術を活用した未来型介護の実現をミッションとしている。

薬剤師・薬局に関する最近の状況、これからの薬剤師・薬局に求められるもの等についてお話する。

2008年、北海道大学大学院薬学研究科博士課程修了後、厚生労働省に入省。医薬・生活衛生局総務課において、課長補佐を務める。

我が国は、今後、働き手が大きく減少する人口減少社会に突入していく。そのため、一人当たりの生産性向上などを図る政策提案がなされている。コロナ禍の直撃でデジタル化が一気に進んだ。薬剤師・薬局の価値増大を目指す政策がどのように進展するか解説する。

昭和60年3月、東京理科大学薬学部卒業。厚生省薬務局生物製剤課入省。同省保険局医療課薬剤管理官、大臣官房参事官、医薬・生活衛生局医療機器審査管理課長、監視指導・麻薬対策課長等を経て、令和元年7月、厚生労働省を退職。現在、日本薬剤師会専務理事に就任。

いま薬局は、それぞれが対人業務で地域医療に貢献するだけでなく、業界全体で連帯して医療機関としての存在価値を発揮することが求められている。患者とつながり、さらに薬局と薬局、そして多職種がつながるには？LINEを活用した一つの答えを提供する。

1997年（株）日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。みずほフィナンシャルグループの銀行・証券会社で大企業RM、投資銀行業務、企画業務に従事。2015年（株）メディカルシステムネットワークに入社、翌年取締役経営企画部長、2017年より経営戦略本部長（現任）。全国400店舗以上の調剤薬局と、6,000件超の加盟薬局を有する医薬品ネットワーク事業で成長を続ける同社にて、新規事業として2016年後発医薬品製造の（株）フェルゼンファーマ設立を牽引。2020年（株）オプトデジタルとの合弁による、薬局のデジタルシフトを手掛ける（株）ファーマシフトの設立と同時に代表取締役社長に就任（現任）。企業の垣根を超えた薬局業界全体のプラットフォーム構築を目指す。

高齢者の多くは足の爪に問題があり、これが自立歩行の妨げとなりフレイルにつながります。自ら歩ける段階での予防が必要です。薬局だからこそ果たせる役割を、仕組みで支援する方法をお伝えします。

東京医科歯科大学附属病院にて足の問題を根本から解決するための装具外来、メディカルフットケア外来、歩行教室を併設するフットケア外来を開設している。健康な足を保つ重要性について著書や講演、マスコミを通して啓発を行ってきたが、活動を広げる目的で一般社団法人足育研究会を設立。
著書に「皮膚科医の教える本当に正しい足のケア」（家の光社）、「巻き爪、陥入爪、外反母趾特効セルフケア」（マキノ出版）
足育研究会代表／済生会川口総合病院皮膚科部長／東京医科歯科大学大学院皮膚科学教室特任講師
1995年 山形大学医学部卒業／医学博士／皮膚科専門医／フットケア学会評議員／日本トータルフットマネジメント協会理事／接触皮膚炎・皮膚アレルギー学会評議員

株式会社YRK andに10年勤務。大手IT企業の調剤薬局向けシステムの販路拡大をサポートし、2年で約1,000社への導入を実現。また歯科業界メーカーの予防歯科プロジェクト立ち上げに参画し、4年で約8,000医院とのコミュニケーションが取れる仕組みを構築、プロジェクトマネージャーとして参画等の実績を有する。2018年にヘルスケア領域のマーケティングに特化した健康寿命延伸チームを発足させ、マネージャーに就任。薬局における物販が経営そのものに与えるインパクトについて研究・理論化し実証を重ねる。

令和4年度調剤報酬改定の概要と、その議論を踏まえた薬剤師に求められている役割や薬局のあり方について紹介します。

1995年に厚生省（当時）入省。
厚生労働省では、新薬等の承認審査、薬価算定・調剤報酬、薬剤師・薬局関連施策等を担当。
そのほか、科学技術庁、国立医薬品食品衛生研究所 医薬品医療機器審査センター、（独）医薬品医療機器総合機構（PMDA）、米国食品医薬品局（FDA）、富山県へ出向。
2020年8月より現職。

調剤報酬改定の議論が進む中、これまで通り保険点数に合わせて薬局経営を実施するだけでは、薬剤師の本質的な価値は伝わらない可能性が高い。薬剤師が社会的に価値のある存在であることを証明するためにはエビデンスの創造が欠かせない。これからの薬局経営戦略について検討するとともに、弊社「Musubi」がどのように薬局・薬剤師をサポートできるのかをご紹介する。

医療従事者の家系で生まれ育ち、武田薬品工業株式会社に入社。
MRとして活動した後、2016年3月に株式会社カケハシを創業。
経済産業省主催のジャパン・ヘルスケアビジネスコンテストやB Dash Ventures主催のB Dash Campなどで優勝。内閣府主催の未来投資会議 産官協議会「次世代ヘルスケア」に有識者として招聘。

今もなお、猛威を振るっている新型コロナウイルスと戦っていくにあたって、新たな感染対策が必要と考える理由と、議員連盟としては現在「感染対策に有効性の可能性があるもの」をどんなフレームでとらえているのか、
また新たな感染対策の普及、啓発のためにどんな支援を行っていくのかについて講演する。

参議院議員全国比例区

元内閣府特命担当大臣
地方創生担当まち・ひと・しごと創生担当
規制改革担当・男女共同参画担当・女性活躍担当

元総務大臣政務官、元経済産業大臣政務官
元自由民主党政調会長代理(経済産業・環境・国土強靭化・オリンピックパラリンピック担当)
元参議院政審会長代理

・1959年、さいたま市生まれ(牡牛座・O型) 。
高砂小学校、筑波大学附属中高卒(東京都文京区) 東京大学法学部卒業。
大蔵省(現・財務省)入省後23年間で広島・海田税務署長、G7サミット代表団員金融機関監督管理職、横浜税関総務部長、主計局主計官等女性初のポストを歴任。
・2005年、小泉総理のお声がかりで静岡7区(浜松・湖西)で選挙区当選し一期四年で経産大臣政務官、党広報局長等を歴任。
・2010年7月、参議院比例区自民党トップ当選(約30万票) 。
自民党副幹事長、総務大臣政務官、予算委理事、環境部会長、外交防衛委員長、総務副会長等を歴任、国家基本問題・地方創生・金融・エネルギー環境・リサイクル等多くの役職を務める。
・2016年7月、約40万票で再選(女性で1位、自民党現職で1位)。
自民党政調会長代理、参議院政審会長代理、人生100年時代戦略本部一億総活躍推進本部・地方創生副本部長、再生エネルギー普及拡大委員長。
・2018年10月、第四次安倍改造内閣にて入閣。内閣府特命担当大臣に就任。
・2019年10月、自民党総務会長代理。
憲法改正推進本部副本部長、デジタル人材育成・確保小委員長、外国人労働者等特別委員長。
スポーツビジネス小委員長、金融調査会長代理・地域金融に関する小委員長、党税調幹事等。

主な議員連盟
感染予防対策を資材と方法により考える会　超党派議員連盟会長
産業・資源循環議員連盟幹事長
資源確保戦略推進議員連盟事務局長
ペット関連産業・人材育成議員連盟事務総長
自民党シルバー人材センター活性化議員連盟事務局長
自民党宅建政策懇話会事務局次長
自動車議員連盟運輸副委員長
トラック輸送振興議員連盟幹事長代行
自民党自動車整備議員連盟常任幹事
自民党不動産鑑定士議員連盟副幹事長
コンピューター会計推進議員連盟(TKC議連)事務局次長
自動車・運輸、商店街・中小企業、行政書士、公認会計士、税理士、弁理士、宅建、不動産鑑定士、柔道整復師、鍼灸師等多くの分野の推薦議員であり、議連の役員。
主な著書
・「日本経済を衰退から救う真実の議論」(かんき出版)
・「正直者にやる気をなくさせる?福祉異存のインモラル(生活保護改革)」
・「未病革命2030(一億総活躍社会実現の大前提!)」(日経BP 社)
・「SPC 法とは何か」(不動産学会理事) (日経BP 社)
・社会課題を克服する未来の街づくり　スーパーシティ　（事業構想大学院大学出版部）

医療、介護、福祉、保育の最前線で働くスタッフの作業効率を高めウイルス感染を防ぐためには、手洗い、アルコール消毒、マスク、換気などの守りの対策だけでは不十分。室内環境における攻めの感染対策のための次亜塩素酸の利用法（有効性）と安全性について解説する。

1991年3月広島大学大学院醗酵工学科博士課程後期修了後（工学博士）、同年4月岡山県工業技術センターに入所。洗浄・殺菌による微生物制御技術の研究に従事。食品技術グループ長、研究開発部長を経て、2013年より現職。科学技術庁長官表彰研究功績者賞（1999年）、日本防菌防黴学会学会賞（2020年）等を受賞。著書に「次亜塩素酸の科学 ―基礎と応用―」（2012年、 米田出版）、「食品事業者のための次亜塩素酸の知識と利用技術」（2021年、幸書房）等がある。

我が国では、COVID-19の感染が拡大する度に自粛や時短を要請する緊急事態宣言が発出されてきた。多くの人々はそれが感染抑止に効果的であると素朴に信じているようであるが、厳密な統計学的検証を行うと、そうした効果は全く見られないことが知られている。そうした実態を講述する。

1968年生。京都大学大学院終了後、スウェーデンイエテボリ大学心理学科客員研究員、東京工業大学教授等を経て現職（京都大学大学院教授、京都大学レジリエンス実践ユニット長）。2012年から2018年まで内閣官房参与。専門は、国土計画・経済政策等の公共政策論。『ゼロコロナという病』『こうすれば絶対良くなる日本経済』等著書多数。2018年より表現者クライテリオン編集長。