建築はスクラップアンドビルドの時代からリノベーションの時代へと転換しようとしている。
リノベーションにも様々な手法が存在する。われわれが日本、海外で携わってきた多様な事例を、映像を用いて解説する。

1954年生。1990年、隈研吾建築都市設計事務所設立。
慶應義塾大学教授、東京大学教授を経て、現在、東京大学特別教授・名誉教授。
30を超える国々でプロジェクトが進行中。
自然と技術と人間の新しい関係を切り開く建築を提案。
主な著書に『点・線・面』（岩波書店）、『ひとの住処』（新潮新書）、『負ける建築』（岩波書店）、『自然な建築』、『小さな建築』（岩波新書）、他多数。

リノベるが、遊休不動産の再生・活用において大切にするのは、“人が集まる”楽しい場所や心地よい環境を提供し、まちに新たな魅力を生むこと。「企画」「建築設計」「施工」「運営」一体でつくり、持続することを重視し、事業の収益性にもコミットしている。地域特性に合わせた様々なリノベーション・コンバージョン事例を紹介する。

1974年、奈良県生まれ。大学卒業後、社会人ラグビーを経て、ゼネコンに入社、建築の面白さを知る。「誰もが自分らしい住まいを手に入れ、暮らしを心から楽しむことのできる世界をつくろう」と、2010年、拠点を東京に移し、リノベる（株）設立、代表取締役就任。「日本の暮らしを、世界で一番、かしこく素敵に」というミッションのもと、日本の資産ともいえる中古マンションのリノベーション事業をスタート。また、「まちの新しい価値をつくる」をミッションに遊休不動産の一棟リノベーション・コンバージョン（建物の用途変更）を行う都市創造事業も展開。また、スマートホームや暮らし領域のIoT化を含むLIVINGTECH分野の活性化に取り組んでいる。2020年4月、（一社）LIVING TECH協会 代表理事に就任。

ほとんどの担当者が実は知らない、でも知らないと損をする、建物修繕を最大限活用するための知識を伝授する。ただ、雨漏りや劣化を直すだけではもったいない！？実は建物修繕は企業様にとっては、ブランディングや働き方改革などを行う絶好のチャンスである。建物修繕をお考えの企業様、必聴セミナーである。

高等学校中退後、大手塗装会社に職人として就職。1999年、21歳のとき染矢塗装工業創立。2009年、アローペイントとして株式会社化する。官公庁や工場、集合住宅の工場をメインに手掛ける。大規模修繕の専門家として多数のセミナーの実績がある。外国人実習生の育成や工事のコンサルタントとしても活躍している。

公民連携の実例はいたるところにある。敷地の目の前には「道」という公共空間が続いている。道空間と敷地に計画する建物空間とを上手に繋ぐことが重要。複数の敷地が繋がって雰囲気のあるエリアを形成すると、不動産価値が保たれる。

1971年6月東京大学工学都市工学科卒業後、同大教養学部教養学科アメリカ科に学士入学しアメリカの歴史、経済、政治、文学、美術等を学ぶ。
1973年4月知性アイデアセンターに入社。企画室に所属し社会風俗観察を行い、その報告会を半年に1回ペースで主要クライアントで行う。
1992年1月より（株）アフタヌーンソサエティを設立代表取締役就任。同社は、飲食業、物販業、建設業等々の事業を実践してコンサルティング活動を行うシンクタンク業。主なプロジェクトとして、青山パラシオ（港区南青山）、小倉家守プロジェクト（北九州市小倉魚町3丁目）、オガールプロジェクト（岩手県紫波町）などがある。

近年、地球環境問題への関心から、中大規模木造建築のニーズが高まってきている。本講演では、「燃え止まり層」を有する耐火集成材の開発の経緯、木造開発技術の内容、これらの技術の適用事例を紹介する。また、現在の課題を提議し、今後の技術開発の必要性について述べる。

1994年3月　東京理科大学　工学研究科建築学修了し、
1994年4月　（株）竹中工務店入社する。　
1995年4月　東京本店　設計部に配属となり、鉄骨造、RC造の構造設計業務を従事。
2008年　伝統木造建物の耐震補強設計
2011年　日本初、燃え止まり型耐火集成材を用いた「サウスウッド」の構造設計
2016年9月　　木造木質建築推進本部を兼務
2017年　日本初、10階建て中高層木造建物「パークウッド高森」の構造設計
2018年　日本最大規模の木造耐火建築物「水戸市新市民会館」ECI入札対応
2020年　日本最高高さの木造建物「銀座8丁目計画」の構造設計
2021年4月　木造木質建築推進本部を主務とし、技術開発業務を従事
現在に至る。

次世代室内環境システム『SMART-ECS』は「換気ゾーニング」「熱交換型換気システム」「天井付空気清浄機」を組み合わせ、家族が集うLDKを中心とした住まいの空気をつねにきれいに保つシステムである。研究開発の背景も含め詳しく解説する。

1988年3月、豊橋技術科学大学･大学院 エネルギー工学科修士課程修了。4月、積水ハウス（株）に入社し、開発部に所属。その後、総合住宅研究所～生産技術部～商品開発部で住宅部材の開発に従事。2006年生産技術部･外壁開発設計室長、2018年商品開発部･商品技術開発室長を経て、2019年総合住宅研究所長。2021年R&D本部長。現在に至る。

生活者の価値観や住まい方、働き方が大きく変わる想定外の出来事が続いている。昨日までの当たり前が様変わりする環境下において、変化する時代に求められる、これからの窓・開口部、エクステリア建材の役割やあり方について考える。

1987年ＹＫＫ ＡＰ入社、徳島で住宅建材営業を9年間経験後、1996年より本社 商品部に異動、住宅用ドア商品企画を担当。2010年住宅商品企画部、2020年より現職 住宅事業推進部に着任、現在に至る。千葉県市川市在住 座右の銘は「継続は力なり」

2050年カーボンニュートラルへ向け、風・光・熱環境に直結する開口部の使い方が多様化している。これまでの建築プロジェクトにおける環境と空間の快適性に配慮した開口部デザイン・技術の事例と、今年発売開始したダイナミックインシュレーション技術を用いた超高断熱な「DI窓」などを紹介する。

1982年　三協アルミニウム工業（株） 入社。ビル用建築物の設計業務に従事し、2005年 関東ビル建材支店 設計部長となる。2017年　商品開発部門を担当する三協立山（株）執行役員 技術統括室長 三協アルミ社 事業役員 技術開発統括部長に就任。現在は、三協立山（株） 常務執行役員 三協アルミ社 ビル事業部長 兼 開発統括部 担当。

近年、台風の大型化やそれに伴う河川の洪水等の被害が多発している。その原因の一つが川の上流の山林の保水力の低下である。国産木材を木造住宅に活用することによって、山林の若返りを図り、CO2の吸収量の増加や、山林の保水力の向上が期待できる。

2000年（株）三栄建築設計入社。設計工事部に配属され、住宅の設計と施工に従事。同社のコーポレートメッセージである「同じ家は、つくらない。」を現場で実践し、数多くの作品を作り上げた。その後、内部監査室長、社長室長を歴任し、同社の名証上場や東証上場に関与。2021年より執行役員経営企画本部長（現職）に就任し、現在に至る。
また、社外においても様々な要職につき、2021年4月に（一社）日本木造分譲住宅協会の設立に関与し、同時に事務局長に就任。国産木材の利用拡大を通じて、日本の森林問題や環境問題の解決に向けた取り組みを始めた。

弊社では1962年のアームスロング長尺シートを皮切りに、フローリングやセラミックタイル、人工大理石、発泡ウレタン等の様々な輸入商材を国内に上市してきた。特にセラミックタイルにはその時代を反映したニーズがあり、現在のトレンドについて紹介する。

1998年4月　（株）エービーシー商会入社
2016年4月より乾式材事業部にて輸入セラミックタイル他インテリア商材の営業に従事する。
2021年4月よりインサル・デザインマテリアル・乾式材販売推進部にて輸入建材全般に関わる業務に従事し現在にいたる。

2021年は日本DX元年と言われている。建設分野でのデジタル化は2009年にBIM元年から始まりBIMをつくることから活用することへ成熟してきている。BIMの活用事例やデジタル連携されたデジタルコンストラクションの取組や資材調達へのDX化を事例を含めて解説する。

1998年大和ハウス工業（株）入社
15年以上の建築系構造設計業務の経験を経て、
2017年　全社BIM推進の建築系推進リーダを担当
2019年　建築系　BIM及びデジタルコンストラクションPJのリーダを担当し、現在に至る

三菱地所グループでは三菱地所・三菱地所レジデンス・三菱地所設計・三菱地所ホーム・三菱地所住宅加工センター・MEC Industry等の各社が連携し、木造木質建築事業に取り組んでいる。サステナブルな開発を進めていく上で重要なテーマである木造木質建築への取組みを紹介する。

1990年3月同志社大学卒業、三菱地所（株）に入社。住宅事業部門の事業戦略に携わり、2016年より住宅業務企画部長としてCLT事業を担当。2020年1月MEC Industry（株）を設立し、同社代表取締役社長を兼務。現在に至る。

新型コロナウィルスの感染拡大によって、消費者を取り巻く環境が急激かつ大きく変化した。その結果、消費者の価値観がどのように変わり、住まい選びや暮らし方にどのような影響を与えたのか？住宅ポータルサイト「SUUMO」のデータと実際のリフォーム事例からトレンドを読み解く。

カーボンニュートラル社会動向、ならびに脱炭素社会実現に向けた、シミズのZEBへの取り組み、ニューノーマルリニューアルの実例および今後の取り組みについて。

1981年早大大学院理工学研究科建設工学専攻修士課程修了、清水建設入社。東京支店工事長、建築事業本部生産企画部長、執行役員建築事業本部東京支店副支店長、常務執行役員九州支店長、専務執行役員営業担当、取締役副社長営業本部長などを経て、2021年から現職。東京都出身。

ニューノーマル時代に対応した空調制御、ソリューションや、設備管理の効率化に有効なリモートサービスについて紹介する。IoT、AIを活用した最新システム&ソリューションにより進化するビル、カーボンニュートラルな都市、エネルギーの未来を展望する。

1987年3月　早稲田大学理工学部電気工学科卒業。同年4月、山武ハネウエル（株）（現アズビル（株））入社。ビルディングオートメーションシステムの計装技術担当、1998年より研究開発、2013年より環境ファシリティソリューション、2018年よりアズビル（株） 執行役員常務 ビルシステムカンパニー社長に就任、現在に至る。

建設プロセスをBIMを基盤として一元管理することをチャレンジしている。BIMは建設における情報基盤となり、フロントローディングによる効率的な設計・施工管理のみならず、コストコントロールやファシリティマネジメントに活用できる。本報告では最近のスマートな建設を実現するために必要となるBIMの最新情報や取り組みを解説する。

1985年3月、早稲田大学理工学部建築学科大学院修了、（株）大林組入社、建設環境設備に係る業務に従事。2020年4月技術本部副本部長、2021年4月より現職。博士（工学）

コロナ禍を契機にリモートを前提とした働き方への転換が加速し、ワークプレイスの見直しを迫られている企業は少なくない。このような状況の中で、ABWと感染症対応の両立、コストの最適化などセンターオフィスにおける課題に対する取り組み方についてICTやデータを活用した自社の事例を交えながら語りたい。

1990年3月 九州大学 大学院 修士課程 修了。同4月 日本電信電話（株） 入社。2021年7月からはNTTファシリティーズ ファシリティマネジメント事業推進部長に就任。経営的手法であるファシリティマネジメント（FM）を取り入れ、オフィスの生涯パフォーマンスを最大化するオフィスFMを推進。近年は、働き方改革、地球環境問題への対応など社会環境の変化に対応し、ICT・省エネ/再エネ技術などを活用したソリューションを提供し、オフィスの価値向上に取り組んでいる。

AIやIoTなどのデジタルテクノロジーは日々進歩しており、ビルや都市に実装されている。それらをビル事業に活かすための東京建物テクノロジー実装戦略の概要およびスマートビル管理システムやAI空調制御などの取組事例を紹介する。

1990年入社以来、ビルの開発と運営管理に従事。2003年から2010年まで、霞が関コモンゲートの開発と運営管理に従事。2019年より、ビルマネジメント第一部長およびテック実装推進チーム責任者を務め、現在に至る。

2020年のコロナ禍以降に起きた変化は、長時間労働の解消や有給休暇取得率の向上など、時間だけではなく、場所や働き方・働くルールなど様々な部分に影響を与えたものであった。今までに起きた変化を踏まえたうえで、これから起こるであろう事態を予測する。

2002年（株）岡村製作所（現：オカムラ）入社。オフィス研究所にて働き方や働く場に関する研究に従事。2007年から10年にかけて国内留学として東北大学に派遣。2015年、休職を利用し東北大学大学院医学系研究科助教（広報・コミュニケーション担当）。2012年からテレワークを含む柔軟な働き方の研究を進めている。コロナ禍以降は定期的にレポートを発信し、働き方の変化について提言を行っている。

ヒューリック（株）は2025年のRE100達成、2050年のCO2排出量ネットゼロを宣言している。その取り組みには、「新規開発の非FIT再生可能エネルギー発電施設の自社保有」と「自社グループ完結型コーポレートPPAモデル」という先進的かつ独創的な2つの特徴がある。

1962年京都市に生まれる。1986年京都大学工学部建築学科を卒業後、建築家を目指し、松田平田坂本設計事務所（現 松田平田設計）に入社。建築設計者（意匠・PMr）として、千葉県庁本庁舎、熊本県立技術短期大学校、下関市立彦島公民館等公共建築から、東京トラフィック錦糸町ビル、富士銀行（現 みずほ銀行）多摩スクエア、九段ファーストプレイス等の民間企業のオフィスビルまで幅広く経験。2009年ヒューリック（株）に入社後は、開発推進部長として、建替え、開発案件のPMr部署を統括する。現在のヒューリック本社ビル（東京都中央区）も自らPMrとして担当した。100棟以上の建築を担当したのち、2020年1月より、現職としてヒューリックの再エネ施設の開発、RE100、CO2ゼロ等に取り組む。

スマートビルディング推進には、ライフサイクルコスト最適化は必要不可欠である。実現するためには、日常のの安定稼働とエネルギー及びメンテナンスコストの縮減である。LCC最適化を支える施設管理の立場で、省エネルギー・省リスク・省人化について、当社の取り組み事例とともに紹介する。

1992年3月、北海道大学工学部衛生工学科卒業。同年4月高砂熱学工業（株）に入社。技術部に配属、オフィスビルから工場まで幅広く空調衛生設備の設計・施工及び維持保全・リニューアル工事に従事。2010年より、高砂エンジニアリングサービス（株）（現TMES（株））営業本部。安定稼働をベースにLCC縮減に重きをおいた施設管理“設備総合管理”をリード。2018年より営業本部長に就任、現在に至る。

社会環境の変化とカーボンニュートラルの実現に向け、少ないエネルギーで健康・快適・安心・安全に暮らせる住宅へのニーズが高まってくる。新築のZEH普及、更には、ストック住宅の高性能化を実現する為の、具体的な取り組み、商品とサービスについて紹介する。

1986年トーヨーサッシ（株）（現 （株）LIXIL ）入社。営業部門・事業部門・生産部門・マーケティング部門の責任者を歴任後、2017年LIXIL Housing Technology Japan 担当役員に就任（現職）。住宅用、ビル用の建材全般（外皮、外構、内装）の事業責任を担う。サスティナブルな社会の実現に向けて、建材メーカーの視点から国内の新築・既存住宅の高性能化の実現と普及に向けた活動も主導する他、COVID-19の影響による消費者ニーズの変化に応じた新たなビジネスモデルの構築も進めている。

テスラのミッション「サステナブルなエネルギーへ世界の移行を加速する」のもと、テスラが目指すテスラエコシステムや国内外の取り組み等についてお話しする。

1981年（株）IHI航空エンジン事業部入社。1993年にGE Power Systemsに入社、2006年よりエナジーアプリケーションエンジニアリング・アジアパシフィックリージョンリーダーとしてインド・中国を除くアジアパシフィックの国におけるエナジービジネスの営業・技術を統括。2011年にGEグローバルリサーチセンター 先端テクノロジー・プロジェクト開発担当マネージャーに就任、2012年よりグローバルリサーチセンター日本代表に就任し、2017年4月に退任。2018年5月より、Tesla社エナジープロダクツの日本カントリーマネジャー就任。

「快適で利便性の高い」生活とは、意識することなくテクノロジーの恩恵を受け、家事の時間や費用負担が軽減された、自分たち「らしさ」にあふれた日常である。スマートホームによりそれを提供し続けてきたソニーの更なる展望と、スマートホームの「次」なる構想についてご紹介する。

2011年4月、ソネットエンタテインメント（株）入社（※現：ソニーネットワークコミュニケーションズ（株））
2013年にサービスを開始した光高速インターネット通信サービス「NURO 光」の立ち上げなどを行う。
2017年に執行役員へ就任。IoT領域事業の統括を担い、スマートホームビジネスや新規事業の立ち上げに従事する。
2021年4月に代表取締役　執行役員社長へ就任、現在に至る。

弊社が目指す「いつでも　どこにいても　人と社会がつながるまちづくり」の実現に向け、モビリティを活用したタウンサービスの実証を兵庫県芦屋市にて本年6月に開始。当活動はPrime marchéとして、今後も弊社グループの様々なまちで取り組む計画であり、活動のご紹介を通じて協業頂ける仲間づくりを進めて行きたい。

97年3月東北大学卒業。同4月よりトヨタ自動車（株）に入社し、2019年まで調達本部に所属。（2012年～　資材・設備調達部　資材１グループ長、2017年～　調達企画部　第2企画室 室長）　2020年より当社に出向し、本年よりタウンサービス開発を担当。

1978年の設立以来、自社による商品開発、製品の設計・製造にこだわってきた日栄インテック。既存事業の確かな信頼を軸に新たな事業領域にも挑戦し、設⽴40 年目の2018 年よりIoT スマートホーム事業へ参入。次世代のIoTデバイスとして注目を集める「スマートミラー」の現在地はどこにあるのか？求められるスマートハウスの形とは？成長戦略とその可能性を、各企業との取組事例を交えて最前線で取り組む担当者が語る。

大阪大学法学部卒。衆議院議員秘書を経て、2006年よりIT業界に転身。技術教育の研修企画を担当し、IPAが実施したOSSモデルカリキュラム導入実証事業等にプロジェクトリーダーとして携わる。2013年に日栄インテック入社。2018年よりスマートホーム事業を担当し、国内外様々な企業との協業でITとモノが融合したサービス開発に取り組む。

省エネ・創エネ性能向上に関する工夫を組み合わせ実現した、日本初のLCCM（ライフサイクルカーボンマイナス）賃貸集合住宅。戸建て住宅と比べ、実現困難と考えられてきた集合住宅でのLCCMを達成させ、広く普及することで社会の脱炭素化の促進を目指す。

1989年大東建託に入社し、2005年本社商品開発部で、賃貸住宅の原状回復費用を軽減する部分脱着を可能にしたフローリングの開発を担当。その後2010年国産スギを２ｘ４縦枠材に導入開始し、岩手県、鹿児島県に拡大し、2017年縦枠縦継ぎ材の採用を担当した。2013年国産材利用促進と森林再生のため『国産材マーク』の普及部会長を務め、2012年太陽光発電事業の事業化にも携わり、2017年国内で初めてZEH 賃貸集合住宅を完成させる。2019年国内初CLT耐火建築物の商品化に成功、2020年国内初LCCM集合住宅の開発に携り、現在に至る。

省エネ・創エネ性能向上に関する工夫を組み合わせ実現した、日本初のLCCM（ライフサイクルカーボンマイナス）賃貸集合住宅。戸建て住宅と比べ、実現困難と考えられてきた集合住宅でのLCCMを達成させ、広く普及することで社会の脱炭素化の促進を目指す。

産業技術総合研究所LCA 研究センター（2006～2010年）、東京理科大学理工学部建築学科（2010～2014年）を経て2014年より現職。一貫して、LCA と建築物にかかわる研究活動に取り組み、LCA に不可欠な に原単位データベス ”IDEA” の開発に従事、また、日本建築学会 地球環境委員会LCA小委員会主査などを歴任。

スマートホームの市場は今後の5年間で約5倍に拡大すると言われている。では、スマートホームを導入することで、生活はどのように便利になっていくのか。スマートホームの最新実例を紹介すると共に、数あるソリューションの中からどのような観点でスマートホームを選定すれば良いかを解説する。

1976年生まれ。大学卒業後、ITエンジニアとして音楽配信サービスのシステムディレクションを担当。2015年、国内のスマートホーム事業ベンチャーに転身。スマートロックプロダクトをゼロから立ち上げ、大手不動産会社への標準導入を実現。2018年、アクセルラボに参画。サービス開発及び企画・推進グループ担当役員としてスマートホームサービス全般をプロデュース。

2050年カーボンニュートラルを実現するためには、住宅においても現行のZEHを大幅に進化させる必要がある。実邸エネルギー収支を現状を紹介し、カーボンニュートラルに向けた可能性について言及する。

1985年　神戸大学大学院卒、積水化学工業（株）入社
1997年より　太陽光発電の専任担当者として従事。
（一社）太陽光発電協会の監事等も務める。

国土交通省が主導する、日本全国の3D都市モデルの整備・オープンデータ化プロジェクト。3D都市モデルの整備とユースケースの開発、利用促進を図ることで、スマートシティの社会実装を加速させる。

昭和60年3月、東京大学工学部都市工学科卒業。同年4月、旧建設省入省。福岡県建築都市部都市計画課長、国土交通省都市・地域整備局都市計画課都市計画調査室長、東日本旅客鉄道（株）総合企画本部ターミナル計画部担当部長、豊島区副区長、国土交通省都市局街路交通施設課長、同市街地整備課長など国や地方公共団体で主に都市計画・都市整備分野の業務に従事。令和2年7月から同大臣官房技術審議官（都市局担当）に着任。日本大学客員教授、博士（工学）。

本年６月に発表した三菱地所デジタルビジョン「デジタル化の先にある新しい暮らしとまちづくりに向けた取り組み」の概要ならびに、これからの不動産ディベロッパーに求められる役割や弊社が実現を目指す社会の姿を、具体的に実現しつつある様々な事例を交えてご紹介する。

1992年5月　三菱地所（株）入社
入社以来一貫して、丸の内をはじめとする様々なエリアでの都市開発事業に従事。
2013年4月　都市開発事業部長（兼）豊洲開発事業室長
2015年4月　執行役員　都市開発一部長
2016年4月　執行役員　名古屋支店長　などを経て、
2020年4月より　執行役員　新事業創造部、DX推進部担当として、全社の新事業創出、デジタルを起点とするビジネスモデル革新の推進を指揮。
2021年4月　執行役常務
現在に至る

Ｅコマースの台頭をはじめとするデジタル化の進展や、新型コロナウィルスの影響を受けながら進化する顧客ニーズ、それに対応するための出店者のニーズに対し、現在商業施設において起きている変化と、三井不動産が目指す商業施設の将来の在り方について語る。

三井不動産（株）　執行役員　商業施設本部副本部長　若林　瑞穂
1990年慶応義塾大学法学部を卒業後、三井不動産（株）に入社。ビルディング営業部等を経て2000年商業施設事業本部SC事業部に。
ここから９年間「ららぽーと横浜」などのショッピングモールを造る仕事に携わる。
その後2013年人事部人事グループ長を経て2017年商業施設本部商業施設営業二部長、2020年現職に至る。
現在は「ららぽーと」、「ララガーデン」など郊外型商業施設のテナントリーシングを一手に引き受ける部門を統括しながら商業施設事業全体を所管。

百貨店を核事業とする三越伊勢丹において、全国に展開する中小型店と、伊勢丹新宿店・日本橋三越本店を含む全国の百貨店を、リアルとデジタルの手段で連携させ、新たな中小型店モデルを確立。上質なサービス、ＭＤとデイリー性の高いコンテンツを融合させ、既存のお客様の顧客満足に加え、ミレニアル世代を含めた新客を創造していく。

1997年伊勢丹に入社。入社後、約10年間ヤングの婦人服の仕入れ部門にてバイヤー職を担当。
その後、東日本旅客鉄道株式会社への出向、帰任後、新規事業の「イセタンミラー」の事業立ち上げから運営、子会社のマミーナでは取締役を担い、ブランドビジネスに従事。直近では、三越伊勢丹HDSにて不動産事業における事業企画に携わる。2021年4月より、三越伊勢丹におけるＳＣ事業にて、事業の企画から運営全般を担当し現在に至る。

DXに対する取組みは「デジタルで既存事業を守る」ものではなく「デジタルで企業を変える」攻めの改革である。ITイノベーション、意識／組織改革の基、国内外25社の「ONE ERP化」および「BI領域 基盤化」によるデータドリブン経営実現のための取組みを紹介する。

1989年 東海大学 卒業。
1989年 東芝ソリューション 入社[22年1ヶ月]。ERP全般、物流／ITS、CRM等の領域における業務ソリューション（コンサル、設計/構築、パッケージ導入／開発）を担当。
2011年 ジャパン・コンピュータ・テクノロジー 入社[6年8ヶ月]。取締役 執行役員に就任。先端技術および業務の高度化を推進。
2018年 ワタミ（株） 入社。執行役員 CIOに就任。経営戦略を推進する統合ERP基盤の全体最適化およびデジタルマーケティングを推進し、現在に至る。
・DX銘柄2020／DX注目企業2020 選定
・2020 Infor Customer Excellence Award 受賞 ※Infor社 主催
・2021 SuperNova Awards Finalist ※Constellation Research社（USリサーチ会社）主催

創業以来オンライン/オフライン両面で様々なサービスを提供してきた「@cosme」。本講演では、原宿の旗艦店「@cosme TOKYO」での取り組みやオンライン美容部員プロジェクトなどの具体例を交えながら、オンライン/オフラインをシームレスに繋ぐ顧客体験の設計に不可欠なDXの考え方を紹介する。

2010年アイスタイル入社。美容・化粧品メーカー向けセールス部門の責任者を経て、@cosmeSTOREを運営するコスメネクスト（現アイスタイルリテール）に出向し、主にマーケティング・OMO・プロモーション領域の責任者、旗艦店である「@cosme TOKYO」の事業責任及び小売りDX戦略を推進。2021年7月、メディア事業、EC事業、店舗事業など＠cosme に関わるサービスを集約したプラットフォーム事業セグメントのメディア事業である顧客体験事業ユニット副ユニット長及び店舗・EC・人材・DX事業管轄の販売販促事業ユニット副ユニット長に就任。 @cosmeのブランド向けソリューション及び小売りのDXを推進・統括する。

デジタル改革関連法案の成立を背景に、不動産取引が大きく変化しようとしている。「DX銘柄」に2年連続で選出されたGAテクノロジーズCOOの野口が、まもなく始動する不動産賃貸の電子契約を中心に、最新の不動産テックトレンドをご紹介する。

早稲田大学卒。在学中に同大学主催のビジネスプランコンテストで優勝、学生向けSNSを企画開発し起業。2013年、IT企業に入社し大手企業の基幹システム設計を担当。その後、再度起業し、ヘルスケア領域におけるオウンドメディアを公開、業界トップクラスへと成長させ上場企業に売却。2014年、イタンジ（株）に入社し、執行役員を務める。2018年、同社代表取締役就任と同時に当社の執行役員に就任。2019年執行役員CPOに就任し、2021年執行役員COOに就任。

アフターコロナの不動産業界はどのように変わっていくのか？なにが正解になるのか？不動産業界の変貌と、不動産テックと不動産ビジネスの展望について、不動産テック協会代表理事の2人が、国内外の最前線の状況を丁寧に解説し、ビジネスチャンスを提起する。

立教大学大学院、早稲田大学大学院修了。国内不動産デベロッパー、国際会計事務所系コンサルティングファーム二社を経て、2005年にリノベーション不動産会社創業に専務取締役として参画、2014年不動産テックベンチャー、リーウェイズを創業し代表取締役CEOに就任。

デジタル改革関連法案が令和3年9月1日に施行。不動産業関連では、宅地建物取引業法の改正により、賃借および売買契約における重要事項説明のオンラインによる非対面化や書面の手続き電子化が進み、契約及び重説がデジタル完結することが可能となる。電子化の流れが加速する中、協会及び理事各社における取組み状況や、今後の業界展望などをディスカッションする。

2004年プロパティーエージェント（株）設立　代表取締役就任（現任）
2013年城西大学大学院経営学研究科イノベーション専攻修了（MBA）
2015年明治大学大学院グローバルビジネス研究科修了（MBA） 主にリアルエステート領域を専攻
2020年DXYZ（株）設立　代表取締役就任（現任）
2021年アヴァント（株）取締役就任（現任）

デジタル改革関連法案が令和3年9月1日に施行。不動産業関連では、宅地建物取引業法の改正により、賃借および売買契約における重要事項説明のオンラインによる非対面化や書面の手続き電子化が進み、契約及び重説がデジタル完結することが可能となる。電子化の流れが加速する中、協会及び理事各社における取組み状況や、今後の業界展望などをディスカッションする。

大学卒業後、大手賃貸不動産会社に入社。100名以上が在籍する営業部においてわずか1年でトップセールスとなる。その後、会社の個人売上最高数値を記録し 2005年に営業部長に就任。2007年に独立し、（株）AMBITIONを設立、代表取締役に就任。賃貸管理と賃貸仲介、売買を総合的に行う不動産事業で成長を遂げ、2014年9月に東証マザーズに上場。デジタルとリアルを融合させた唯一の不動産デジタルプラットフォーマーとなる、をビジョンに業界変革をけん引。2020年12月DX不動産推進協会理事に就任。2021年10月1日、アンビションDXホールディングスに社名変更。

デジタル改革関連法案が令和3年9月1日に施行。不動産業関連では、宅地建物取引業法の改正により、賃借および売買契約における重要事項説明のオンラインによる非対面化や書面の手続き電子化が進み、契約及び重説がデジタル完結することが可能となる。電子化の流れが加速する中、協会及び理事各社における取組み状況や、今後の業界展望などをディスカッションする。

2017年3月（株）インベスターズクラウド（現（株）Robot Home）執行役員IT技術開発本部長に就任。アナログ、クローズドな不動産業界にテクノロジーを駆使した新しいサービスの提供に従事。2019年3月同社取締役CTOおよびIoTの開発・運用を行う子会社 （株）Residence kit代表取締役就任。不動産業界におけるIoT普及の牽引や、不動産・エネルギー・農業など幅広い領域へのDX推進による業務効率化の推進に寄与。2020年12月DX不動産推進協会理事に就任。

デジタル改革関連法案が令和3年9月1日に施行。不動産業関連では、宅地建物取引業法の改正により、賃借および売買契約における重要事項説明のオンラインによる非対面化や書面の手続き電子化が進み、契約及び重説がデジタル完結することが可能となる。電子化の流れが加速する中、協会及び理事各社における取組み状況や、今後の業界展望などをディスカッションする。

アメリカ合衆国ハワイ州出身。
2005年株式会社アクロディアの取締役兼CDO（最高開発責任者）。携帯電話の組み込み、SDK開発と販売、サービス企画、マネジメントや外国の支社立ち上げ等多岐に亘って従事。またGMOとの合弁会社であるGMOゲームセンターにて副社長としてスマホを中心にしたゲーム事業・自社SNS事業の推進及びソーシャルゲーム開発を行う。
その後、株式会社クラウドワークスに執行役員GMとして参画。プロダクトやマーケティング、人事労務の責任者を行う。
2020年株式会社Casaの執行役員IT戦略部長に就任。IT企業から、家賃保証会社へキャリアチェンジを果たす。不動産業界を学びつつ、不動産DXの推進に邁進中。

現在注目されつつあるスマートロックがどのように生まれたのか。また、海外のスマートロックはどのように使用されており、日本のスマートロックはどうあるべきで、今後どのように変わっていくのか。

1992年3月に山口大学　工学部を卒業。同年4月に美和ロック（株）に入社。
設計部門を16年行い、主に玄関錠や防犯錠開発に従事。
その後本社で商品企画部門を13年経験し、今年度より商品開発本部長に就任。

入居者募集業務を一元管理できるGoWeb!や契約書自動作成システム、入居者対応や工事監理を大幅に業務効率化できる仕組みをご紹介。また、解約・更新業務のシステム化、オーナーアプリの活用事例等、賃貸管理の現場の声を届ける！

ジャスダック上場の不動産デベロッパーに入社し、賃貸マンション1棟の販売営業を経験後、32歳という異例の若さで、賃貸管理事業の役員に就任。リーマンショックにより民事再生手続きを行った同社の賃貸管理の譲渡を受けて、設立した（株）DIX（現：Good不動産）の代表取締役に就任。設立当初の管理戸数7,000戸弱から、現在、15,000戸と大きく伸ばしたが、 募集業務支援GoWeb!やオーナーアプリの開発、また、キントーンなど、いち早くITを活用し、設立当初より、正社員を3名減。今後もITを活用して不動産業界を変えていく。

30社以上の不動産クラウドファンディング事業者を支援する講師が、不動産クラウドファンディングの類型、不動産特定共同事業法・電子取引業務に求められる法的要件、電子情報処理組織や規程類の整備方法、システムに求められる要件等の必要事項の解説から、商品設計やマーケティング方法に至るまで、最新の市場動向を踏まえた実践的な事業構築方法を解説する。併せてSTOについても解説する。

グローシップ・パートナーズ（株）代表取締役社長。30年に亘り、一貫してIT、ビジネスコンサルティング業務に従事。アロウズコンサルティング代表取締役社長、EYアドバイザリー代表取締役社長を歴任。2016年にグローシップ・パートナーズ（株）を創業し、同社代表取締役社長に就任。コンサルティングサービスに加え、Fintech、AIなど先端テクノロジーを利用したサービスの開発・提供を行なっている。 2017年には、クラウドファンディング事業者向けITプラットフォーム「CrowdShip Funding」をリリースし、30社以上の事業者に提供している。

デジタル化の遅れている不動産業界において、サービス品質の向上・スピードアップおよび業務効率化が喫緊の課題となっている。本講演においては、東急リバブルにおけるAI開発等の具体的な取組みについて紹介する。

1997年に入社して、営業職として売買仲介店舗に7年間勤務、その後、人事、業務管理、サービス企画等を経て現職に至る。
CX向上を主眼に置いたAI・RPA・クラウド開発等デジタル企画を担当し、既存業務のBPR、業務用件の整理、デジタルツール選定等、プロジェクト推進を行う。

新型コロナウイルス感染症対策を契機とした非接触・リモート型の働き方への転換と抜本的な生産性や安全性向上を図るため、国土交通省では5G等基幹テクノロジーを活用したインフラ分野のDXを強力に推進している。本講演では、国土交通省が取り組むインフラ分野のDXおよびその事例について紹介する。

京都府出身。平成2年3月に京都大学大学院工学研究科を修了し、同年4月に建設省に入省。内閣府政策統括官（防災担当）付参事官（調査・企画担当）（平成28年6月～平成30年6月）、国土交通省水管理・国土保全局河川計画課長（平成30年7月～令和3年6月）等を経て、令和3年7月付で現職の大臣官房技術審議官に至る。

当社は、少子高齢化や労働環境改善といった課題に対し、デジタル技術で解決する将来ビジョン「鹿島スマート生産」を推進中である。ビジョンに沿って進める各種技術開発、スマート生産を現場で普及させるための仕組みづくりなど、当社の取組み状況を紹介する。

1979年03月東京工業大学修士課程修了
1979年04月鹿島建設（株）入社
2009年04月執行役員 東京建築支店 副支店長(兼)第三統括事業部長　
2012年04月執行役員 建築管理本部 副本部長(兼)建築企画部長
2014年04月常務執行役員 建築管理本部 副本部長(兼)建築企画部長
2015年04月常務執行役員 建築管理本部 副本部長
2021年04月専務執行役員 建築管理本部 副本部長　現在に至る

建設業が抱える現状の問題と対応策をDXの視点から解説
・我々が直面する社会問題に対してDXを推進することでどのように解決できるのか
・DXを推進するにあたっての課題とはどういうものか
など、大成建設の取組みを交えて講演する。

昭和55年3月東京大学工学部土木工学科を卒業。同年4月に大成建設（株）へ入社。平成19年4月より東京支店 土木部部長に就任。横浜支店土木部長、本社土木本部副本部長等を歴任し、土木工事作業所の生産性向上施策として無人化施工をはじめ、デジタル化施策、BPOを積極的に推進し、数多くの業務改革を実現。令和2年4月に常務執行役員 社長室長に就任、令和2年6月より現職にて、全社的なDX推進体制を構築しCDOとしてDXを推進。

建設DXという言葉がよく使われるが、建設現場については、デジタルによる効率化の域をなかなか出ることができない。DX→革新というのなら、デジタルツインによる建築物の役割変化、建設業の魅力UPまで踏み込んでDXに取り組むべきと考えている。

1983年3月京都大学大学院修了　同4月　（株）竹中工務店入社
1986年4月~2016年2月　大阪本店設計部構造部門所属
2016年3月　技術本部長　2018年4月　執行役員技術本部長　2021年4月　常務執行役員技術本部長
現在に至る

次世代の遠隔操作技術を用いた”働く人を中心とした建設機械のテレワークシステム「K-DIVE CONCEPT」”を通じ、コベルコ建機で取り組む現場DXを、お客様との取組事例を用いてご紹介させていただきます。

1992年4月　（株）神戸製鋼所　入社
1999年10月　コベルコ建機（株）　入社
2018年4月　GEC先端技術開部　部長　兼　広島大学　工学研究科　客員教授
2021年4月　企画本部新事業推進部　部長　兼　広島大学　先進理工科学研究科　客員教授

『DXで働き方改革や新しい建築設備にとりくむ』
建物の電気・空調・水道衛生などの設備を手がける当社は、社員や協力会社の方々が最大限に能力を発揮できる環境作りを進めている。DX導入による様々な生産性向上（i-Construction）や次世代の建築設備の開発事例を紹介する。

1989年ダイダン（株）に入社。技術研究所に所属し、主にビルの中央監視システムやファシリティマネジメントシステムの開発に携わる。2011年に技術研究所長、2016年執行役員 開発技術グループ副グループ長を務め、会社のイノベーション部門を推進する。2018年からは経営企画室長として経営計画の立案、推進にあたる。2020年からは上席執行役員CIOとして、全社的なICTの統合と推進の責任者を兼務し、現在に至る。

我々の安全教育は、体感車で現場に出向き対面を基本に実施してきた。
最近は、コロナ禍で３密回避するためＶＲを活用した教育を強化しており３軸シュミレーターを使った教育、集合ＶＲ教育やサブスクリプションでのコンテンツ配信も展開している。
今後も様々な現場で求められる次世代に向けたＶＲの取り組みを紹介する。

１９８１年（株）明電舎に入社。プラント建設本部に配属、電力、上下水道等のインフラ関係のプラント工事に従事。安全体感教育の導入、体感車の製作、安全ＶＲの開発に携わってきた。
２０１９年から専務執行役員として生産・工事の安全・品質を統括し現在に至る。

建設業界が抱える労働者不足や長時間労働などの課題に対し、生産性向上や働き方改革の実現が求められている。本講演では、5G・IoT・AIなどの次世代技術と高度なデータ分析・連携による、遠隔支援や非対面コミュニケーションなどニューノーマルへの変革をはじめとして、5G時代の建設DXやスマートシティの実現に向けたドコモの取り組みや目指す姿を紹介する。

2000年 （株）NTTドコモ入社。入社以来、移動機開発、経営企画、キャリアショップ支援、イノベーション創出など多様な業務に従事。2017年よりIoT事業戦略・ビジネス企画を担当、2020年7月より現職にて5G×DXによるビジネス創出を推進。建設IoTソリューションのほか、製造業におけるDX、映像エッジAI等、様々な業界における課題解決を支援するソリューションを通じて、社会・産業のデジタル基盤構築に取り組んでいる。

BIMの中心は「情報」でありこれを使って構築される「ワークフロー」によりその価値を具現化する。情報をワークフローにするには、その情報を誰もが理解でき、扱える必要がある。当社が提供するBIMソリューションは、チームメンバー、ワークフロー、情報をリアルタイムに統合する。様々な関係者間の情報をつなぐワークフローの透明性そして持続可能なデータの利用を紹介。

プロダクトマーケティング 及びBIMインプリメンテーション ディレクターを経て2020年よりカスタマーサクセス ディレクター就任。BIMコンサルタントとして日本国内及びアジアでのBIM導入プロセスをサポート。またBIMのラーニングプログラムとして BIM ClassesやBIMマネージャープログラムを日本に導入。デジタルコンテンツを通じてBIMに関する知識やノウハウの展開に貢献。

人手不足に悩む建設業では、求められる生産性向上のレベルは年々上がる一方だ。まずは現場情報をデジタル化し、テレワークで「移動のムダ撲滅作戦」を展開する。さらにBIM/CIMやAI、ロボットを活用し、「建設DX」へ進むための戦略を、国内外の豊富な事例で解説する。

1985年、京都大学大学院修士課程修了（土木工学専攻）。日本鋼管（現JFEエンジニアリング）に入社し、ライフラインの設計に従事。1989年、日経BPに入社し「日経コンストラクション」の副編集長、ケンプラッツ編集長などを務める。2009年、日経BPを退社し、日本でただ一人の建設ITジャーナリストとして活動を始める。
以降、BIM/CIMやロボット、AIなどの導入により、生産性向上、地球環境保全、国際化といった建設業が抱える経営課題を解決するための情報を発信し続けている。公式サイトは「建設ITワールド」（Ken-IT.World）。「年中無休・24時間受付」の精神で、建設・IT・経営に関する記事の執筆や講演、コンサルティングなどを行っている。

人材不足が深刻化する建築業界は今後、どのように現場を回していくべきか？ どのように人材不足を補っていけばいいのか？ 様々な角度から建築現場の人材不足解消にアプローチする企業の方をゲストにお招きし、未来の建築現場のあるべき姿を考えていく。

2014年6月、（株）ファストコムに入社。新築工事やリフォーム工事の際に必要となる短期利用駐車場を手配する駐車場コーディネート事業部を立ち上げ、事業部長に就任。2015年7月より総合的に建築・建設現場をサポートする事業へと発展させていくため、『建築現場の助っ人「建助」』と名称を改め、本格稼働。業界の第一人者として、現在は関東地方だけでなく、札幌、大阪、名古屋、福岡、沖縄等、全国で建築現場の人手不足を解消するサービスを多数展開している。

2018年8月、クラフトバンク（株）に入社。以来、ユーザー獲得に向けたマーケティング、大手とのアライアンス、災害復旧支援など多様な業務に従事。
2021年より、採用や職人不足など、“人”にまつわる課題を抱える発注企業を対象に、多角的な改善支援を行う新組織の責任者を担当。

2006年4月、（株）キャリアデザインセンターに入社。転職情報誌Womantypeの編集を経て、転職サイト女の転職@type（現・女の転職type）のUI/UX改善やサイトリニューアルなどに従事。2013年04月～2015年12月まで女の転職@type（現・女の転職type）の編集長に就任。産育休を経て2016年11月より転職サイト@type（現・type）の編集長として復職。2019年10月より２度目の産育休を取得し、2021年5月に復職。2021年6月～type編集長に就任し現在に至る。

愛媛朝日テレビ、テレビ愛知アナウンサーを経て、現在フリーアナウンサーとして活動
・Mリーグ
・ミッドナイト競輪（ABEMA）
・サンテレビ 「ボクらケンセツ部」 レギュラー出演
その他、イベント司会など

小学生の『将来就きたい職業ランキング』の常連“だった”「大工・職人」。しかし現在は他の職業に人気を奪われ、建築業界も人手不足に悩まされている。もう1度、大工が憧れの職業に返り咲くには？ 若者たちが選択する職業になるには？ 伝統工芸の職人をゲストに招き、今後のヒントを探っていく。

1977年、長野県安曇野市生まれ。2015年1月に「ニッポンの手仕事を、残していく」をコンセプトに掲げる動画メディア『ニッポン手仕事図鑑』を立ち上げ、編集長に就任。未来に残していきたい日本の技術や文化を、国内外に向けて発信している。また、日本の地域産業の後継者問題にも力を入れており、全国で「後継者育成インターンシップ」を開催。2017年9月には『子どものためのニッポン手仕事図鑑』を出版し、2021年度版 中学2年生の国語の教科書（光村図書）にて、推薦図書として紹介された。

小学生の『将来就きたい職業ランキング』の常連“だった”「大工・職人」。しかし現在は他の職業に人気を奪われ、建築業界も人手不足に悩まされている。もう1度、大工が憧れの職業に返り咲くには？ 若者たちが選択する職業になるには？ 伝統工芸の職人をゲストに招き、今後のヒントを探っていく。

服飾専門学校を卒業後、（株）ファイブフォックスへミセスブランドの生産担当として入社。退社後に皮革素材及び革製品を学ぶ為イタリアへ留学。現地インターンにてバック工場へ入社し生産工程を学ぶ。帰国後、衣料生産商社の三井物産インターファッション（株）（現三井物産アイ・ファッション（株））へ入社し、大手アパレル商内において素材のプレゼンから受注・生産・納入まで一貫して業務を行う。30代半ばで実家のベルト工場を受け継ぐ。ベルト及び革小物の企画提案・生産・納入まで一貫した業務内容を構築。取引先をベルトの卸問屋中心からアパレル企業への直販へシフトし、販路を拡充させる。現在は既存のOEM生産に加え、工場の強みを生かした自社商品を展開する。

小学生の『将来就きたい職業ランキング』の常連“だった”「大工・職人」。しかし現在は他の職業に人気を奪われ、建築業界も人手不足に悩まされている。もう1度、大工が憧れの職業に返り咲くには？ 若者たちが選択する職業になるには？ 伝統工芸の職人をゲストに招き、今後のヒントを探っていく。

1983年3月31日岩手県生まれ。岩手県盛岡市出身。
父親は現南部鉄器伝統工芸士会会長、祖父はユネスコ無形文化遺産/国の重要無形文化財第一号の早池峰神楽元長老。
2007年大学院終了後、食品メーカーに入社し、営業として東海、北関東エリアを担当。2011年、東日本大震災でのボランティア活動を契機に、地域貢献、また地域資源の活用・ビジネス化を考え、2012年末、Uターンし田山鐵瓶工房にて田山和康に師事。
2013年11月、タヤマスタジオ（株）を設立し、国内外への南部鉄瓶の販売、南部鉄瓶のアップデートに取り組む。
2017年、丁寧を育む鉄瓶ブランド「kanakeno」をリリース。同ブランドでは市民と学ぶ講座「てつびんの学校」、新しい鉄瓶ショールーム「お茶とてつびん engawa」、持続可能な若手職人育成の仕組み「あかいりんごプロジェクト」などを実施。
2020年 第３回三井ゴールデン匠賞最年少受賞、モストポピュラー賞同時受賞
同年 IWATE FOOD CRAFT AWARD2020　クラフト部門グランプリ受賞
同年 はばたく中小企業・小規模事業者300社に選定

働き方改革に取組み、翌年の採用応募数が 1.5 倍になった企業がある。業績を伸ばしながら残業を減らすことのできる働き方改革の手法があり、建設・土木業界でも成果が出ている企業がある。鹿島建設、新菱冷熱、信幸プロテック等の大企業から中小企業まで、1000 社のコンサルティング実績から導き出した好事例を解説する。

1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方改革コンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣　産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省　中央教育審議会などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革　生産性とモチベーションが上がる事例20社』（毎日新聞出版）『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる』(共著、PHP新書)等多数。「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「WLB組織診断」「育児と仕事の調和プログラム　アルモ」等のWEBサービスを開発し、1000社以上に導入。「WLBコンサルタント養成講座」を主宰し、1600名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。

働き方改革に取組み、翌年の採用応募数が 1.5 倍になった企業がある。業績を伸ばしながら残業を減らすことのできる働き方改革の手法があり、建設・土木業界でも成果が出ている企業がある。鹿島建設、新菱冷熱、信幸プロテック等の大企業から中小企業まで、1000 社のコンサルティング実績から導き出した好事例を解説する。

2013年（株）ワーク・ライフバランス参画。3児の母として子育てをしながら、現代社会のみならず子供世代にも必要な社会インフラは、生産性向上に繋がる働き方である、との思いで、ワーク・ライフバランスの全国ネットワークを作るべく講演事業、コンサルティング事業を推進する。2005年東京急行電鉄（株）に入社。鉄道大規模改良工事のプロジェクトマネジメントを担い、現場監督の際は、自ら女性対応の事務所を設計した。当時、男性中心の職場環境であった鉄道事業本部の技術系総合職第一号の母社員として、産休育休復帰モデルを作り、女性の働きやすい職場環境整備に貢献する。趣味は料理。育休時にはライフの活動領域を広げ、台所から家族を作るプロジェクトFrom Kitchenに立ち上げから参加し、広報として等身大の子育て世代が無理なくできる食卓づくりを発信。2012年、同プロジェクトがキッズデザイン賞を受賞。