ロシアのウクライナ侵攻に端を発した世界初のエネルギー危機のさなか、World Energy Outlook 2022（WEO）は、この深刻かつ継続的な衝撃が、ネットゼロエミッションへの道筋を含め、世界中のエネルギーシステムに及ぼす影響について不可欠な分析・洞察を提供しています。

Brent Wanner 国際エネルギー機関（IEA）の世界エネルギー見通し（WEO）の電力セクターユニット責任者。2022年、World Energy Outlookの電力モデリングと分析を担当し、3つの特別報告書の主執筆者である。インドネシアにおけるネットゼロエミッションへのエネルギーセクターロードマップ」「原子力発電と安全なエネルギー移行」「ネットゼロ移行における石炭」の3つの特別報告書の主執筆者。また、2021年のIEAの画期的な報告書「Net Zero by 2050 - A Roadmap for the Global Energy Sector」の主執筆者でもある。

ネットゼロ社会の実現は、エネルギー転換と消費者の行動変容を伴う、数十年に一度の大変革であり、長期に及ぶ段階的な取り組みを通じて実現される。本講演では、変化を経済成長の好機と捉えて新たな市場メカニズムと競争環境を急速に整備する欧米の取り組みから日本企業への学びを解説する。

三菱重工業株式会社を経て2015年にBCGに入社。
BCG気候変動・サステナビリティグループにおけるカーボンニュートラルのトピックリーダー、産業財・自動車グループ、コーポレートファイナンス＆ストラテジーグループのコア・メンバー。中長期戦略策定と実行、事業プロセスと組織設計、営業改革、事業分割や企業合弁および新会社の事業計画策定と立上げなどのプロジェクトを手掛けている。

2050年カーボンニュートラル実現に向けた鍵である水素。「作る、運ぶ・貯める、使う」という水素のサプライチェーンに注目しながら、水素社会実現に向けた資源エネルギー庁の取り組む政策の概要と最新動向を紹介。

国際弁護士としてロンドンや東京を拠点として主に資源エネルギー・インフラ分野のプロジェクトやファイナンス案件に携わる。2022年7月から資源エネルギー庁にて水素・燃料電池の導入や社会実装に向けた制度整備や国際交渉などを担当。

HySTRAならびに川崎重工はかねてより国際水素サプライチェーンの構築に取組んできた。本講演では世界初となる日豪水素サプライチェーンパイロット実証および水素ガスタービンコージェネレーション実証を中心に、プロジェクトの概要および今後の商用化に至る取組みを紹介する。

1987　　川崎重工業（株）　航空機事業本部　入社
1987～　航空機の各種改造／開発プロジェクトに従事
2015～　技術開発本部　水素チェーン開発センター　に転籍以降、水素事業に従事
2021～　水素戦略本部　副本部長（上席理事）
2023～　現職

Sunita Satyapal博士は、米国エネルギー省（DOE）Hydrogen and Fuel Cell Technologies Officeのディレクターであり、米国DOE水素プログラムに関して部署をまたがり活動を調整している。同女史は、年間1億5,000万ドルを超える水素・燃料電池の研究開発、実証および展開活動を担当している。ユナイテッド・テクノロジーズ社など業界、学会および政府にまたがる研究・ビジネス開発の管理職や客員教授として25年の経歴がある。国際的な水素活動の調整も手がけており、現在は水素の進展を加速化させる20ヶ国超のパートナーシップであるInternational Partnership for Hydrogen and Fuel Cells in the Economy（国際水素・燃料電池パートナーシップ）のバイスチェアパーソンであり、クリーンエネルギー大臣およびミッション・イノベーション会合の枠組みでは、水素の取り組みで共同主導役を果たしている。コロンビア大学で博士号を取得し、コーネル大学で応用・基礎工学の博士課程終了後研究を行っている。
Scientific American誌などで数多くの発表をしており、10件の特許を持ち、Presidential Rank Awardなど数々の栄誉を受けている。

オーストラリア政府気候変動・エネルギー・環境・水資源省水素課課長代理。ゼルガー氏の所属する支部は、水素と炭素の回収・利用・貯蔵を担当している。それ以前は、オーストラリア政府の「地域水素ハブ」プログラムの実施を主導していた。
エネルギーおよび気候変動に関する政策、プログラム、規制の分野で豊富な経験を持つ、政府機関での20年の経験を持つ。エネルギー効率、再生可能エネルギー、クリーンエネルギー技術などの分野での経験がある。
COVID-19では、個人用保護具（PPE）タスクフォースでハンドサニタイザーチームを率い、サプライチェーンや規制当局と連携して供給改善に努めました。
モナシュ大学で文学士と理学士を、オーストラリア国立大学で公共政策修士を取得しています。

CNの実現に向け水素への期待が高まっている。第2盛大MIRAIの投入を機に、様々なアプリケーションへの適用を目指した「FCユニットのモジュール化」、豊富な電力を活かした「FCEVの新価格創造」等、水素社会に興味を持って頂くための取り組みについて述べる。

1993年3月 東京大学工学部物理工学科卒業。
1993年4月 トヨタ自動車（株）入社。自動車の燃料タンクや排気管の評価業務を担当。
1999年7月 燃料電池（以下FC）の開発部署にて、FCの設計、評価業務を担当。
以降、FCシステム開発全般、水素・FCの普及推進業務などを担当し、現在に至る。

ホンダは、CN実現の重要技術として早くから燃料電子車の開発を進めてきた。次期モデル開発では、車も含めた幅広い商品に展開できる様コスト・耐久性の目標を設定し、現在最終段階の検証を行っている。講演では多用途への取り組みや水素事業の方向性について説明する。

1988年に本田技研工業（株）へ入社。同年（株）本田技術研究所へ配属され、環境規制対応車用エンジンのデバイス設計に従事する。1998年よりFCV開発プロジェクトに参画し、主に高圧水素システム及びFCシステムの開発に携わり、2008年にFCX CLARITYを上市する。2009年からFC開発課のマネージャーを歴任し、現在に至る。

Hyundai Motorが開発し商用化して社会実装が進む燃料電池駆動の大型トラックXcientの現況を紹介する。世界初の量産型FC大型トラックの開発には、FCとバッテリーのデュアル電源のパッケージ化、熱管理と動力性能を維持した効率のバランスが課題である。開発戦略として、市場調査に基づく商品企画とトータルエンジニアリング技術に基づく車体構造について一体的に取り組んできた。またGVW最大40トンというFC大型トラック実現に必要な要求性能を達成するための技術課題解決には、統合システムシミュレーションが重要な役割を担っている。

現代自動車のvice presidentとしてTruck Life Cycle Managementグループの責任者を務めている。 26年超にわたり、現代自動車の商用車両の開発に携わっている。 CAE、車体の工学設計、製品化計画や製品開発を含むプロジェクト管理のキャリアを持つ。

長距離・重量輸送トラック用途に対する燃料電池システムの性能と耐用年数の最適化の実現には、トラック運用中の特定ストレス要因に対応した燃料電池の設計と実証が必要となる。ここでは、技術的・経済的側面から、現状および将来を見据えたその実用化について説明する。

Christian Mohrdieck教授／博士は、Daimler Truck AG & Volvoのグループ会社であるcellentric GmBH & Co. KGの最高商務責任者である。 以前はMercedes - Benz Fuel Cell GmbHのCEOとDaimler Truck Fuel Cell GmbH & Co KGのマネージングディレクターを務めていた。
ドイツとフランスで物理学の学位と博士号研究を終えたChristian Mohrdieckの専門キャリアは、1989年にフランクフルトのDaimler - Benz AGにおける研究職で始まった。 シュトゥットガルトのR&T重役会オフィスで陣頭指揮を執った後、米国のDaimlerChrysler Corporationの燃料電池システム担当となった。 ドイツに帰国後は、Daimler - Chrysler Researchで構造材料の責任者に就いた。 2005年から2012年にかけて、ダイムラーで燃料電池とリチウムイオンバッテリーの研究開発を主導した。 2012年以降はダイムラーグループの燃料電池責任者となり、2015年以降はNuCellSys GmbHのCEOも務めている。
ウルム大学とウイーン工科大学では、名誉教授として教鞭を執っている。

当社ではグループ全体の環境長期目標「ゼロカーボン・チャレンジ2050」を掲げ、2050年度のCO2排出量「実質ゼロ」に挑戦している。本講演では、その一環としての水素エネルギー活用の可能性と、水素燃料電池と蓄電池を用いたハイブリッドシステムによる電車「HYBARI（ひばり）」開発と実用化に向けた取り組みについて紹介する。

1988年、JR東日本入社。入社以来、主に鉄道設備のメンテナンス、投資計画の分野に従事。投資計画部長、設備部長を歴任し、2018年に常務執行役員、2021年に代表取締役副社長に就任。イノベーション戦略本部長、CTO、CISOも務める。

近年、船舶分野におけるGHG排出削減の取組みが加速しており、沿岸旅客船や港湾内作業船等への水素燃料電池の搭載検討が活発化している。本講演では、水素燃料電池の船舶への適用において求められる事およびヤンマーにおける舶用水素燃料電池に関する取組みについて紹介する。

技術本部にて舶用水素燃料電池システム開発および燃料電池船実証試験のプロジェクトリーダーを務める。2016年にヤンマー（株）（現ヤンマーホールディングス（株））に入社し、舶用水素燃料電池システムの開発に従事。ヤンマー入社以前はパナソニック（株）にて定置用燃料電池システム等の開発に従事。大阪大学大学院工学研究科修了（2003年）、ローレンス・バークレー国立研究所客員研究員（2007-2008年）

CN社会の実現へ向け、MIRAIの技術を活用した水素・FC定置電源開発・実証および仲間作りの事例、そこから学んだ普及への課題や打ち手をご紹介し、会場の皆様との意見交換を通じて未来の水素社会実現を共に考える

1999年3月、九州大学卒業。トヨタ自動車（株）に入社。調達部に所属し、ボデー部品・金型調達に従事。
2008年より北米赴任。帰国後、電動車/FCユニット・電池・設備調達に従事。2022年よりエネルギー領域の新事業開発を担当し、現在に至る。

東芝エネルギーシステムズでは、定置用の水素燃料型の固体高分子形燃料電池(PEFC)の開発に取り組み、5kWから100kWまで幅広い出力の燃料電池セルスタックを商品化した。燃料電池開発の最新動向やCO2電解セルスタックなどのカーボンニュートラル社会に貢献する新技術について紹介する。

1993年3月、東京大学を卒業し、（株）東芝に入社。研究開発センターにて固体高分子形燃料電池の研究・開発に従事。2009年、家庭用燃料電池エネファームの燃料電池セルスタックを開発し商品化。2022年3月、博士（工学）学位を取得し、現在に至る。

長年にわたり世界のクロール・アルカリ産業に不溶性電極「DSE」を提供しているデノラグループではDSEの技術を応用してアルカリ水電解用の電極開発を進めている。本発表ではデノラグループにおける電極開発への過去からの取組みから将来展望について紹介する。

2003年3月に室蘭工業大学　工学部。2003年4月（株）トーカロに入社。2005年9月にはジャパンゴアテックス（株）（現日本ゴア（同））にてメンブレンフィルターバッグなどの開発営業、フィールドセールスを経て2015年より電解質膜製品、MEA製品のアカウントマネジメントに従事。2017年3月に日本モレックス（同）にてプロダクトマネージャーの職を経て、2020年1月よりデノラ・ペルメレック（株）のビジネスデベロップメントマネジャーとして新領域の事業開拓を担い、現在に至る。

低コスト・高性能が期待される次世代水電解装置としてアルカリ性アニオン交換膜（AEM）を電解質に用いる水電解装置の開発が国内外で活発に行われている。本講演では、アニオン交換膜（AEM）水電解装置について、その特徴と産総研におけるこれまでの研究開発内容を紹介する。

1993年3月、東京工業大学大学院修士課程修了。同年4月、工業技術院機械技術研究所（現産業技術総合研究所）に入所。2004年より水素エネルギー変換装置（燃料電池、水電解装置）に関する研究開発に従事し、現在に至る。博士（エネルギー科学）。

ウクライナ戦争を受け、ドイツではロシア産ガスへの依存度を減らすため2024年まで2000億ユーロに相当する広範囲なエネルギー救済措置が提案されている。再生可能エネルギーは、化石燃料に代わるエネルギー源としてすでに大きな役割を果たしており、今後は電力以外の分野、特に熱や運輸部門におけるシェアの拡大も図られている。また、水素国家戦略では、再生可能エネルギー導入状況等も踏まえ市場拡大のための具体的な数値（2030年までに10GW）を掲げ、その目標達成のための施策を打ち出している。本講演では、これらを踏まえカーボンニュートラルに向けたドイツの取り組みとしての水素製造の現状と今後の展望を紹介する。

Heiko Staubitzは、2007年よりドイツ貿易・投資振興機関(GTAI)のエネルギー・建築・環境テクノロジー部門にて投資家向けコンサルティングのシニアマネージャーを務める。 水素およびエネルギーインフラ分野における、ドイツ国内の国際企業の産業調停を担当。GTAI入社以前は、ドイツ国内で3番目の規模を誇るエネルギー供給会社EnBW社に、再生可能エネルギーおよびエネルギー効率分野の製品開発者として長年勤務した。 エネルギーとプロセス工学を専攻。

Martin Hablutzelは、Siemens Energyのアジア太平洋および中国を対象としたSustainable Energy Systems（持続可能なエネルギーシステム）ポートフォリオ事業の責任者である。 このポートフォリオには、水素電解装置、Power-to-X、太陽光発電、ハイブリッドエネルギーソリューションが含まれる。Martinsは、水素技術ソリューション、電力システム応用、ビジネス事例開発、エネルギー技術企業経営を専門とする。

セレス社(Ceres)独自の金属支持型SteelCell技術は、堅牢性、高効率、低コストを兼ね備えた固体酸化物セルの世界標準として、ますますその地位を確立している。この技術は、定置および運輸分野に加え、急成長している電解技術やE-fuel（合成燃料）分野など、幅広い用途で利用されている。本講演では、急速に拡大するセレスSteelCell技術の商業的牽引力のほか、高効率クリーン発電とグリーン水素製造を世界的に推進するための製品および製造計画について紹介する。

Subhasish Mukerjee博士は、世界をリードするクリーンエネルギー技術企業であるセレス社（英国）の最高科学責任者(CSO)である。 コアテクノロジー開発の総責任者。 また、インペリアル・カレッジ・ロンドンの名誉客員教授も務める。 クリーンエネルギー技術において約25年の豊富な経験を持ち、過去にはBP社やデルファイ・コーポレーション(Delphi Corporation)に勤務した。

欧州はウクライナ危機を受け、脱ロシア産天然ガスのために2030年の水素普及目標を倍増させた。米国はクリーン水素戦略の案を発表し、韓国も水素サプライチェーン構築のために3UP戦略（Scale-Up、Build-Up、Level-Up）を打ち出した。世界を追う立場に追い込まれた日本の取るべき道を考える。

1991 年より民間企業にて、EV、FCV 等の次世代自動車関連調査や海外調査を多数実施。2003 年からは（株）テクノバにおいて、多くの水素・EV・蓄電池プロジェクトに参画。特に水素・FC分野の国際動向の調査と分析を行っている。理工学修士、国際関係学修士、Master in Public Administration、博士（環境学）、高圧ガス製造保安責任者（乙種化学）取得。

野村総合研究所・東京ガスが共同で行ったNEDO調査事業において、首都圏におけるCO2フリー水素の需要ポテンシャルについて地理的分布を含めて把握するとともに、最適な供給システムを検討した。本講演では、調査結果について、「需要」「供給」「経済性」の3つの観点で紹介する。

2014年3月、東京大学 法学部卒業。同年4月、東京電力（株）（現・東京電力ホールディングス（株））に入社し、電力・ガスの法人営業/海外市場調査/再生可能エネルギー事業会社の経営管理等に従事。2021年4月、（株）野村総合研究所に入社後、民間企業・官公庁・自治体等の顧客向けに、主にカーボンニュートラル・エネルギーをテーマとしたコンサルティング業務に従事し、現在に至る。

川崎重工では脱炭素社会構築に向け、国際水素サプライチェーンの構築を提案し、各社と協力し、豪州から世界初となる長距離大量液化水素輸送、および日本での荷役技術の実証に成功した。本講演では、実証プロジェクト状況と商用へ向けた取り組みなどを紹介する。

1986年京都大学工学部卒業。同年、川崎重工業（株）入社。技術研究所にて、燃料電池、新型二次電池などのエネルギー関連技術開発に従事。2009年より、極低温液化ガスの輸送、貯蔵技術開発を担当。2018年博士（工学）。2012年技術研究所 環境システム研究部長、2017年水素チェーン開発センター 技術開発部長、2019年同副センター長、2021年より現職。

CNに向けては再エネの貯蔵・輸送・活用手段である水素が大変重要である。欧米では最も低コストの貯蔵輸送手段は水素ガスパイプラインという認識で真剣に準備が進んでいる。日本でも北海道や東北の再エネを大量に安価に活用できかつ海外からの水素を活用するためにはパイプラインが必要でその可能性について述べる。

トヨタ自動車にてハイブリッド車や燃料電池車のR6Dに携わり、低炭素、低エミッション関係の戦略策定に関わった。世界各国の水素インフラ関係の官民プログラムH2MobilityyaH2USA設立に関わり活動した。Hydrogen Councilに設立とその報告書策定に共同議長として関わり現在の水素ブームの仕掛け人。現在は独立コンサルタントとして水素や先進モビリティについて国内外の会社の戦略策定に関わっている。

港湾荷役機械やトラックのゼロエミッション化で野心的な目標を掲げるロサンゼルス港において、燃料電池を搭載した機器の導入、バイオガスからの水素製造、移動式充填車による水素供給など、豊田通商が推進している地産地消水素サプライチェーン構築の取組みを紹介

2010年豊田通商に入社、東南アジアでのバイオディーゼル製造事業や国内外におけるスマートグリッド事業等、エネルギー分野での新規事業開発に携わってきた。
2015年からは主に燃料電池(FC)モビリティ向け水素供給関連の事業開発を推進、現在は水素事業開発グループのグループリーダーとして、様々なFCモビリティへの水素製造～供給の事業運営及び開発をグローバルで行っている。
合わせて、愛知・東京で７か所の水素ステーションを運営している合同会社日本移動式水素ステーションサービスの代表職務執行者も兼務している。

水素ガスタービンを用いたコージェネレーションシステム（水素CGS）による熱電供給の実証事業の概要と、水素CGSの社会実装促進を目的に行った地域水素利活用の事業モデルに関する検討結果について紹介する。

1989年3月、秋田大学卒業。川崎重工業（株）に入社。システム技術開発センターに所属し、ガスタービンなどエネルギー機器の制御システム開発に従事。
2015年4月、水素チェーン開発センターへ異動し、水素関連の技術開発および実証事業を担当。
その後、水素CGS実証事業の責任者としてプロジェクトを推進、現在に至る。

東芝は、再エネ由来のCO2フリー水素を利活用するエネルギーシステムの製品化及び技術開発を推進している。本講演では、当社の水素に関する代表的な取り組みである、福島県において取り組んでいる再生可能エネルギーを活用する世界有数規模の大規模水素エネルギーシステム(Power-to-Gasシステム)である「福島水素エネルギー研究フィールド(FH2R)」における技術開発状況について紹介する。

1995年4月に（株）東芝 半導体研究開発センターに入社。低消費電力回路、メディアプロセッサ、先端メモリ、モバイルネットワークLSI、マルチコアプロセッサの研究開発に従事。2009年より電力・社会システム技術開発センターにて、車載用電池管理システム、電気自動車制御システム、都市交通システムの研究開発に従事。2015年より水素エネルギー事業統括部にて、水素エネルギーシステムの開発、福島水素エネルギー研究フィールド等のプロジェクトマネジメントを担当し、現在に至る。

ネットゼロ社会を実現するためのカギとなる再生可能エネルギーは、発生する地域と消費する地域に隔たりがあり、かつ出力が安定しないという問題点があり、貯蔵・運搬が可能な物質に変換する必要がある。この課題を解決するINPEXの取り組みを紹介する。

2004年3月に九州大学修士課程修了後、日揮（株）で主にプロセス設計に従事しながら2019年に九州大学で学位（工学）取得。
その後、2019年にエクソンモービル社に入社してシンガポール製油所の設備計画・設計を担当する。
2021年12月にINPEX社に入社し、技術研究所で脱炭素技術の研究グループのマネージャーを務め、現在に至る

2050年カーボンニュートラルの達成に当たっては、我が国に豊富に存在する再エネポテンシャルを最大限活用していくことが不可欠であり、その中でもリードタイムの短い太陽光発電の重要性は増している。脱炭素社会に向けた我が国の動きと環境省の取組について紹介する。

早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、1996年環境庁（現環境省）入省。2022年7月より地球環境局地球温暖化対策課長として、省エネ・再エネ政策などを担当。

・中小新築建物に係る新制度のご紹介
・新制度の円滑な施行に向けた支援策　
例　令和５年度の都の地域特性に適したＰＶ支援などの補助の拡充（検討中）

１９９９年3月、大阪工業大学工学部電気工学科卒業。
１９９９年４月、東京都に入庁。庁舎等の電気設備工事の設計・監督に従事。
２００４年より、環境・資源循環行政を担当し現在に至る。

2050年カーボンニュートラル実現に向けて国内での再エネ導入拡大が進む中で、再エネを長期安定電源としていくためには、適切な事業規律の下で地域と共生しながら、様々な手法で需要家に電力を供給する必要がある。本講演ではREASPが目指す太陽光発電事業を展望する。

1989年東急不動産（株）へ入社。2016年執行役員に就任し、都市事業ユニット投資マネジメント事業本部長として再生可能エネルギー事業に従事。2020年取締役に就任。2021年より戦略事業ユニット長として再生可能エネルギー関連事業など次世代の中核事業に取り組み、現在に至る。
2018年仙台国際空港（株）取締役就任。2021年（一社）再生可能エネルギー地域活性協会 代表理事就任。2022年リニューアブル・ジャパン（株）社外取締役就任。
2020年（一社）再生可能エネルギー長期安定電源推進協会理事、2022年より代表理事に就任。

第6次エネルギー基本計画で掲げられている再エネの主力電源化に向けた太陽光発電の拡大のため、解決すべき3つの社会課題（設置場所の限界、長期安定利用と大量廃棄問題、系統の安定）について出光興産、及びソーラーフロンティアの戦略と具体的な取り組みを紹介する。

1990年昭和シェル石油に入社、販売部長や経営企画部長などを歴任。
2019年出光興産と昭和シェル石油の統合後、出光興産上席執行役員兼ソーラーフロンティア株式会社代表取締役に就任。エネルギーソリューション事業本部長として電力販売事業、再生可能エネルギー事業、エネルギーソリューション事業を統括。2022年出光興産上席執行役員兼ソーラーフロンティア株式会社代表取締役社長を務める。

蓄電池は電化社会のエネルギー貯蔵手段であり、2050年カーボンニュートラル実現のカギである。本講演では、蓄電池の技術革新と市場拡大が進み、各国が大胆な誘致や規制を進める中で、我が国の蓄電池産業戦略について、基本的な考え方と方向性等を御紹介する。

昭和52年7月19日生まれ、神奈川県出身。早稲田大学理工学部卒業、同大学院理工学研究科修了。ハーバード大学ケネディ行政大学院修士課程修了。
平成14年経済産業省入省、産業技術環境局政策企画委員、大臣官房秘書課政策企画委員、新エネルギー・産業技術総合開発機構欧州事務所長等を経て、令和3年7月より経済産業省商務情報政策局情報産業課電池産業室長。
令和4年2月～7月においては同局情報技術利用促進課長を併任。

世界各国で環境規制が厳しくなる中、自動車産業は100年に一度の変革期と言われ、特に脱炭素対応が必須になる。その中で電池はキーになるが、単に内燃機関をバッテリーとモータに置き換えるだけでは脱炭素化は達成できず、個社ではなく業界・社会全体としての取組が必要になる。今回はホンダモバイルパワーパックを例に電池のバリューチェーン全体を考えた時の脱炭素化を説明する。

1986年 本田技研工業（株）入社。ホンダライディングシミュレータの開発担当後、1993年（株）本田技術研究所に異動してエンジン設計に従事、NSXや初代i-VTECの開発を担当。2005年に電動パワープラント研究開発に異動、Fit EVなどの開発を経て2012年から超小型EVの開発を陣頭指揮。2013年 本田技研工業（株）に異動し、スマートコミュニティ関連の新事業企画を担当。2016年4月、（株）本田技術研究所に戻り執行役員就任。Hondaモバイルパワーパック、Honda eMaaSなどの概念を提案、開発を指揮しながら、2020年にはトヨタ自動車とのコラボレーション「Moving e」を推進。2021年4月から現職。

脱炭素化の潮流の中、乗用車に限らず商用車、バス、船舶から航空に至るまで、蓄電池の役割は今後更に大きくなると予想される。本講演では世界の交通分野における蓄電池の様々な応用やそれに取り組む技術供給および需要サイドの動向に焦点を当てる。

2012年12月にブルームバーグNEFに入社。日本の再生可能エネルギー分野、新興国の非電化地域向け分散型電力供給の分析を担当したのち、2021年4月から次世代交通グループの商業輸送チーム（商用車・航空・船舶分野を担当）に所属。航空セクターの脱炭素化を中心テーマとして、エアラインの脱炭素化戦略、航空分野脱炭素化政策、航空機や電気推進などの技術動向について分析を行う。また、日本の電気自動車市場のアップデートにも従事している。BloombergNEF以前は、科学技術振興機構（JST）に勤務。スウェーデンのルンド大学にて環境学・サスティナビリティ科学の修士課程を修了。東北大学にて航空宇宙工学の学士課程・技術政策の修士課程を修了。

（株）パワーエックスは、自然エネルギーの爆発的普及をミッションに、エネルギーを「溜める」・「使う」・「運ぶ」に関わる事業を展開している。現在、国内最大級の蓄電池工場を建設しており、今年の後半には定置用蓄電池やEV充電器などの製品を出荷開始する予定である。これらの蓄電池製品の上で、当社にて自社開発のクラウド型AIアプリケーションを使用することにより、産業や目的に応じたAI最適制御を実現することができる。例えば、ピークカット・ピークシフト・ 再エネ率最大化などの目的を設定するだけで、AIが最適な充放電をコントロールしたり、系統用蓄電池向けには、JEPX価格予測モデルに基づいたAI卸電力取引・最適充放電制御を提供する。本講演では、これらのソフトウェアによって可能になる蓄電池を活用した「新たなトータル・エネルギー・ソリューション」をご紹介する。

1993年に東京電力に新卒入社。原子力発電所の運転・保守に携わった後、技術開発研究所にてEV用急速充電器の開発、規格化（CHAdeMO規格）、同規格の標準化等に従事。その後、三菱自動車工業へ転職しEV/PHEVの商品戦略等に従事。EVに関し、インフラから車両までの経験を持つ。2018年からは東北電力にてV2G実証やモビリティ検討に従事し、2022年2月にパワーエックス入社。

レアメタルであるリチウムやコバルトを使わない高性能電池としてナトリウムイオン電池が注目されている。最近の材料開発の研究成果や実用化の動き、今後の展望について紹介する。

1998 年3月早稲田大学大学院理工学研究科博士課程修了。同年～2005 年岩手大学工学部助手、2003 年フランスCNRS ボルドー固体化学研究所・博士研究員、2005 年東京理科大学理学部第一部応用化学科、講師、准教授を経て13 年から現職。2014 年度日本学術振興会賞、CALTECH レズニック研究所リゾネートアワード、2019 年度電気化学会学術賞、2020 年日本化学会学術賞、Highly Cited Researchers 2019-2022。

開発状況としてクレイ型電池とクレイ型電池を使った住宅用蓄電システムを紹介する。また、今後の展望としてはセル生産工程のカーボンフットプリントの小ささやリサイクルの容易さなどの環境性能に優れている点を紹介しつつ今後の開発の方向性や商品展開について講演する。

1988年湯浅電池（株）（現（株）GSユアサ）入社。中央研究所にてリチウム二次電池の開発に従事。1998年京セラ（株）に入社。酸化物系全固体電池の開発などを経て、2013年クレイ型リチウムイオン電池の開発を開始。その後、2019年にクレイ型リチウムイオン電池を搭載した住宅用リチウムイオン蓄電システムを開発。2020年より販売を開始。2021年より主席技師。

弊社のリチウムイオン電池正極材料事業への取り組みについて紹介するとともに、ハイニッケル化する最近の正極活物質の技術動向について述べる。

1990年4月入社、1994年までセラミックス材料の技術開発に従事、以降リチウムイオン電池正極材料の商品開発、品質改良に携わる。2017年4月以降、開発技術部に所属

LIBの用途がxEVなどに拡大する中、高容量化・長寿命・高入出力等の性能向上要求に対して、電解液には高度かつ多様な役割機能が必要とされている。
本講演では、電解液技術の変遷並びに更なる高性能化に寄与する最新の技術動向を報告する。

1996年3月　早稲田大学理工学研究科応用科学専攻　修士課程修了。
三菱化学（株）に入社し、半導体材料、ナノカーボン材料などの技術開発に従事。
2011年よりリチウムイオン電池材料の技術開発を担当、2020年4月よりアメリカの電解液工場に所属、2022年1月より現職となり、現在に至る。

気候変動やモノの移動需要の拡大に伴うドライバー不足等の社会課題への対応として、小型商用EVへの期待は高まっている。一方で、充電N/W整備やバッテリー再利用、エネルギーマネジメント等、解決すべき課題は多い。本講演では、グローバルのモビリティトレンドから見た小型商用EVの進むべき方向性を具体例を交えて解説する。

スタートアップ、複数の外資系コンサルティング会社を経て、EYに参画。自動車業界を中心に、20年以上にわたり、経営戦略策定、事業構想、マーケット分析・トレンド予測等に従事。
Commercial Vehicle & Mobility Leaderとして商用車・物流業界を軸としたBtoB、BtoBtoCに関するコンサルティングサービスを提供すると同時に、産業の枠組みを超えたモビリティ社会の構築支援に注力。海外現地での多数のコンサルティング経験を有し、近年は官公庁の商用車・モビリティー領域のアドバイザーを務める。
‘22年7月より、クロスセクターの戦略・構想を担うCross Sector Strategy リーダーに就任。
主な著書に「モビリティー革命2030（日経BP：共著）」、他寄稿、講演多数

環境省からの委託事業である「バッテリー交換式EV開発及び再エネ活用の組み合わせによるセクターカップリング実証事業」について案件概要のご紹介、ならびにこれまでの成果についてご紹介する。

08年3月、慶應義塾大学経済学部卒業、同年4月に伊藤忠商事（株）入社。
13年～20年は中国（上海/大連/北京/深セン）に約6年半駐在し、自動車関連業務/新規ビジネス開発に従事、深センではベンチャー企業である地上鉄（商用EVレンタル）に出向。21年より現職。

小さな指輪から夢の空飛ぶ自動車まで、全てそれらは大切な電池のエネルギーに支えられている。
OURA RING, FITBIT, UNAGIブランドのシリコンバレーモデルの電動スクーター、空飛ぶASKA自動車など、大切な電池を必要とする製品のビジネスに関わる視点から、電池との長いお付き合い、電池との不足の事故、電池の有難い恩恵を交えてのビジネス経験の話をする。

1970年、法政大学機械工学部を卒業し、三菱鉱業に入社、半年足らずで退職し英語も満足に話せず、アメリカへ渡り、レストラン、バスボーイなどのバイトで生活費を稼ぎ、苦手な英会話を必死に学び、Georgia State University に学士入学、幸運にも数年で卒業。
その後、波瀾万丈の楽しい毎日をアメリカで53年、シリコンバレーでは33年。多くの幸運に恵まれ、信頼のおける友人達に誘われ何度も起業に参画、成功を楽しんでいる。

SWALLOWは2019年より公道走行可能な電動キックボードを販売している電動キックボードのパイオニアである。
電動キックボードは話題性がある乗り物である一方、既存の自転車やバイクに比べるとその市場がどのくらいなのかはまだまだ世の中にデータが少ない状態だ。
本講演ではこれまで最前線で市場に関わってきた知見を活かし、電動キックボードに代表されるマイクロモビリティーの市場や課題について解説する。

カリフォルニア大学ロサンゼルス校で政治学を専攻。Colt Technology Servicesでデータセンターの運用・ソフトウェア開発に関わる。その後、サンフランシスコのスタートアップCircleCIでソフトウェア開発に従事。アメリカ出張時の電動キックボードに衝撃を受け2018年に電動キックボードの会社SWALLOWを起業。

電力のピークシフトや出力安定化の用途において蓄電池が重要設備として注目されている。ただし、蓄電池を効率よく運用していくためには状態を的確に把握する必要がある。本講では蓄電池の状態を把握するYOKOGAWAの技術と蓄電池価値向上に向けた取り組みについて紹介する。

2004年4月に横河電機（株）へ入社、2013年4月より該当部署が横河ソリューションサービス（株）として社名変更となり以降従事。
横河電機入社以来、主に上下水道業種、官公庁向けの監視計装設備の導入などの営業技術・プロジェクトマネジメントに従事。2021年より現在の部署へ異動し、エネルギーマネージメントビジネスにおける営業技術を担当し現在に至る。

弊社は2015年にECE R100型式認証ワンストップサービスを開始し、規格認証試験の他、認証前の技術評価試験において国内有数の試験実績を有している。本講演では、バッテリー安全性試験の動向と市場の変化や顧客課題解決に向けたバッテリー安全認証センターでの取り組みについて紹介する。

2007年：電池メーカ　車載用二次電池の設計開発業務に従事
2015年：エスペック（株）　入社　試験部　バッテリー安全認証センター開所、立上げ業務に従事
2016年：試験部　バッテリー安全認証センター　試験メニュー開発、充放電、安全性試験業務に従事
2021年：試験部　バッテリー安全認証センター　所長　現職　

JX金属では2010年からリチウムイオン電池（LiB）に含まれるレアメタルのリサイクル実証試験操業を開始、2020年からは車載LiBに含まれる正極活物質の水平リサイクル技術を開発中である。当社のこれまでの取組みとグリーンイノベーション基金を活用した今後の開発方針について説明する

1984年3月東北大学経済学部卒業、同年4月、日本鉱業（株）（現JX金属（株））入社。金属営業、調査担当等を経て、2020年4月よりLiBリサイクル事業推進室（現電池材料リサイクル事業推進室）室長

電気自動車バッテリーの二次利用により持続可能な未来を創るための、フォーアールエナジーの4つのRの取り組み、価値、活用事例と今後の発展・貢献シナリオについて紹介する。

1993年東北大学大学院工学研究科修士課程終了。同年日産自動車（株）に入社。パワートレイン生産部門、ルノー社出向、パワートレイン開発部門を経て、2019年より英国日産自動車製造会社へ副社長として赴任。再生可能エネルギーを用いた電気自動車生産ハブ「 EV36Zero 」の企画に参加。2022年4月より、フォーアールエナジー（株）代表取締役社長に就任（現職）。

1. Kokam会社紹介 2. Kokamバッテリーセルの技術 3. Kokamシステム統合能力

1990年ソウル大学機械設計学科大学院修了。1990年現代自動車ガソリンエンジン試験チームに入社した。2012年までハイブリッドシステム開発を担当。
2013年から2017年までSamsung SDIで自動車用バッテリーシステムの開発および試験検証を担当した後、2018年から2021年までTenergyで電気自動車の開発に従事した。2021年にKokam入社後、ESS用バッテリーシステムを開発している。

キャパシタは数百万サイクルにも及ぶ充放電耐久性をもつ。この特長を生かしたアプリケーションとして、現状の太陽光発電システムでは困難であった微弱光の発電電力を高効率で回収する手法を実証データを交えて紹介する。

主にアルミ電解コンデンサの電極と電解液の固液界面制御の研究やそれに基づく電解液の開発に従事。
2010年より基礎研究センターのセンター長として次世代の電解コンデンサやキャパシタの材料研究開発を統括。
2007年より東京農工大学でキャパシタテクノロジー講座を立ち上げ客員教授に就任。

LiB市場の動向を車載用をメインに踏まえつつ、LiB部材に関して正極材、負極材、電解液、セパレータの主要四部材を中心に、現状と今後の展望について、市場動向、事業展望等を中心にお伝えする。また、注目度が高まっているLiBリサイクル関連の動向についても取り上げる。

2008年（株）矢野経済研究所入社。2010年以降はリチウムイオン電池、同電池材料に関する調査プロジェクトをメインに関連市場を対象とする調査を担当。近年は「車載用リチウムイオン電池市場」、「xEV市場」、「リチウムイオン電池主要四部材」のレポートを毎年発刊しており、その他「リチウムイオン電池のリユース、リサイクル」、「全固体電池」、等の関連調査を手掛けた実績を有する。

全固体電池を筆頭に、研究開発・社会実装が進む次世代電池の技術動向、市場展望をお伝えする。

2015年4月、（株）富士経済に入社。
入社以来、太陽光発電や電力・ガス、水素、燃料電池分野の市場調査を担当。
近年は、次世代電池分野を中心とした市場調査を担当している。

酸化物系固体電解質は、化学的に安定で、大気中での取扱いが可能なことから、材料合成ならびに電池製造プロセスにおいてドライルームなどの特殊な環境を必要とせず、低コストで高い安全性を有した全固体電池を構築できる。本講演では、酸化物系固体電解質を用いた全固体電池の特徴や応用例を述べると共に、全固体電池開発におけるキーポイントならびに当社での最近の開発品を事例にその優れた特徴について紹介する。

2004年（株）アイオムテクノロジーに入社し、現在まで一貫して酸化物系全固体電池の開発に従事。
2010年TDK（株）に入社。2017年TDK Electronics GmbH & Co OGに出向し、全固体電池CeraChargeの量産化に従事。2020年TDK（株）に帰任し、現職。

LIBTECでは、NEDOの委託事業として、車載用全固体リチウムイオン電池の実用化で世界の先手を取り、技術革新においても世界をリードしていくことを狙いとして、産業界の共通指標として機能する材料評価技術を中心とした共通基盤技術の開発と、そのプラットフォームの構築に取り組んでいる。本講演では、「先進・革新蓄電池材料評価技術開発（第2期）」（SOLiD-EV）の概要を紹介する。

2007年　産総研関西センターにて、硫黄系正極、Si負極、耐熱LIB、硫化物系全固体LIB、Naイオン電池および各種の新規評価法の研究開発に従事。
2013年　現所属にて、LIBTEC以外の蓄電池関係の国プロとのプロジェクト間連携業務に従事。
学位：　神戸大学大学院応用化学専攻　博士（工学）
受賞歴：　電池技術委員会賞（2016年）

電動車や再生可能エネルギーの需要拡大により二次電池市場が大幅に伸びている。それに伴いリチウム需要は5年間で2倍以上に増加した。本講演では最近のリチウム市場環境を概観し、当社がアルゼンチン及び日本で展開するリチウム事業に関して紹介する。

1987年3月　神戸大学工学部卒業。日商岩井株式会社に入社。2005年2月　豊田通商株式会社に入社。事業開発部に7年所属し、2013年4月より金属資源部にて新規プロジェクト（リチウム含む）開発に従事。2019年4月より執行幹部として金属本部COO担当し、現在に至る。

我が国は、バッテリー鉱物を含むレアメタルの太宗を海外に依存している。国の政策実施機関であるJOGMECは、従前より、それら金属資源の上流資源開発動向を注視してきており、探査事業やファイナンスによる本邦企業支援を行ってきた。本公演では、上流から中流の課題と資源確保のための政策の状況を概説したい。

1992年3月、東北大学理学部卒業。金属鉱業事業団（現JOGMEC）に入社。資源探査部、サンチャゴ事務所、ヨハネスブルク事務所等を経て、現職は金属鉱物需給の調査部門に所属する。

次世代の電力システム構築において、需要側・分散型リソースの果たす役割は重要。2022年はDR元年として、基盤となる制度設計が進んだほか、2023年はDER元年として、EVの電力システムへの統合等の検討が進む。本講演では、これらの制度等の外観について俯瞰したい。

2018年経済産業省入省。資源エネルギー庁資源・燃料部政策課にて、石油・天然ガス・石炭・鉱物資源等の上流から下流までを統括する資源燃料政策の総合調整に従事した後、同省通商政策局北東アジア課にて、主に対中経済政策立案・交渉等に従事。
2021年6月より、資源エネルギー庁電力・ガス事業部電力産業・市場室にて、次世代スマートメーターの制度設計に従事するほか、次世代の分散型電力システムの在り方検討、ディマンド・リスポンスや電力データ利活用の促進等に従事。

2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、自立・分散型の地域社会づくりなど、いま起こりつつある社会の構造変化が加速していくことが予想される。
関西電力送配電をはじめとした送配電事業者は、そのような社会変革を支える次世代電力ネットワークを、新たな発想や技術を活用しながら構築することを目指しており、その取り組みや課題等について紹介する。

1987年大阪大学大学院電気工学専攻修了。同年関西電力（株）に入社。主に電力系統計画、送変電分野の設備投資計画に従事。2008年に託送契約を所管する所長、2012年に送変電設備を所管する工務部長、2015年に送変電設備建設・技術開発を所管する所長を経て、2020年に関西電力送配電（株）企画部担当執行役員、2022年6月より現職。

カーボンニュートラルの実現と地域レジリエンスの向上に向けて、地域に賦存している分散型エネルギー資源（DER)を最大限に活用することが求められている。クラウド型ソフトウェアによるVPP事業、DERの相互接続インフラなどの最新動向、一般送配電事業者の取組み状況などを紹介しながら、今後の方向性についてディスカッションを行う。

1993年4月、東京電力（株）入社。
電力システムに関する技術開発、実務、国際標準化などに携わり、2015年常務執行役経営技術戦略研究所長、2017年6月東京電力パワーグリッド取締役副社長。現在、同社取締役副社長執行役員技監。

1994年 （株）東芝入社
2014年 （株）東芝 ビッグデータテクノロジーセンターに異動し、データサイエンティス事業に従事
2015年 エネルギー領域の新規事業開発に従事、その後エネルギーIoT推進部長に就任し、VPP事業を推進
2020年 東芝エネルギーシステムズ（株）マーケティングエグゼクティブとして再エネ事業を推進
2020年 東芝ネクストクラフトベルケ（株）代表取締役社長に就任

『エネルギー産業の2050年 Utility3.0への挑戦』（日経新聞）の執筆に共著者として参画し、同著で掲げたUtility3.0の世界を実現するため、共著者の一人である竹内純子とU3イノベーションズ（同）を2018年10月に設立する。2022年6月、U3イノベーションズ（同）とIoT-EX（株）で、分散エネルギー資源のConnectivityをサービスとして提供するEX4Energy（株）を設立し、同社代表取締役に就任する。U3イノベーションズ（同）設立前は、アクセンチュアの戦略コンサルティング本部にて電力・ガスプラクティス部門の統括や、野村総合研究所のインフラコンサルティング部のグループマネジャーをと詰める。

ポストFIT時代に於ける収益機会を見出すために、SBエナジーがVPPプラットフォーム「ReEra」をどのように活用しようとしているかを解説する。またその取組を通じてReEraがSBエナジー以外の事業者にも使って頂けるプラットフォームへ成長する道筋を示す。

2001年、ソフトバンクメディアアンドマーケティング株式会社（現SBメディアホールディングス株式会社）入社。主に雑誌の広告ビジネス、Webビジネスに従事。
2011年、ソフトバンク株式会社（現ソフトバンクグループ株式会社）入社。主に海外でのエネルギー関連事業において、投資案件および事業推進、企画・調査に従事。現在、ソフトバンクグループ株式会社　ディレクター　CEOプロジェクト室 副室長 兼 電力事業企画グループ グループ長。2017年よりSBエナジー株式会社 Chief Strategy Officer / 戦略事業本部 本部長を兼任。2022年4月、執行役員に就任。

電力システムのデジタル化は、太陽光発電と蓄電池にますますのスマート化を求めています。
世界で展開するファーウェイのデジタルパワー事業分野における顧客、第3社機関および自社の見地に基づき、今度の10の市場トレンドをお話しします。

2020年ファーウェイジャパン入社
デジタルパワー事業部にて、太陽光発電用パワーコンディショナ、住宅用蓄電池の販売を担当。
2022年より産業用蓄電池セグメントリーター

競争力の源泉は、低コストから低炭素へと移行している。
脱炭素とビジネス推進の間でジレンマも生じている現状は、
多数のGXソリューションが創出されるチャンスでもある。

エネルギーと製造業それぞれの視点から、カーボンニュートラルと
競争力向上につながるGXを展望していく。

1992年、キーエンスに新卒入社。工場の自動化に関わるセンサやカメラの提案に従事し、グループ責任者、営業所長を経て社長直轄の海外営業・重点顧客プロジェクトの初代リーダーに抜擢。売上数百億円から二千億円の企業へと成長するまでの期間、営業として第一線でけん引する。
キーエンスで築き上げた自動車・食品・半導体などのあらゆる業界の生産現場を見てきた経験と、顧客と共に海外を含む新工場プロジェクトを成功に導いてきた実績を基に、2010年に起業。
現在は、FAプロダクツ会長、ロボコム社長、日本サポートシステム社長などを兼務し、製造業のDXから生産ラインの開発・実装までを包括的に支援するコンソーシアム「Team Cross FA(チームクロスエフエー)」ではプロデュース統括として旗振り役を務める。

2012年東京大学大学院工学系研究科修了（技術経営戦略学専攻／阿部研究室卒業生）後、ゴールドマンサックス証券に入社。証券部門において為替・クレジット関連の金融商品組成・販売に従事し、戦略投資開発部においては主にメガソーラーの開発・投資業務に従事。2016年よりプライベートエクイティ（PE）ファンドのインテグラルにおいて幅広いセクターにおいてPE投資業務を行い、2018年よりデジタルグリッドに参画。2019年7月2日にデジタルグリッド（株）代表取締役社長に就任。

2050年カーボンニュートラルに向けた需要側そして供給側の立場でGXを実践している取組みを紹介します。

1987年4月、京セラ（株）に入社。研究開発部門に配属、通信インフラシステムの開発および標準化に従事。
その後、エネルギーソリューションシステムの開発リーダーを経て、2019年より経営推進本部エネルギー事業開発部に所属し、経済産業省主催のERAB検討会および特定計量制度および差分計量に係る検討会の委員を務めながらGX実現に向けた取組みを実践中。

洋上風力発電政策について、再エネ海域利用法に基づく着床式洋上風力発電を中心とした案件形成の状況と、今後加速的に導入をはかっていく浮体式洋上風力発電の政策現状等について、サプライチェーン形成や人材育成といった産業政策の観点からも説明を行う。

2005年経済産業省入省。自動車産業におけるEV導入推進や、福島復興支援等に従事した後、ロボット政策室長としてのロボット産業政策に奔走。その後、現職として風力発電の導入拡大に取り組む。

グローバルの洋上風力発電の現状と、2050年カーボンニュートラル実現を目指す日本への提案について講演する。

Vestas Wind Systems A/SのGlobal Offshore担当GSVP。Vestas入社以前は、OrstedのCEO兼マーケット＆バイオエネルギー担当Executive Vice President、Orsted執行委員会のメンバーを務めた。Morten Buchgreitzは、エネルギー業界で約20年の経験を持ち、Orstedでさまざまな指導的ポジションを歴任。コペンハーゲン・ビジネス・スクールで経営学とコンピュータ・サイエンスの修士号を取得（1992年）。

オランダのリーシェ・シュライネマッハオランダ外国貿易・開発協力大臣は、日本とオランダの長い共同研究の歴史、オランダのエネルギー移行政策、安全で持続可能な未来に向けた協力の重要性について詳しく説明する。

リーシェ・シュライネマッハーは、2022年1月に対外貿易・開発協力担当大臣として就任した。それ以前は、2019年半ば以降、Renew Europe Group/VVDの欧州議会議員を務めていた。彼女は2009年にオランダ自由党（VVD）で2人の国会議員のアシスタントとして働き始め、その後、オランダ国防大臣の政治アシスタントを務めた。2016年から2018年にかけては、トレーニー・ロイヤーとして勤務。コミュニケーション学と民法学の両方で修士号を取得。

三菱商事は2030年までのGHG排出半減、及び、2050年までのネットゼロを掲げ、経済・社会・環境価値の三価値同時実現による脱炭素化達成を目指す。重点取組領域の一つである再生可能エネルギー事業について、オランダEneco社との協業事例につきご紹介する。

1993年3月、慶應義塾大学卒業。同年4月に三菱商事に入社、電力ビジネスに従事。計10年間の米国駐在（電力事業子会社出向）や2年間の経営企画部所属を経て、2021年4月より海外電力本部長。同年10月からは、脱炭素化ビジネスに関する社内横断組織EXタスクフォースのステアリングコミッティメンバーも務める。

Van Oordの洋上風力分野でのビジネス展開を紹介する。また洋上風力の国際的サプライチェーンにおける現状の課題と日本のプロジェクトへの影響について述べる。

EPCIビジネスにおいて30年近い経験を有し、設計エンジニア、プロジェクトマネージャー、積算マネージャー、契約マネージャー、プロジェクト開発などの様々な職務を歴任。 Van Oordでは、同社が日本の洋上風力市場へ参入し成功するための道筋をつける役割を果たしている。 工学修士（土木）。米国プロフェッショナル・エンジニア。

エンジニアリング関連コンサルティング会社でのフィリピン勤務を経て、1996年にオーステッド入社。スカンジナビア地域の市場開発や英国OFTO取引（他事業者への売却取引）責任者、世界最大の洋上風力発電所であるホーンジー1、2および台湾と米国でのアセットマネジャーを歴任し、2020年には世界最大の洋上風力市場である英国でのプロジェクト開発・プログラム担当のシニアディレクターに抜擢され、多様なプロジェクトを手掛ける。2022年には英国のヴァイスプレジデント（VP）に就任。2023年1月よりオーステッド・ジャパン代表取締役社長として洋上風力が本格化する日本での事業を管掌。
コペンハーゲン・ビジネススクールにてエグゼクティブMBA取得。オーフス大経済学修士。

トムは再生可能エネルギーの専門家であり、オフショア開発で14年以上の経験がある。 ヨーロッパとAPACのオフショア開発業者で様々な職責を担ってきたが、過去3年は日本を拠点としている。 現在はRWE Japanでオフショア開発部門の責任者を務めており、着床式・浮体式プロジェクトのパイプラインを開発している。

Srdan Cenicは、Vestas Wind Systems A/SのVice President, Head of Sales Offshore APACを務める。Srdanは、プロジェクトおよび商業管理、事業開発において18年以上の経験を持つ。ベスタス入社以前は、SBMオフショアの中国におけるゼネラルマネージャーとして、中国の成長戦略の策定と実行を成功させ、市場における同社のプレゼンスを拡大した。SBM Offshoreにおいては、石油・ガスメジャー向けの大規模なオフショアプロジェクトに携わり、初期契約から契約締結までのビジネス獲得に注力した。アフリカや東南アジアなどの新市場における戦略策定、様々なパートナーシップやJVの設立、国内外の石油・ガス顧客との強固な関係構築などの経験を有する。また、ブラジル、アフリカ、ヨーロッパ、アジアでのオフショア設備プロジェクトの管理にも豊富な経験を持つ。

2009年、University of Pennsylvania Carey Law School卒業。
2009年7月〜2010年10月：Sullivan & Cromwell LLP　ニューヨーク州弁護士。
2012年11月〜2021 年6 月：Star Magnolia Capital Ltd. Co-Founder & Partner
香港と上海に拠点を置く、マルチ・ファミリー・オフィスの超長期投資ファンドの設立と運用。ヘッジファンド、プライベート・エクイティファンドへの投資を担当。
2019年7 月～2021年6 月：英国国際通商省 エネルギー・インフラストラクチャーセクター 対英投資上級担当官。
英国洋上風力、洋上風力海底送電線、潮流・波力発電などの自然エネルギーにおける、日本投資家・企業へのアドバイス、政府、自治体、学術機関や諸団体・協会との連携を一環としたプロジェクト・サポート。また、産業クラスター中心の二酸化炭素回収・貯留プロジェクト、港湾の脱炭素化プロジェクトや、水素ハブの形成、水素サプライチェーンとオフテイカーの連携と実証に従事。
2021年6月より現職。

国内初の大型洋上風力プロジェクトである秋田港・能代港洋上風力発電プロジェクト、並びに、世界最大級の浮体式洋上風力プロジェクトである英国スコットランド沖ScotWind等、丸紅の洋上風力発電事業の内容・戦略について説明する。

1998年3月、京都大学卒業。丸紅株式会社に入社。情報通信・IT部門、丸紅米国会社、海外情報通信部、海外電力プロジェクト第一部を経て、2017年4月より国内電力プロジェクト部にて洋上風力案件を担当。秋田洋上発電株式会社取締役、2020年4月より丸紅洋上風力開発株式会社 代表取締役社長、現在に至る。

基礎浮体は一般に造船ドックや港湾岸壁を使って製作する。さらには基礎が大型化しつつあるため海域による浮体のアッセンブルも考えて行かねばならない。本日の報告ではこれらを使って浮体式基礎を建造する適切な建設システムについての提言を報告する。

1983年3月　京都大学工学部土木工学科卒業、五洋建設（株）入社
2012年4月　同　執行役員名古屋支店長
2016年4月　同　取締役兼常務執行役員土木本部長、埋浚協会技術委員長
2018年4月　同　取締役兼専務執行役員土木本部長、現在に至る

弊社は、欧州と日本という２つのエリアで本格的な浮体式プロジェクトに携わった唯一の会社である。また、今まさに地中海でEolmedというファームを建設中である。これら実経験に基づき、浮体の大量生産やサプライチェーンなど、今後の浮体式プロジェクトのヒントになるような事柄を共有したい。

中部電力株式会社、米コングロマリット大手のエマソン・エレクトリックを経て、2015年に浮体式洋上風力発電のグローバルリーダーである仏イデオルに参画し日本拠点を設立。中部電力では、料金制度設計や電力自由化の検討に携わる。エマソンでは、コーポレートオフィスの事業開発部署で全社の全体最適を目指した横断的な施策実行や日系企業の海外拠点向け事業拡大に貢献。産業用制御技術製品事業部の日本国内立ち上げも主導する。また、人気のクラフトビール会社の共同創業者という一面もある。Trinity College, Dublin修了。

イベルドローラは世界中に操業中、建設中のパイプラインを有し、各市場の開発プロセスとサプライチェーンの要件を理解することが、潜在的な機会を引き出す鍵となると考えている。地域のコミュニティ、既存の産業、地方自治体のインフラ、および国の政策を考慮し、競合する国際市場で活動することは、洋上風力発電を成功させるための課題の一部である。

Gavin Greeneは25年以上にわたって電力セクターで従事しており、過去13年間は洋上風力プロジェクトの開発と遂行に注力してきた。ヨーロッパ全域と米国でのプロジェクトに従事し、南米、日本、アジア太平洋地域でのプロジェクトの開発と育成にも積極的である。サプライチェーンに携わるとともに、プロジェクト契約の戦略を管理し、国内規制当局や政府だけでなく国際機関・組織と協力して、多くの市場で洋上風力発電の実現をサポートしてきた。

エクイノールは2009年に世界初の浮体式風力の実証運転を開始してから、2017年に世界初の浮体式ウインドファームを建設し、2023年には世界最大の浮体式ウインドファームの運転開始を予定。大規模化・商業化を進めてきた実績を基に、洋上風力発電の事業開発におけるプロセスマネジメントと課題について解説する。

大阪大学　船舶海洋工学修士課程修了後、三井海洋開発（株）入社。構造エンジニアとして主に浮体式洋上石油生産プラットフォーム（FPSO）の詳細設計、浮体式洋上風力発電設備のコンセプト設計を担当。その後ブラジル駐在しプロジェクトエンジニアとしてFPSOの維持管理を担当。現在はエクイノールにて洋上風力発電設備の着床式/浮体式基礎構造コンセプト設計・施工計画・維持管理計画などのプロジェクト開発業務に従事。技術士（船舶・海洋部門）

現在の日本風力発電における必要技術及び課題を、陸上風車のメンテナンス事業を
始めて21年となったイオスエンジニアリング＆サービス（株）の経験・知見を基に概説する。

1989年三菱重工業株式会社に入社。2005年から風車事業に関わり、風車生産工場の立上、生産技術や調達、開発機の工場試験・現地試運転等に従事。　2019年に日本風力開発株式会社にて陸上・洋上風力開発、風車技術関係業務に携わり、2021年からイオスエンジニアリング＆サービス株式会社のＯＭ本部兼務となり現在に至る。

農林水産省では、農山漁村に豊富に存在するバイオマス等の地域資源を活用することにより、再生可能エネルギーの導入と地域の活性化を推進している。令和４年９月に閣議決定された新たなバイオマス活用推進基本計画や農林水産省の施策、バイオマス活用の今後の展望について紹介する。

平成6年農林水産省入省。水産庁漁政部水産経営課長、食料産業局バイオマス循環資源課長、林野庁林政部林政課長を経て、令和4年6月より大臣官房環境バイオマス政策課長に就任。

フロー（株）で管理している北海道十勝地域の集合型バイオガスプラントの紹介とその取り組み事例。そして今後の畜産バイオガスプラントの整備や運営そして位置づけ、それらを活かした脱炭素なまちづくりの可能性を紹介する。

北海道工業大学建築工学部（現北海道科学大学）卒業。北海道内エネルギー会社にて約9年のバイオガスプラントを中心とした再エネ・省エネの実務経験を経て2020年4月にフロー（株）創業。北海道十勝清水町の美蔓バイオガスプラントにてオリジナルのデータ見える化システムを利用したプラント運転管理を行う。（一社）有機資源協会メタン発酵アドバイザー講師や経済産業省「メタン発酵バイオガス発電における人材育成」執筆。現在は脱炭素をきっかけとした豊かな地域・まちづくりに取り組む。

地域資源を持続的に活用しながら、SDGsに貢献する事業を生み出し続けることで、持続可能な社会をつくる「地域循環共生圏」。地域活性化に貢献するための脱炭素や木質バイオマスのポイントを、地域循環共生圏の考え方を踏まえてご紹介します。

2002年、環境省に入省。環境省レンジャーとして、国立公園や世界自然遺産の保全管理、希少野生生物の保護を担当。東日本大震災では、自然環境を活かして復興に貢献する「グリーン復興プロジェクト」として、みちのく潮風トレイルの整備などにかかわる。現場では、阿蘇くじゅう国立公園の管理や、長崎県対馬のツシマヤマネコの保護増殖事業を担当。また、2017年から2019年まで福井県自然環境課長として、年縞（ねんこう）博物館の建設、コウノトリの野生復帰事業や自然再生事業を担当。2020年7月より現職。

バイオマス燃料は環境にはよいが、化石燃料とくらべて燃えにくい。なぜなら水分や灰分を含み、均質でないからである。しかし好燃焼を維持するために、ラムダ制御等、数々の特別な燃焼制御システムがボイラには搭載されており、安定した運転が得られる。

１９７１年東京大学工学部卒後、１９７２年米国スタンフォード大学大学院工学部機械学科修士課程終了。
２００３年（株）トモエテクノ代表取締役に就任。２００２年バイオマスボイラ１号機を設置後、現在２６０基の国内設置実績。
２０１７年に一般社団法人 日本木質ペレット協会会長就任。現在に至る。

2050年カーボンニュートラルやグリーントランスフォーメーションの実現に向けて、大きく変わりつつある火力政策。電力の安定供給に不可欠な火力発電の今後の在り方について、国際的な動向を踏まえつつ資源エネルギー庁の担当者が最新の政策状況を紹介する。

2010年に資源エネルギー庁電力・ガス事業部政策課課長補佐。東日本大震災前後の3年間、エネルギー政策に従事。2015年から2018年まで資源エネルギー庁電力産業・市場室長として電力システム改革貫徹を推進。2020年から資源エネルギー庁電力・ガス事業部電力基盤整備課長に着任。

JERAは「再生可能エネルギー」と「ゼロエミッション火力」による「JERAゼロエミッション2050」を掲げている。その実現には調整力の担い手として欠かせない火力発電による安定供給と、よりグリーンな燃料の導入を進めることが重要となるため、エネルギーセキュリティとゼロエミッション火力を目指すJERAの挑戦を紹介する。

1988 年　筑波大学大学院工学研究科構造工学を修了、東京電力（株）に入社。
火力発電の運転保守・LNG 設備設計・運用の技術T社として、運用保守や湾横断ガス導管建設などに貢献。
2013年から東扇島火力発電所長（ガス火力）、広野火力発電所長（石炭火力）を歴任、Kaizen活動の推進や石炭火力の定期点検短縮に努めた。
2019 年より（株）JERA　上越火力発電所長を経て、2021 年4月より執行役員東日本支社長に就任し、現在に至る。

地球温暖化問題の解決には、徹底したCO2排出削減に加え、CO2を資源として活用するカーボンリサイクル、即ち、「循環炭素社会」の実現が重要である。本講演では、カーボンリサイクルの展望と課題について、業種横断プラットフォームである民間ベースの一般社団法人カーボンリサイクルファンドの活動も交え紹介する。

1972年東京大学卒業後、電源開発株式会社に入社、2001年 6月同社取締役企画部長、2004年 6月同社常務取締役、2007年 6月同社代表取締役副社長、2009年 6月同社代表取締役社長、2016年 6月同社代表取締役会長、2019年8月一般社団法人カーボンリサイクルファンド副会長に就任。2020年6月電源開発株式会社特別顧問(現)。

株式会社INPEXは、長期戦略と中期経営計画「INPEX Vision＠2022」にて、2050年ネットゼロカーボン社会に向けた基本方針を昨年発表し、この一部として水素・アンモニア・CCSの事業化への取り組みを強化している。ここ数年で大きく世の中が動く中、クリーンなエネルギー供給を行う事業者としての視点から、法制度・支援制度等事業環境の現状や、新たなバリューチェーン構築に向けた当社の取り組みや課題への対応について論じたい。

常務執行役員 水素・CCUS事業開発本部長。
帝国石油株式会社に入社後、国内外の石油・天然ガスの探鉱・開発事業や事業開発部門に従事。海外本部カラカス事務所長、中南米事業部主管、国際石油開発帝石株式会社（現INPEX） ロンドン事務所長、新規探鉱ユニットGMを歴任。
執行役員アメリカ・アフリカ事業本部長、常務執行役員上流事業開発本部長を経て、2023年1月より現職。

世界的に脱炭素社会実現への機運は高 まっており、エネルギーの脱炭素化と電力の安定供給を可能とする革新的な技術開発が重要となっている。
本講演では、三菱重工の水素製造から 発電までの一貫システムを活用したゼロエミッション火力開発と実証への取り組みを紹介する。

1985年三菱重工業　高砂製作所に入社し、ガスタービン工学の専門知識を習得後、マサチューセッツ工科大学（MIT）に留学。30年以上にわたり多くのタービン技術開発に従事し、最新鋭JACシリーズや水素・アンモニアガスタービンを含む三菱重工ガスタービンの開発全般を統括。日本ガスタービン学会会員、東京工業大学教授（専門職）、省エネ型発電設備・システム開発への貢献を通じて世界中のお客さまと良好な関係を築いている。2021年10月より、三菱重工業シニアフェロー、エネジードメイン　エネジートランジション＆パワー事業本部エネジートランジション総括部長に就任。

IHIグループはカーボンニュートラル社会の実現に向けて様々な事業に取り組んでいる。
この講演では，ボイラ・ガスタービンでのアンモニア混焼・専焼をはじめとするアンモニアバリューチェーンの構築や，メタネーションをはじめとするカーボンリサイクルの技術開発などの取り組み進捗についてご紹介する。

1986年3月上智大学法学部を卒業し、石川島播磨重工業（株）入社。
2017年資源・エネルギー・環境事業領域ボイラSBU長、2019年執行役員資源・エネルギー・環境事業領域副事業領域長兼IHIプラント社長、2021年に執行役員資源・エネルギー・環境事業領域長を歴任、2022年4月より常務執行役員資源・エネルギー・環境事業領域長、現在に至る

2050年カーボンニュートラルの目標実現にあたって、官民が炭素中立型の経済社会に向けた変革の全体像を共有し、新しい時代の成長を生み出すエンジンとしていく必要がある。経済産業省による気候変動政策の最新動向や今後の方向性について紹介する。

2002年、早稲田大学法学部を卒業し、経済産業省入省。入省時は中小企業の金融に関する業務を担当し、その後IT政策、デザイン政策に従事。2008年にアメリカのコロンビア大学ロースクール（LLM）を修了。帰国後は、経済成長戦略の策定、産業競争力強化のための人材育成・雇用政策、経済産業省の人事企画・組織開発、ヘルスケア産業育成に従事。直近では、経済産業政策局において、マクロ経済調査や成長戦略を担当し、2019年7月から現職。一般社団法人FCAJの理事も兼務。

2050年カーボンニュートラル宣言から約2年経過し、企業単位の脱炭素の取り組み開示から、製品や取引単位でのGHG排出量の把握が求められている。各国で、事業や取引に係るガイドラインやルール化が検討されている。企業が協調し、サプライチェーンを通じた削減を進めるためには、対応負荷を最小限に抑えた、情報連携が必要である。NRIが注目する情報連携のルール化の動きと、各産業の取り組みを説明する。

1990年東京大学経済学部卒業、株式会社野村総合研究所入社。
エネルギーセクター、総合商社を担当し、近年は企業のカーボンニュートラル戦略検討を支援
ビジネスコンサルティング部門初のソリューションであるNRI-CTS立上げメンバーのひとり

2019年1月7日、ギャビン・ニューサム知事により、エレニ・クーナラキス大使が第50代カリフォルニア州副知事に就任しました。彼女は、カリフォルニア州の副知事に選出された初の女性です。生粋のカリフォルニア人である彼女は、歴史的な選挙戦の間に州内の各郡を訪れました。副知事としての職務に加え、クーナラキス氏は、ギャビン・ニューサム知事の行政命令により任命されたカリフォルニア州の国際問題・貿易担当代表を務めています。

2010年から2013年まで、バラク・オバマ大統領の駐ハンガリー大使を務めた。ギリシャ系アメリカ人女性として初めて、また43歳というアメリカ史上最年少で米国大使を務めた。彼女の高い評価を得た回顧録「Madam Ambassador, Three Years of Diplomacy, Dinner Parties and Democracy in Budapest」（The New Press, 2015）は、ハンガリーの民主主義の後退の始まりを記録したものです。

ジェリー・ブラウン知事は2014年、クーナラキスをカリフォルニア州国際貿易投資諮問委員会の議長に任命した。クーナラキスは、2014年から2017年にかけて、米国国務省情報調査局（INR）のバーチャルフェローとして、国際貿易と移民を専門に研究していました。現在、Association of American Ambassadorsのディレクター、National Democratic Institute（NDI）の「Ambassadors Circle」アドバイザーを務めています。

公職に就く前、KounalakisはAKT Developmentの社長を務め、18年間勤務した。サクラメント地域の労働者世帯に質の高い住宅を提供するマスタープラン・コミュニティを建設し、首都圏で最も著名なビジネスウーマンの一人として知られています。

2022年、カリフォルニア州は2045年までにカーボンニュートラルを達成することを目標に掲げた。本講演では、ゼロエミッション自動車や燃料に対する規制やインセンティブ、産業の脱炭素化、カリフォルニア州の土地における炭素蓄積量の管理など、この目標達成に向けた戦略の策定と展開におけるCARBの役割について説明する。また、企業やその他のステークホルダーとの協力が、カリフォルニア州経済全体のカーボンニュートラルへの移行にいかに重要であるかについても説明する。

Liane Randolphは、カリフォルニア州の大気汚染規制および気候政策を担う州政府機関、California Air Resources BoardのChairである。主に公共サービス畑を歩み、環境法や政策、効率的管理、透明性および公開プロセスに取り組んできた。現職就任前にCalifornia Public Utilities CommissionのCommissioner、California Natural Resources AgencyのDeputy SecretaryおよびGeneral Counsel、California Fair Political Practices CommissionのChairを歴任。

カリフォルニア州は、100%クリーンなエネルギーの未来に向けて、道を切り開き続けている。2022年時点で、カリフォルニア州は電気自動車を主流にするために約1000万ドルを投資し、2030年までに600万台のヒートポンプを導入することを目標に積極的な脱炭素化を図り、2045年までに25GWの洋上風力を導入するという意欲的な計画を掲げ、リチウム開発経済エンジンのビジョンを推進した。本講演では、カリフォルニア州の最近の歴史的な投資、主要な資金調達の優先順位、さまざまなセクターで脱炭素化を加速するための戦略の開発と展開におけるカリフォルニア州エネルギー委員会の役割について説明する。また、カリフォルニア州がカーボンニュートラルに移行するために、産業界や企業、グローバルパートナーとの協力がいかに重要であるかについても説明する。

David Hochschildは2019年にニューサム知事によってカリフォルニアエネルギー委員会の委員長に指名された。 長年にわたり、クリーンな再生可能エネルギーを推進する取り組みで広く認められてきた。 2001年には、サンフランシスコで市全域にわたる1億ドルの太陽光パネルイニシアチブを開始した。  Vote Solar Initiativeを共同創設し、ソーラー製造業者全米コンソーシアムのエグゼクティブディレクターを務め、Solariaで職務にあたり、San Francisco Public Utilities Commissionの前コミッショナーでもある。

ZEV市場開発、ARCHES、シリコンバレーとその周辺でのイノベーション等、政策と枠組みが官民連携でどのように実施されているかについてディスカッションする。

デロイトの社内ベンチャーで、スタートアップの成長支援、大企業のコーポレートイノベーション支援を行う会社を立ち上げ、成長を牽引。シリコンバレーと日本に拠点を置き、大手製造業、電力会社、エネルギー企業などのグローバルでのイノベーションプロジェクトで責任者を務める。脱炭素関連分野での主な執筆としては、「モビリティ産業にも影響を及ぼす欧米エネルギーデジタル変革（D-Lab、経済産業省）」「気候変動領域におけるイノベーション実態調査（Deloitte）」「気候変動イノベーション、スタートアップ連載（Deloitte）」「イノベーションの起こし方（電気新聞連載）」「グローバルでの化学、素材企業のベンチャー投資動向（化学経済）」などがある。

インクルージョン・ジャパン株式会社 取締役。東京大学工学系研究科修了。P&Gを経て、ライフネット生命保険株式会社（当時　ネットライフ企画）の創業に参画。
同社上場後は、ベンチャーキャピタルである、インクルージョン・ジャパン株式会社を創業し、ベンチャー投資と、大企業での新規事業開発コンサルティングに従事。主な支援先ベンチャーに、日本最大級のC2Cマーケット「ココナラ」や、累計210億円以上を調達した国内最大の宇宙開発ベンチャー「アイ・スペース」などがある。
現在は、ESGに特化したVCファンド「ICJ２号ファンド」の立上げ・運営に従事し、ゼロボード社・サステナクラフト社を初めとした脱炭素・ESG領域で高い成長を誇る企業への投資・支援を行っている。

経団連のサーキュラーエコノミーへの取組みについて紹介する。

1994年経団連事務局入局。2017年より環境エネルギー本部にて、資源循環、自然保護・生物多様性の担当に従事。

サーキュラー・エコノミーは、大量生産・大量廃棄型のビジネスからの脱却を求めており、製造業に製品設計を始めとして様々な要求を突きつけている。本講演では、このサーキュラー・エコノミーの考え方を整理した上で、これに対応した新しいものづくりへ向けた方向性を述べる。

東京大学大学院工学系研究科精密機械工学専攻博士課程 修了。博士（工学）。東京大学工学部助手、講師を経て、1999年4月より東京都立大学大学院工学研究科機械工学専攻 助教授、2005年2月より大阪大学大学院工学研究科機械工学専攻 教授。2014年1月より東京大学教授、2019年4月より現職。
専門はライフサイクル工学、サステナブル・マニュファクチャリング、次世代ものづくり、設計学、メンテナンス工学。主な著書に『サーキュラーエコノミー 循環経済がビジネスを変える』（勁草書房）など。

サーキュラーエコノミーの実現に向けた取り組みについて､当社独自のサステナビリティビジネスモデルを中心に､実例をもとにご紹介する。

2004年､（株）ブリヂストン入社。環境管理部門にて環境改善技術の開発及び展開に従事。2010年からは､環境戦略企画機能を立ち上げ､カーボンマネジメントの推進､環境宣言のリファイン､環境長期目標の策定など､グループ・グローバルの環境戦略策定に従事。2015年よりCSR統括業務に従事し､全社のCSR･環境戦略企画及び推進業務を統括。2018年からは経営企画部長としてグローバル本社の経営企画業務に従事した後、現在サステナビリティ課題のグローバルでの取り組み強化に向けて､基盤構築やサステナビリティと経営戦略との統合などに取り組んでいる。

2022年4月に施行した「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」の概要をはじめ、プラスチック資源循環や循環経済への移行を巡る最近の動向について講演する。

2000年環境庁入庁。自然環境局、大臣官房、廃棄物・リサイクル対策部、地球環境局等に勤務したほか、外務省在ジュネーブ国際機関日本政府代表部、横浜市、原子力規制庁に出向。2022年７月から現職。プラスチック資源循環、循環経済への移行等を担当。

現在、帝人の持つポリエステルのケミカル・リサイクル技術を、日揮の持つ世界屈指のエンジニアリング技術と、伊藤忠の持つ繊維業界の幅広いネットワークを活用し、グローバルにライセンスする事業を推進している。コスト効率に優れたケミカル・リサイクルのエコシステムの醸成を目指している。

1995年 帝人（株）入社、繊維研究所にて新素材の研究・開発に従事。2001年には繊維学会賞を受賞。2006年 経営戦略室にて繊維事業の構造改革に取り組む。2012年 ポリエステル繊維の循環型リサイクルシステムの構築を目指し、中国企業との合弁会社 浙江佳人新材料有限公司を設立、帝人側の代表として 副董事長 兼 副社長 を務める。2015年 マテリアル技術企画部、現在は グローバル戦略管掌補佐（2019年）、マテリアル事業統轄付（2021年）を兼務している。

・企業成⻑を加速するサーキュラー・エコノミーとは?その最前線に迫る
サーキュラーエコノミーを踏まえたビジネスモデルの最前線を、先進企業の皆様に講演してもらいます。またビジネス推進におけるポイントや課題についても議論を深め、今後の企業の取り組みへの示唆を、グローバル市場や業界といった垣根を越えてディスカッションしていきます。

製造業向けコンサルティング、環境ベンチャー、商社との排出権JV取締役を経て現職。東京大学大学院新領域創成科学研究科　先端エネルギー工学専攻　山地・藤井研究室卒。気候変動関連のシステム工学・金融工学を専門とし、政策提言、企業向けの気候変動・サステナビリティ経営コンサルティング業務に従事している。日経MOOK『グリーン・トランスフォーメーション戦略』を執筆し、気候変動とサーキュラーエコノミーとの融合による、日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示している。

2004年に博士号取得後、（株）日立製作所に入所。基礎研究所、生産技術研究所において、マテリアルサイエンスの知見を活用してヘルスケア関連の計測機器開発に従事後、計測・材料プロセス分野の研究ユニットリーダ。その後、研究開発グループ技術戦略室勤務を経て、産業ソリューション強化PJリーダー、加工・検査研究部長の後、現在に至る。フィジカル技術とデジタル技術を融合するサーキュラーエコノミープロジェクトをリードする。

1998年4月（株）サニックス入社環境事業部新規事業経営企画を経て、廃プラスチックのリサイクルを担当。エネルギー総合開発研究所に所属し新エネルギーのビジネスの従事。
2002年（株）レノバにて、環境コンサルティング事業部に所属、家電・自動車リサイクル業務に従事。中国、東南アジアを中心に国際資源循環に関するレアメタルリサイクルの事業に従事。
2011年から2013年まで長崎大学工学研究科准教授 (現在は非常勤講師) 。
現在ヴェオリアジェパン（株）にてサーキュラーエコノミー事業の担当を行う。

循環型経済の実現に向けたSitraのこれまでの実績と今後の展望を紹介するとともに、欧州や世界の現状について、官民の実践事例を交えて解説する。

Kari Herleviは、Sitraのサステナビリティ・ソリューションのためのグローバル・コラボレーションを統括している。循環型経済とサステナビリティの専門家として、様々なスキルを有しており、以前、TekesのGreen Growthプログラムを率い、循環型経済と関連づけ、1億ユーロ以上の融資を行った。また、シリコンバレーでの経験もあり、この分野の優秀な人材と仕事をする機会に恵まれた。金融と政治学の修士号取得。

多くの国が循環型経済のロードマップを作成している。しかし、多国間レベルで政策の調整を進めるのに十分なメカニズムは存在しない。サイロ化されたビジョンに続くステップとして、包括的な要素に関するビジョンを共有するグローバルロードマップの策定が求められている。

1971年東京都生、ロンドン在住。英国王立国際問題研究所（Chatham House）研究員。東京銀行（現三菱UFJ）及び国際協力銀行（JBIC）で中東（カイロ、バハレーン、ドバイ）に12年間駐在。ひとりひとりの精神的「豊かさ」の実現を追求する開発金融のスペシャリスト。現在は、Chatham Houseにてサーキュラーエコノミーの研究に従事しつつ、大学で教鞭を取る他、人類の課題解決型のベンチャー企業顧問を複数務める。慶應義塾大学経済学部卒、カイロアメリカン大学留学、ロンドンビジネススクール経営学修士。元ラクロス日本代表。